企業が持病について質問する主な理由としては、「入社後に健康上の問題なく業務を遂行できるか」「業務内容が持病に悪影響を与えないか」「企業として必要な配慮があるか」といった点を確認するためです。

これは、応募者の健康と安全を守り、安心して働ける環境を提供するための企業側の責任ともいえます。

とはいえ、プライバシー保護の観点から考えると必ずしも正直に答える必要はありません。

合否への影響は少ない！ 必要な配慮があれば具体的に相談しよう

一方で、もし持病があり、業務に何らかの影響が出る可能性があるのであれば、正直に伝えるべきです。

その際、現在の症状の程度、日常生活や業務に支障があるかどうか、通院の頻度、そして必要な配慮などを具体的に伝えられると、企業側も理解しやすくなります。

たとえば、「〇〇という持病がありますが、定期的な通院と服薬でコントロールできており、通常の業務に支障はありません。ただし、月に一度、半日くらいの通院が必要となりますので、その点をご配慮いただけると幸いです」といった形です。

企業によっては、前向きに持病に向き合ってくれる企業もあるため、あまり心配しすぎる必要はありません。選考に不利になることを恐れて隠すよりも、誠実に伝え、企業側の理解を求める姿勢が大切です。

また、基本的には、持病があること自体が直接合否に影響することは少ないでしょう。ただし、企業側が合理的配慮を提供できない場合や、業務遂行に著しい支障があると判断される場合には、選考に影響する可能性があります。

たとえば、車椅子での業務が必須な場合にバリアフリー設備がない、特定の業務が持病を悪化させるリスクが高いといったケースなどです。

貧血などの一般的な持病であれば、合否に影響することはまずありません。企業側に配慮を求めない場合は、あえて公表しないほうがリスクは低いともいえます。

非常にセンシティブな内容なため、企業側も持病があることだけを理由に不合格にすることは、法律で禁じられているはずです。

ただ、危険をともなう作業がある業務や体調面の問題で業務に支障が出る可能性がある場合など、事前に企業側が見極める必要があると判断した際には、こういった質問をすることがあります。

言いたくないことまで無理に話す必要はありませんが、もし入社後に自身の体力面や病気のことで不安があるのであれば、事前に伝えておいたほうがお互いのためになるでしょう。

答え方としては、曖昧に伝えるよりも、ある程度正直に説明したほうが良いと思います。

メンタル面に関しては話せる範囲で伝えることを意識しよう

持病の有無が直接合否に関係するというよりは、企業側も知っておきたい情報の一つ、という程度にとらえておくのが基本的には良いでしょう。

企業が特に心配するのは、メンタル面の不調かもしれません。過去にうつ病を経験された人や不安障害を抱えている人などは、企業側も慎重になる傾向があるため、自身が話せる範囲で不安な点があれば伝えておきましょう。

お互いのために、伝えるべきことは伝えたほうが良いということです。