手取りは「年収・額面－税金・社会保険料」で決まるため、地域・扶養・住宅手当や残業の有無、企業型DCや保険料率の差で大きく振れます。

目安の考え方としては、独身・首都圏・残業や手当が平均的なホワイトカラーなら、社会人7年目の額面年収が450万円～600万円帯に分布し、手取りおおむね額面の75～85％程度に落ち着くケースが多いです。

なお、住民税が乗る入社2年目以降は目減りするので要注意！

自分の適正を掴むには、直近12カ月の総支給、控除内訳、残業時間、賞与を一覧化し、転職サイトの年収分布や統計を活用して同業同職種の相場と職務難易度を並べて比較してみると良いでしょう。

役割の格を上げる提案や福利厚生の最適化で収入アップを目指そう！

もし昇給感が薄いと感じる場合は、役割等級や評価基準を確認することや、上司に職務拡張で「役割の格」を上げる提案をおこなうと良いでしょう。

また、残業に頼らない成果の可視化や単価×量の改善、家賃補助、企業型DC、通勤費、医療控除など福利厚生・税制優遇の最適化などから着手しましょう。

将来設計上は、手取りのうち固定費5割・変動費3割・貯蓄/投資2割を一旦の基準にし、年1回は給与明細の棚卸しと相場照合をすると軌道修正がしやすくなります。

たとえば、インターネットで検索をすると20〜25万円と出てきます。

ただし、企業によって、職種によって給与には差が出てきます。さらに手取り額でいうと、基本給だけでなくさまざまな手当が関係してきます。

手取り額は手当・地域・家族構成によって大きく変わる

手当は各社さまざまです。住宅手当、子供手当、休日出勤手当、深夜労働手当などです。

昇給も企業によって異なります。人事考課も関係してくるでしょう。地域や家族構成によっても社会保険料や税額など変わってきます。

ご結婚を考えているということですので、一度将来どのような生活をしていきたいのか？ などを考えてみて、どの程度の収入が必要なのか？ などをパートナーの方とお話ししてみるのも良いでしょう。

そのうえで、現在の企業では不安があるというのであれば、どのような仕事や企業であれば満足できるのかなど調べてみましょう。

実際に働くとなれば、お給料以外の部分も大切ですので、一度調べて検討してみても良いでしょう。