「基本的にいらない」というのは少し極端な表現かもしれませんが、すべての企業で必須というわけでは決してありません。

英語力がまったくなくても応募できる企業はたくさんあります。

しかし、グローバルに事業を展開している企業や、海外との取引が多い商社、外資系企業、あるいは観光業界や一部のIT企業などでは、英語力が重視される、あるいは必須となるケースが多いです。

自分のキャリアプランと照らし合わせ、必要なら対策を！

一方で、国内市場を中心とした企業や、業務内容が主に日本語でおこなわれる職種、たとえば、多くの公務員、地域密着型のサービス業、一部の製造業などでは、英語力が直接的に求められることは少ない傾向にあります。

大切なのは、自身がどのような業界や職種に興味があり、将来どのようなキャリアを築きたいのか、という点と照らし合わせて、英語力の必要性を判断することです。

もし、英語力が必要とされる分野に挑戦したいのであれば、今からでも対策を始める価値は十分にあります。

まずは、自身の興味のある企業がどの程度の英語力を求めているのか、採用情報を確認してみることから始めましょう。

「就職活動において英語力は基本的にいらない」というのは、必ずしも正しいとは言えません。英語力があると、応募できる企業の選択肢が広がるのは事実です。

ただ、焦る必要はありません。自身の状況と照らし合わせて考えましょう。

英語がまったくできないと応募できる企業が限られてしまうかは、あなたがどのような業界や職種を志望するかによります。

まずは、自身が希望する業界や企業で英語力がどの程度求められるのかを調べてみることが大切です。

英語力が求められる業界・職種とそうでないケースを紹介

一般的に英語力が必要とされるのは、外資系企業や、海外との取引が多い商社、国際的な業務をおこなうメーカーなどです。

また、航空業界や一部のホテル・観光業界など、日常的に海外の人と接する機会の多い職種でも重視される傾向にあります。

社内の公用語が英語であったり、海外赴任の可能性がある企業も、もちろん英語力は必須に近いでしょう。

一方で、国内市場を主としている企業や、業務内容が主に日本語で完結する職種であれば、英語力が直接的に求められないことも多くあります。

私が支援してきた学生のなかには、英語が得意でなくても希望の業界・職種に就職していく人はたくさんいます。

大切なのは、自身のキャリアプランと、英語力の必要性を天秤にかけて判断することです。