社会人7年目となり、昇給はしているものの、手取りが増えず、同年代と比較して焦りを感じているのですね。将来への不安から、昇給を待つべきか、転職すべきか判断に迷うお気持ち、よく理解できます。

厚生労働省や国税庁などの統計から、社会人7年目の方の給与の平均額は30万円前後と推測されます。社会保険料や税金が差し引かれるため、手取り額では、25万円前後が一般的な目安です。

業界・職種によって大きく差が出ることを押さえておこう

ただし、給与のレンジは業界や職種により大きく異なります。「同年代の友人と比べると収入が低く見える」というのは、業種や職種が違えば起こりえます。

まずは、相談者さんの業界・職種ではどの程度が一般的なのか、同業他社の情報を調べてみてください。業界ごとの平均給与額の調査をしているところもあります。

次に、収入アップにつながる具体的な方法を2つご提案します。

・今の会社で給与アップを目指す：まずは、今の会社の昇給や昇格の条件を調べましょう。そうすることで、評価してもらうために必要な行動・働き方がわかります。

また、会社が副業OKであれば、副業をすることで、+αの収入を得ることも検討できます。

・給与レンジが高い業種・職種への異動・転職：今いる業界の平均給与が、全業種の平均給与よりも低い場合は、業種を変えるだけで給与が上がる可能性があります。

また、たとえば営業職など目標達成などによるインセンティブがつく職種に転職することも、給与を上げる手段となります。この方法は、一つ目の方法に比べ、短期間で大幅に収入が上がる可能性があります。

今は、友人と比較して給料が低く見え、漠然と将来に不安を抱えている状態だと思います。

どんな暮らしがしたいのか、その暮らしをするにはどのくらいお金がかかるのかを具体的に計算し、不安の解像度を上げてみましょう。 もしかすると、今の給与や昇給具合で十分だという安心感につながるかもしれません。

ぜひ私たちキャリアコンサルタントとの面談も活用し、キャリアプランと生活設計を具体化してみてください。

公的統計には、個人所得を調査したものがあります。代表的なものとしては、国税庁の民間給与実態統計、厚生労働省の賃金構造基本統計などがあります。

これらの調査では、性別・年代・学歴・職業分類・雇用形態・地域/都道府県・業種・企業規模・勤続年数など、さまざまな分析軸があります。

「社会人7年目の手取りってどれくらいですか？」「同年代の友人と比べて自分の収入が少ない気がする」とのご質問ですが、判断に必要なご質問者さんの情報がわからないため、なんともお答えできません。

数字よりも不安の背景にある価値観を整理してみよう

「手取りが増えず不安」「このままでいいのか焦る」「将来が心配」といったお気持ちは、手取りの問題というより、これからの生き方に対する不安が背景にあると感じました。

そこでおすすめしたいのは、ロールモデルを見つけることです。同年代の友人だけでなく、少し年上の方とのかかわりを増やしてみましょう。

転職した人、一社に長く勤めている人、投資や資産形成に力を入れている人、家庭を持ち世帯単位で将来設計を考えている人。

いろいろな生き方や価値観に触れることで、転職する・しないだけではない、多様な幸せや成功の形が見えてきます。

今感じているもやもやとした不安は、もしかすると手取りそのものよりも、「これからの人生をどう歩みたいか」というテーマに関係しているのかもしれませんね。