この記事のまとめ
- 「CEO・COO・CFO」の意味と担当する責任業務を知ろう
- 「CEO・COO・CFO」以外の役職も紹介
- 就活でかかわる場面を知り役立て方も解説
就職活動をおこなっていると、CEOやCOO、CFOというワードを耳にすることがあります。
「会社の中で偉い人たちや役員のことではないの?」となんとなくイメージは持てたとしても具体的な意味や違いを知らない人もいるのではないでしょうか。また「今後就活でかかわるのであれば、組織図を見ながら立ち位置を理解したい」と考える人もいるかもしれません。
CEOやCOO、CFOは、担当する業務の責任範囲が異なります。組織図を見る際は、それぞれの業務の役割も一緒に理解しておきましょう。
この記事では、キャリアアドバイザーの西さん、杉原さん、隈本さんのアドバイスを交えつつ、CEO・COO・CFOの違いを組織図を見ながら解説します。担当する業務だけでなく、就活中にかかわる場面や就活での役立て方も解説するので参考にしてください。
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CEO・COO・CFOは業務の責任範囲が違う! 役割を理解して組織図を見よう
CEO・COO・CFOは、会社の中の立ち位置だけでなく、業務の責任範囲も違います。業務での役割を理解して組織図を見ることで、それぞれの違いも把握しやすくなるのです。
記事では最初に、なぜCEO・COO・CFOという呼び方をするのかを説明し、それぞれの担当業務を解説します。どのような意味があるのか、目的は何なのかを理解し、会社の中での立ち位置も把握しましょう。
次に、具体的に就活のどのシーンでCEOやCOO、CFOとかかわる可能性があるのかも解説します。CEOやCOO、CFOが面接官となった場合の逆質問集も紹介するので、自身を印象付けるための参考にしてください。
それぞれの立ち位置の違いだけでなく、経歴や価値観も理解しながら読み進め、志望企業の経営体制からその企業の特徴や将来性まで把握して就活に役立てていきましょう。
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CEO・COO・CFOを組織図で見る前に! 知っておくべき前提知識
CEOやCOO、CFOは業務の責任範囲が違うといわれても、そもそも「CEO」のような呼び方をすることに耳なじみがないという人もいるのではないでしょうか。
担当業務の責任範囲を理解する前に、まずはなぜCEOのような略称で呼ばれているのか、組織図は何のために存在しているのかを説明します。
それぞれの意味と組織図の役割を理解することで、企業の仕組みがわかりやすくなるので覚えておきましょう。
企業には「CxO」と呼ばれる担当業務の違う最高責任者がいる
CxOとは
「Chief(長)」と「Officer(役員)」の間に担当業務を表す「x(担当業務)」が入る役職名
企業には「CxO」と呼ばれる、それぞれ異なる業務の責任者を意味する役職が存在します。
たとえば、CEOは「Chief(長)」と「Officer(役員)」の間に「Executive(経営)」が入ることで、CEO(Chief Executive Officer)の略称となり、企業経営の最高責任者を意味しています。
また、企業にはCEOだけでなく、COOやCFOなど、それぞれ担当分野ごとに異なる「CxO」が存在しているのです。CEOやCOO、CFO以外にも情報システムを担当するCIO(Chief Information Officer)など、企業によってさまざまな「CxO」が存在しています。
CEOやCOOなどのワードを聞いたときは、企業の中の担当業務の違う最高責任者たちを表していると覚えておきましょう。
- こうした「CxO」の役職にある責任者たちは日系企業や外資系企業に関係なく存在するのでしょうか?
日系や外資系に関係なくスタートアップ企業に多く存在する
「CxO」という役職は、日系企業であろうと外資系企業であろうと存在します。しかし、スタートアップ企業では「CxO」というポジションが機能していることが多い半面、古くからある企業では形ばかりの「CxO」になっていることも多いです。
また、私の知り合いも「CEO」ですが、従業員数が少ないため、一人でいくつもの「CxO」を兼務している状態です。
日本の場合、約85%が小規模事業者であるため、「CxO」が明確に役割分担されている企業よりも、役割が流動的な企業のほうが多い可能性があります。
業界によっても異なり、テクノロジー業界では「CxO」として機能していることが多いですが、製造業では形式的な「CxO」になっていることがあります。
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誰が業務の責任者かを明確にするのが組織図の目的
組織図は、企業内のそれぞれの業務における責任者を一目で把握できるようにするためのものです。
複雑な企業組織の中で、誰がどの業務の責任者なのかを明確にすることで、社員は相談や報告をスムーズにおこなえるようになります。たとえば、実務にかかわる重要な判断が必要な場合、組織図上で実務の責任者であるCEOの位置を確認することで、誰に報告すべきかが判断できるのです。
また、組織図には各部門のつながりも示されているため、どんな部署がどのように分布しているのかまで理解しやすくなっています。皆さんが企業の組織図を見る際には、自分が入社後に配属される可能性のある部署だけでなく、そのほかの部署や役職のつながりもぜひ確認してみてください。
このように、組織図は企業内の業務の責任者を把握する役割を持っています。
CEO・COO・CFOが担当する業務は何? 組織図で見る役割と立ち位置

CEOやCOO、CFOの略称は、会社の中での立場や役割を表していると解説しましたが、なぜCEOなどという呼び方をするのか、実際にどのような業務をしているのか、わからない人も多いのではないでしょうか。
そこで、それぞれの役職が担当する業務と責任範囲について、具体的な仕事の例を交えながら解説します。
CEOらの業務内容を理解し、企業がどのような体制で運営されているかを知ったうえで、就活での企業研究にも役立てていきましょう。
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CEO:企業のトップである最高経営責任者
CEOとは
Chief Executive Officer(最高経営責任者)の略称
CEOは、「Chief Executive Officer」の略称で、企業のトップとして全体の指揮を執る最高責任者のことです。
担当する業務は、文字通り経営(Executive)で、会社の最終決定権を持ち、企業の進むべき方向を決めることになります。
たとえば「今後5年間で海外進出を目指す」や「今期は新しい商品開発に力を入れる」など、会社の将来を決める重要な判断を下します。また、株主総会での経営方針の説明や他企業との業務提携の交渉など、企業の代表として重要な役割も担っているのです。
このように、CEOは会社の舵取り役として企業の未来を考え、その実現のために必要となるさまざまな意思決定をおこなっています。
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COO:事業や業務の実行をおこなう最高執行責任者
COOとは
Chief Operating Officer(最高執行責任者)の略称
CEOの決定事項を具体的な業務として実行するのが、執行や運営(Operating)を担当するCOOの役割です。
「Chief Operating Officer」の略称で、日本語では最高執行責任者と呼ばれ、事業運営の実務面での責任者として活躍します。
具体的には、CEOが「新しい商品開発に力を入れる」と決定したとします。COOは、商品開発を強化する方針の遂行に向けて「まずは開発チームを5名増員する」や「来月までに市場調査を完了させる」のように、より具体的な業務方針を決め、各部門に指示を出して実行に移すのです。
また、進捗状況を管理し、人員配置の調整もおこないます。このように、COOはCEOの考えるビジョンを実現するために、日々の業務運営を指揮する立場にあるのです。
COOは、CEOのビジョンを理解して意思決定をおこなう重要な役割も担っています。事業の成長につながる経営戦略を実行に移すために、事業計画の策定・進捗管理、部門間の調整、リスク管理など、組織運営全般にかかわる業務を遂行しています。
CFO:企業の会計や金銭面を管理する最高財務責任者
CFOとは
Chief Financial Officer(最高財務責任者)の略称
CFOは、「Chief Financial Officer」の略称で、企業の財務や会計を統括する最高責任者のことです。企業のお金の管理や運用方法を決定する重要な役割を担当していて、会社の経営を資金面からサポートします。
CFOが担当する業務の例
- 会社の売り上げや利益の予測
- 株主への配当金の提案
- 資金調達の方法(銀行からの借り入れや株式の発行など)
たとえば、COOが「開発チームを5名増員する」と計画を立てたのであれば、CFOは「増員による人件費は年間いくらになるか」や「その資金をどのように確保するか」を検討し決定します。
このように、CFOは企業活動に必要な資金の管理者として、会社の経営を支える存在なのです。
- CFOは経理や総務のようなイメージがありますが、それらの職種とどう違うのでしょうか?
CFOと経理・総務は責任範囲が違う
日本では会社法で、取締役・会計参与・監査役の設置が義務付けられています。これら経営幹部が経営方針の決定、業務の執行、会計監査、組織の管理・監督などをおこなっています。
CFOに近い会計参与を務めるのは、会計の専門家である税理士や公認会計士です。
一方、CFOは財務の責任者です。過去、バブル崩壊後の資金調達難を背景に、金融機関からだけでなく、投資会社や個人投資家から資金を調達する必要性に迫られることがありました。
そうしたとき、投資家に対しては、事業戦略や成長戦略などの情報を開示し、自社への投資がリターンの良い魅力的な投資だとアピールしないといけません。
こういった業務をCFOが担っています。経理や総務はどちらかといえば会社会計に近い仕事なので、CFOと業務内容は異なるといって良いでしょう。
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就活のプロに聞く! CEO・COO・CFOは社長や執行役員とは違う?
ここまで、企業に存在する最高責任者(CxO)の意味やCEO・COO・CFOの具体的な役割を解説しました。しかし、学生の中には「CEOたちは社長や執行役員とは何が違うのか?」と疑問に感じた人もいるのではないでしょうか。
たしかに、企業のトップと聞くと社長を思い浮かべてしまうかもしれません。
そこでキャリアコンサルタントの隈本さんに、CEO・COO・CFOは社長や執行役員とは何が違うのかを聞いてみました。
明確な違いがあるのかどうかを知り、それぞれの立場や役割への理解をさらに深めることで、面接や企業研究など就活に活かしていきましょう。
アドバイザーコメント
隈本 稔
プロフィールを見る代表取締役と社長の違いは法的な定義があるかどうか
「代表取締役」は、会社法によって定められた法的な役職であり、会社を代表して業務を執行する権限を持っています。具体的には、契約の締結や重要な意思決定など、会社の対外的な行為全般において法的な責任と権限を持ちます。
一方、「社長」には法的な定義がありません。社長の権限や責任は、各企業の定款や内部規定によって定められていますが、社長が代表取締役を兼任し、対外的な代表権と社内の経営統括権を併せ持つケースが一般的です。
また、「執行役員」は取締役会で決定された方針に基づいて、具体的な業務執行を担当する役職であり、特定の部門やプロジェクトの運営に責任を持つことが多いです。
役職の違いを知ることは企業研究に役立つ
就職活動では、役職の違いを理解しておくことで、さまざまな局面で役立てられるでしょう。まず、企業研究をより深めていく際に、組織の構造や各役職者の責任範囲を把握しておくと、企業の意思決定プロセスや文化を理解しやすくなります。
さらに、入社後のキャリア形成を考えるうえでも、自身が目指すべきポジションや必要なスキルなどを明確にできます。
CEO・COO・CFOだけじゃない! ほかのCxOの最高責任者を紹介
企業には、CEO・COO・CFO以外にもさまざまな最高責任者(CxO)が存在します。企業に必要な業務を、専門分野ごとに責任者を配置して役割を分担しているのです。
以下の表で、各CxOの役職名と担当業務を紹介します。
名称 | 日本語訳 | 担当業務 |
CEO (Chief Executive Officer) | 最高経営責任者 | 企業全体の経営戦略を決定し、経営の責任を負う |
COO (Chief Operating Officer) | 最高執行責任者 | CEOが決定した方針に基づき、日々の事業運営の管理や指示をおこなう |
CSO (Chief Strategy Officer) | 最高戦略責任者 | 経営戦略の立案や実行を担い、経営層と各部署の連携をとる |
CAO (Chief Analytics Officer) | 最高分析責任者 | データ分析をし、経営課題の解決策を提案する |
名称 | 日本語訳 | 対応業務 |
CFO (Chief Financial Officer) | 最高財務責任者 | 財務戦略、資金調達、会計や税務などを管理する |
CLO (Chief Legal Officer) | 最高法務責任者 | 企業の法務にかかわる業務すべてに責任を負う |
名称 | 日本語訳 | 対応業務 |
CTO (Chief Technical Officer) | 最高技術責任者 | 技術部門のトップであり、研究開発や製品開発などを統括する |
CIO (Chief Information Officer) | 最高情報責任者 | 情報システムを統括し、情報戦略の立案と運用、管理を担う |
CISO (Chief Information Security Officer) | 最高情報セキュリティ責任者 | 情報セキュリティ対策を統括する |
CPO (Chief Privacy Officer) | 最高プライバシー管理責任者 | 組織の個人情報保護に関する戦略と管理を担う |
名称 | 日本語訳 | 対応業務 |
CMO (Chief Marketing Officer) | 最高マーケティング責任者 | マーケティング戦略、市場調査、販売促進などを統括する |
CCO (Chief Communication Officer) | 最高コミュニケーション責任者 | 企業の広報や社内コミュニケーション活動の促進をおこなう |
CBO (Chief Branding Officer) | 最高ブランディング責任者 | 企業のブランドマネジメントを統括し、ブランドイメージの構築と管理を担う |
名称 | 日本語訳 | 対応業務 |
CHRO (Chief Human Resource Officer) | 最高人事責任者 | 人事の最高責任者であり、人材育成や人事制度などを管理する |
CDO (Chief Design Officer) | 最高デザイン責任者 | 製品のデザインや会社のブランド力向上のためのデザイン戦略を担う |
このように、企業にはさまざまな分野の最高責任者が存在しますが、すべての企業に上記のCxOがそろっているわけではありません。企業の規模や業界・業種によって、必要な役職は異なります。
また、企業が成長していくにつれて、社員数や業務の範囲が広がっていくため、「誰が何の責任者なのか」を明確にする必要があり、より専門的なCxOが増えていく傾向にあるのです。
さらに、CxOたちは各分野の専門家として経営層と現場をつなぐ重要な役割も担っています。CxOたちが現場の課題や要望を経営層に伝え、逆に経営層の方針を現場に落とし込むことで、組織全体がスムーズに動くようになっているのです。
採用活動を担当するCHRO(最高人事責任者)とは、インターンシップの段階からかかわる可能性があります。
また、CEO(最高経営責任者)も学生の前で企業のビジョンを語る機会があるかもしれません。就活中にかかわる可能性のある役職については把握しておきましょう。
就活中にCEO・COO・CFOとかかわる可能性のある2つの場面
企業研究ではCEO・COO・CFOについて、企業のホームページ(HP)で見ることが多いかもしれませんが、就活中には実際にCEOらとかかわる機会もあります。おもにインターンと面接の場面で、直接対話する可能性があるのです。
企業のトップ層との対話は、その企業の本質や将来性を理解できるだけでなく、自身と企業との相性がマッチしているのかどうかを見極める貴重な機会となります。また、トップ層の考え方や価値観に直接触れることで、志望企業で働くイメージもより具体的になっていくのです。
ここからは、就活中にCxOたちとかかわる可能性のある2つの場面について解説するため、就活前の心構えとして把握しておきましょう。
①インターン
インターンの種類や規模によっては、CEO・COO・CFOといった企業のトップ層と接する機会があります。通常、インターンでは、人事部門や現場の社員が中心となってプログラムを運営しています。
しかし、企業によってはインターンで活動してきた内容にCxOからフィードバックを受けられたり、自身が考案した新規事業案をCEOやCOO相手にプレゼンテーションしたりするプログラムが設けられているのです。
このようなプログラムは、企業のトップ層の考え方や判断基準を直接知ることができる貴重な機会です。また、自身の提案や考えに対して、経営者の視点からフィードバックをもらうことで、企業経営の考え方や意思決定の基準を学べます。
さらに、企業のトップ層との対話から得られる情報は、その企業の方針や自身との相性を判断する重要な材料となります。そのため、インターン先の企業選びの際は、トップ層とかかわれる可能性のある企業にも注目してみましょう。
インターンでおこなう業務は企業によって異なり、目的も違ってきます。そもそもインターンは何をするべき場所なのかわからない人は、以下の記事も読んでインターンの目的やメリットを把握しておきましょう。
関連記事
インターンシップの目的とは? 応募書類の作成4ステップと例文も解説
インターンシップの目的を正しく理解しておくと、入社後のミスマッチを回避でき後悔のない就活ができます。この記事では、インターンに参加する13の目的・メリットについて、キャリアコンサルタントの視点にもとづき解説します。
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CEO・COO・CFOでも取締役でも、経営幹部は多忙なため、長時間のかかわりは少ないでしょう。講話や挨拶程度のかかわりになるのではないでしょうか。
ただし、ベンチャー企業や小規模企業なら、もう少しかかわる機会があるかもしれません。
②面接
面接では、選考の最終段階においてCEOやCOO、CFOと直接対話する可能性があります。大手企業の場合は最終面接あたりで、ベンチャー企業や中小企業ではより早い選考段階からトップ層が面接をおこなうことがあるのです。
企業のトップ層が面接をおこなうのは、応募者の人物像や価値観を経営に携わる立場から自社とマッチしているかを直接見極め、採用の最終判断を下すためです。
そのため、自己PRや志望動機などの基本的な質問に加えて、企業の課題への取り組み方や将来のキャリアビジョンについても質問されます。企業の将来を担う人材かどうかを判断する重要な面接なだけに、トップ層との面接では自身の仕事における考えや価値観を具体的に説明できる準備が重要になってくるのです。
また、CxOとの面接における逆質問は、事業展開の考え方や重要な取り組みについて直接質問できる貴重な機会となり、ここで経営者視点をとらえた逆質問をすることで、面接全体の評価をアップさせることができるかもしれません。
効果的な逆質問の具体例は、この後のCEO・COO・CFOとの面接ですると良い逆質問を紹介の項目で解説します。
企業によっては、社長自ら面接をおこなうケースがあり、「ほかの面接と同じ対策で良いのか?」と疑問に感じる人もいるのではないでしょうか。また、面接では企業側からさまざまな質問をされるので、面接の事前準備として以下2つの記事も読んでおきましょう。
社長面接を攻略する8つの対策|内定を掴む回答例文付き
就活の面接の質問70選! 完全攻略できる準備や回答方法を解説
面接対策で質問に対する回答を考えていたとしても、企業によっては質問が何もなく不安に感じる人もいるのではないでしょうか。こちらのQ&Aではキャリアコンサルタントが面接で質問されないことを不安に感じる人に向けてアドバイスをしているので、併せてチェックしてみましょう。
- 企業のトップ層が必ず聞く質問があるなら知っておきたいです。
価値観を知るために志望動機や将来について質問する
初期面接の段階でも聞かれることですが、「志望動機」は必ず質問されます。初期の面接で答えた内容に加えて、より深く、具体的なエピソードを交えながら話す必要があります。
トップ層は、最終的に「同じ価値観を有する人なのか」どうかを判断するのです。当然、初期面接の段階での回答についてはチェックをしているので、トップとの面接においても矛盾がないようにしなければなりません。
また、「今後のキャリアビジョン」についても聞かれる可能性があります。変化の激しい時代において、「どうなりたいのか」という目標を、企業での活動を交えながら話すことが必要です。
そのときに、自分だけでなく、「チームワーク」を絡めた内容にすると印象が良くなります。
就活にも活かせる! CEO・COO・CFOに関する理解の深め方
就活にも活かせる! CEO・COO・CFOに関する理解の深め方
- それぞれの経歴から企業の方針や特徴を分析する
- CEO・COO・CFOの持つ価値観から社風やマッチ度を判断する
- それぞれが掲げる事業方針と自分のキャリアビジョンを照らし合わせる
CEOやCOO、CFOについて調べる際は、企業研究に役立てるためにも担当業務以外のことも調べておきましょう。
トップ層の経歴や価値観を理解することで、その企業が重視する考え方や行動基準が見えてきます。また、事業方針も把握しておくと、企業の今後の展開が予測でき、こうした情報は、志望企業と自身がマッチしているかの判断材料となるのです。
ここからは、CEO・COO・CFOについて調べた情報を就活でどのように活用できるのか、具体的な方法を3つ紹介します。自身に合った企業を見極めやすくなるだけでなく、面接での対話にも役立ちます。
①それぞれの経歴から企業の方針や特徴を分析する
CEOやCOO、CFOについて調べるときは、志望企業の方針や特徴を見極められるため、トップ層の経歴を見るようにしておきましょう。
たとえば、COOが過去に在籍していた企業で複数の新規事業立ち上げや運用に携わってきた経歴を持つ場合、その企業でも新規事業の展開に力を入れようとしているかもしれません。
このような情報は、自身が新規事業の企画や立ち上げにかかわれる環境で働きたいのか、それとも安定した環境で働きたいのかを判断する材料になるのです。
さらに、経歴を把握しておくことで、面接で「過去の経験をどのように現在の事業に活かしているのですか?」という具体的な質問ができ、企業の強みや特徴をより詳しく知ることが可能です。
企業の特徴や今後の方向性を分析できるだけでなく、面接での対話にも役立てられる情報が見つかる可能性があるので、就活ではトップ層の経歴を調べておきましょう。
役員の経歴を調べるとき、上場企業ならば、IR資料や決算説明資料などに経営陣の情報が掲載されることが多いので見てみましょう。
また、業界団体のイベント情報や、企業のプレスリリース・公式ブログなどでも調べられます。さらに深掘りしたい場合は、LinkedInのようなビジネス特化のSNSで職歴や学歴が記載されている場合があります。
②CEO・COO・CFOの持つ価値観から社風やマッチ度を判断する
自分に合った企業かどうかを見極めるためには、企業のトップ層が持つ価値観に注目して調べてみましょう。トップ層の価値観は、企業の社風や働き方に大きく影響しているからです。
具体的には、CEOが「若手の意見も積極的に取り入れたい」と語る企業では、年齢や役職に関係なく意見が言える環境が整えられている可能性が高いといえます。
ほかにも、「社員一人ひとりが専門性を高められる環境をつくりたい」といった価値観を持つトップ層がいる企業では、研修制度や資格取得支援などが充実しているかもしれません。こうした価値観は、企業説明会でのスピーチや、企業のインタビュー記事から読み取ることが可能です。
「新しいことにチャレンジしたい」や「ワークライフバランスを大切にしたい」など、働くうえで自分が大切にしている考え方と、志望企業の特徴がマッチするかを照らし合わせるためにも、企業研究ではトップ層の思いや考え方を探ることを意識してみましょう。
③それぞれが掲げる事業方針と自分のキャリアビジョンを照らし合わせる
自身のキャリアビジョンが希望する企業でかなえられそうかどうかを判断するために、それぞれのトップ層が掲げる事業方針も確認しておきましょう。
もしCEOが「グローバル展開を加速させる」という方針を掲げているのであれば、海外で働くことに興味がある人や、語学力を活かしたいと考えている人には、希望する働き方ができる可能性があるとも判断できます。
こうした事業方針は、企業のHPやインタビュー記事から確認できるだけでなく、企業説明会でも具体的な方針について聞くことが可能です。
このように、トップ層が掲げる事業方針は、自身が理想とする働き方と合っているかを見極める基準の一つとなるほか、長期的に働くことができるかをイメージする材料にもなるため、しっかりチェックしておきましょう。
アドバイザーコメント
杉原 美佐子
プロフィールを見る会社経営や組織の成り立ちについて理解することで役職の理解が深まる
まず会社の経営とは何をすることなのか、会社とはどのような組織なのかといった根本的なことを理解する必要があると思います。企業の所有者は、その株式を取得している株主であり、経営幹部(取締役)は株主から経営を任されているに過ぎません。
取締役は経営方針や目標を決め、経営の意思決定をおこないます。その意思決定に基づいて各業務が執行されます。
取締役が会社の経営を担うのですが、ITの進化、市場のグローバル化がかつてないほどの動きを見せると業務が複雑・高度化し、各分野で専任の役員が必要となり、CEO・COO・CFOが誕生しました。
業界・企業研究を並行しておこない役職の理解につなげよう
業界と企業を一緒に研究してみましょう。5年後、その業界で成長する事業分野は何ですか。それはその企業にとって得意分野ですか、それとも弱みの分野なのでしょうか。5年後に備えて企業は今何をしないといけないのでしょうか。
使えるリソース、足りないリソースは何ですか。また資金は潤沢ですか。
こうした研究を通じて会社経営やCEO・COO・CFOの役割をしっかりと理解できるようになると思います。
選考で高評価を狙おう! CEO・COO・CFOとの面接ですると良い逆質問を紹介
CEOやCOO、CFOとかかわる面接では、相手からの質問に対して、自己PRや志望動機で自身をアピールすることも大事ですが、逆質問でどんなことを質問するのかも大切なポイントといえます。
なぜならCxOは、人材採用を含めた経営に関するあらゆる決定権を持った人たちであるため、彼らから評価されることは自分の内定率を直接的に高めることになるからです。
また、こうしたトップ層との面接では、より経営視点から企業に対する貢献意欲などが重視される場合もあるため、逆質問でトップ層の視点をとらえた質問をすることで、より企業の事業に対する熱意を伝えられます。
以下、各役職に向けたおすすめの逆質問例を紹介します。
CEOへの逆質問の例
- 今後3~5年の企業ビジョンについて、特に重視している取り組みがあればお聞きしたいです。
- 御社の企業理念に基づいて、社員に最も大切にしてほしい価値観や考え方はありますでしょうか?
- 今後の事業展開において、どのような人材を求めているのでしょうか?
COOへの逆質問の例
- 事業を進めていくうえで、特に重視している指標や取り組みがあれば聞いてもよろしいでしょうか?
- 社内で問題が起きたとき、解決に向けてまずは何から動き出すのでしょうか?
- 新入社員の育成について、どのような方針で進めているのか聞いてもよろしいでしょうか?
CFOへの逆質問の例
- 会社の経営状態を判断するうえで、特に気にされている数字は何ですか?
- 新規事業への投資をする際、重視している基準があればお聞きしたいです。
このように、それぞれの役職の特徴を理解し、各役職の業務範囲に応じた質問をすることで、各トップ層の方針や考え方に関する回答をもらいやすいため、企業への理解も深まります。ぜひ、面接前に質問内容を準備しておきましょう。
面接だけでなく、インターンでも学生が質問できる場が設けられています。以下の記事では、インターンでおすすめの質問を紹介しているので、企業情報を得るためにも参考にしてください。
関連記事
インターンでおすすめの質問70選|深い情報を引き出す5つのコツ
インターンは質問をして深い情報を得る絶好のチャンスです。5つのコツを踏まえてたくさん質問しましょう。記事では、キャリアコンサルタントとインターンでの質問方法や質問例を解説します。
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企業のトップ層におこなう逆質問は内定率にかかわる可能性があります。以下の記事では、社長面接ですると良い逆質問を解説しているので参考にしましょう。
関連記事
状況別17例文|社長面接の逆質問で絶対押さえたい3大要素
社長面接の逆質問は内定につながる重要な項目の一つです。この記事ではキャリアコンサルタントと一緒に、社長が逆質問をする意図や逆質問の作り方を解説します。逆質問を作るには3大要素を押さえ、企業規模や社長の経歴にあった質問をしていきましょう。
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- CxOとの面接において逆質問からどのようなことが見られているのでしょうか?
どの程度企業に興味を持っているのかを見られている
CxOとの面接での逆質問では、会社への関心・興味度合いや、やる気などが見られています。ただ質問をするだけでなく、自分の考えや興味を伝えられると評価につながるでしょう。
たとえば、「これからの事業成長に向けて、特に力を入れていることは何ですか?」と聞けば、会社の未来を知りたいという姿勢が伝わります。
また、「私が入社したらどのような面で期待されますか?」と質問すれば、自分が会社でどのように貢献できるかを考えている姿勢をアピールできます。
重要なのは、事前に会社の情報をしっかり調べ、具体的な質問をすることです。調べた内容を踏まえた逆質問は、相手に「本気で入社したい」という気持ちが伝わりやすく、良い評価につながります。
CEO・COO・CFOを組織図で見るときは経歴と価値観も知って就活に役立てよう!
CEOやCOO、CFOを組織図で見る際は、担当業務の違いを見るだけでなく、同時に経歴や価値観も調べながら見ていきましょう。経歴や価値観を調べておくことで、企業の特徴や経営における価値観なども見えてくるため、自身の希望とマッチしているかどうかが判断しやすくなるのです。
さらに、企業のトップ層が掲げる事業方針からは今後の事業展開が予測でき、自身のキャリアビジョンと合っているかどうかの判断材料になります。また、こうした情報は企業選びの際だけでなく、面接での逆質問や自分のアピールをおこなうなかでも活用しましょう。
この記事での解説を参考に、効率的に企業への理解を深めて、理想の働き方ができる企業への就職をかなえましょう。
アドバイザーコメント
西 雄一
プロフィールを見る役員の経歴を調べて活かせることを自分のものにしていこう
CEO(最高経営責任者)、COO(最高執行責任者)、CFO(最高財務責任者)について調べることは、就活だけでなく、仕事をし始めてからも非常に重要です。
たとえば、あなたが目指す企業のCEOが書いた本を読んでみてください。本には必ずCEOの経歴が書かれています。
皆さんと同じ一人の学生がどのような経緯でCEOになったか、ビジネスの世界でトップになれたのはどのような要素があったからなのかなど、成功体験だけでなく失敗体験も書かれているでしょう。危機に直面したときにどのように乗り越えてきたのかなども知ることができます。
企業の方向性を知ることは自分のキャリアビジョンの形成につながる
CEO、COOやCFOがどのような思いで企業のビジョンを考え、組織を引っ張っているのかを理解することで、企業の文化を感じられるだけでなく、必要なスキルや考え方なども身に付きます。
そして、今後の自分の職業人としてのキャリアを考えるうえでも重要です。これらの役職の役割や責任を把握し、企業がどの方向に向かおうとしているのか、そのために自分はどんなことに貢献できるのかを考えるきっかけになります。
執筆・編集 PORTキャリア編集部
> コンテンツポリシー
記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi
3名のアドバイザーがこの記事にコメントしました
キャリアコンサルタント/西雄一教育研究所代表
Yuichi Nishi〇大学では就活に関するスキルを身に付けられる実践中心の授業を展開。また、講師として企業で新人や中堅社員に向けてコミュニケーション研修、キャリアコンサルティングをおこなっている
プロフィール詳細キャリアコンサルタント/2級キャリア技能士
Misako Sugihara〇石川県金沢市を拠点に15年にわたり就職支援に携わる。2年前からは転職支援も手掛けている
プロフィール詳細キャリアコンサルタント/性格応用心理士1級
Minoru Kumamoto〇就職・転職サイト「職りんく」運営者。これまで300名以上のキャリア相談を受けた実績。応募書類や採用面接の対策支援をする他、自己分析の考え方セミナーを実施
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