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次の仕事が決まっていないけど、辞めたいです。

現在在職中ですが仕事のストレスが限界で次の転職先が決まっていないものの、今すぐにでも会社を辞めたいと考えています。

今の会社にいると心身ともに持たなくなりそうで辞めること自体には迷いはないのですが、次の仕事が決まっていない状態で退職するのは経済的にも次の転職活動においても不利になるのではないかと不安です。

もし辞めてしまった場合生活費や健康保険、年金などの手続きはどうなるのでしょうか? また転職活動の際に「なぜ仕事を辞めてから活動したのか」と聞かれた場合、どのように答えれば採用担当者にマイナスな印象を与えずに済むか教えていただきたいです。

次の仕事決まってない状態での退職後のリスクや、転職活動をスムーズに進めるためのアドバイスもお願いいたします。

2人のアドバイザーが回答しています

質問日 :

※質問は、エントリーフォームからの内容、または弊社が就活相談を実施する過程の中で寄せられた内容を公開しています

キャリアコンサルタント/1級キャリアコンサルティング技能士

木原 渚

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心身の健康が第一! ただし経済的リスクは必ず計算しておこう

次の仕事が決まる前に退職することにはメリットとデメリットがあります。

在職中に転職活動をすれば金銭的なリスクはありませんが、活動しづらい面もあります。

先に退職すれば転職活動に集中でき、自由に動けるのがメリットです。もし心身ともに限界を感じているなら自身の健康を第一に優先し、次が決まっていなくても退職するという判断はありえます。

無収入期間の備えは重要! 失業保険の確認も忘れずに

ただしリスクもあります。退職してから次の職を得るまでに一般的に3~4カ月くらいかかる可能性があり、その間は無収入期間となります。貯金がどれくらいあり無収入の状態でどれくらいの期間、生活できるかを計算しておく必要があります。

また失業保険についても自己都合退職の場合は給付開始までに待機期間があるなど、条件があるので確認しましょう。

面接で退職理由を聞かれた場合は「体調面で難しかった」というより「リセットして自分に合う企業を見直す期間にあてた」など、前向きな理由を伝えるとよいです。

キャリアコンサルタント

高尾 有沙

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次が決まらず辞めてもOK! ただし「3つの準備」は必須

先に退職するのはいろいろな意見があるとは思うのですが、私は次の仕事が決まっていなくても心身の限界を感じるなら「退職→生活の立て直し→短期集中の転職活動」という順番で進めても問題ないと思っています。

現職でいったん休職をして転職活動をする人もいますが、休職しての転職活動は法的に問題ありません。

ただし体調不良を理由に休職している場合、療養に支障をきたさないように注意すべきですし就業規則の確認、企業への伝えかた、バレるリスクなどを考慮する必要があります。

ただし無計画は危険なので以下の順で実施していきましょう。

①生活費は最低3〜6カ月分を確保(家賃・食費・通信・保険を算出しておく)

②社会保険の手続き(退職後14日以内の健康保険の任意継続/国保切替、年金は国民年金に種別変更)

③雇用保険(離職票到着後にハローワークで求職手続き。自己都合は待期+給付制限がかかる前提で資金繰り計画)

短期集中の計画で再起しよう!

おもに自己都合退職した場合の雇用保険(失業保険)もありますが離職後、基本手当(失業給付)が支給されない期間があります。

ハローワークで受給資格を決定してから待期期間(7日間)が経過した後に始まり、2025年3月31日以前に自己都合退職した人の給付制限期間は原則として2カ月または3カ月です。

就職した事実を隠して失業保険を受給すると、不正受給とみなされペナルティが科せられる可能性があるので気をつけてください。

面接では「改善」を語るのがカギ

転職面接での伝えかたは「逃避」ではなく「再現性のある改善」に焦点を当てます。

例「体調悪化でパフォーマンスが落ち、在職のまま改善できないと判断して退職。現在は睡眠・運動の習慣を整え、○○の学習とポートフォリオ作成を進めています。前職の経験×新たに身に付けたXXのスキルで○○に貢献します」

退職直後の1〜2週は体調回復と棚卸し、3〜4週で職務経歴書・実績証明の整備、5週から応募開始という短期ロードマップだと回しやすくおすすめです。

まずは今のストレスを緩和できる環境づくりを優先してください。

以下の記事では転職先が決まってから退職するための手順を解説しています。円満かつ低リスクで退職するためにもチェックしておきましょう。

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