完全週休二日制とは「土日祝休み」と同じ意味ですか?
私は「土日祝休み」の仕事を希望しているのですが、完全週休二日制=土日祝休みと考えてよいのかわからず、不安です。
「完全週休二日制」と「週休二日制」の違いは理解していますが、完全週休二日制でも平日が休みになるケースがあると聞きました。実際、土日が休みでない場合もあるのでしょうか? また、求人情報から休みの曜日を確認するには、どのような点に注意すればよいのでしょうか?
プロのキャリアコンサルタントの方から見て、「完全週休二日制」の求人に応募する際、土日祝休みを希望する人が特に気を付けるべきポイントや、面接や応募前に休みの曜日を確認する際の適切な聞き方について、アドバイスをお願いします。
※質問は、エントリーフォームからの内容、または弊社が就活相談を実施する過程の中で寄せられた内容を公開しています。就活Q&A編集方針はこちら
ベストアンサー
完全週休二日制は必ずしも土日祝休みを意味しない
完全週休二日制とは、毎週必ず2日休みがある制度なので、必ずしも土日休みとは限りません。
たとえば固定の曜日が休みだったり、シフト制でその週によって休みのタイミングがバラバラだったりと、企業の勤務体制によるところが大きいため事前確認が必要です。
求人によっては「完全週休2日制(土・日)」などと明記があります。求人に応募する際は、そういったところを中心に見るのがおすすめです。
休日についての聞き方次第であなたの印象が変わる
企業側に休日について確認する場合は注意が必要です。
休日の詳細は企業選びにおいてとても大事なことではあるものの、聞き方によっては条件重視の方だとみなされて評価が低くなる可能性もあります。
理由は、企業は自社に貢献してくれそうな人を採用することを目的に選考をしているからです。聞き方によっては「条件に少しでも変更があったらすぐに辞められてしまいそうだな」とこちらが意図しない伝わり方をすることもあります。
実際に企業に確認する際は、「社員の皆さんの1週間の業務の流れを教えてください」などと聞き方を工夫しましょう。
あなたが受けないほうがいい職業をチェックしよう
就活では、自分が適性のある職業を選ぶことが大切です。向いていない職業に就職すると、イメージとのギャップから早期の退職に繋がってしまいます。
そんな時は「適職診断」を活用して、志望する職業と自分の相性をチェックしてみましょう。簡単な質問に答えるだけで、あなたの強み・弱みを分析して、ぴったりの職業を診断できます。
適職診断で強み・弱みを理解し、自分がどんな職業に適性があるのか知りましょう。
同じ意味ではない! 週に2日休みがあるだけ
「完全週休二日制」と「土日祝休み」は同じ意味ではありません。完全週休二日制は、あくまで「週に2日休みがある」という制度であり、その2日が必ず土日であるとは限りません。
業界によっては、水曜と日曜が休みだったり、シフトで平日2日休みのケースもあります。ですので、「完全週休二日制=土日休み」と捉えてしまうと、実際に働き始めた後でギャップを感じてしまう可能性があります。
まずは求人票を丁寧に読み込もう
土日祝休みを希望している場合、まずは求人票の「休日」の欄を丁寧に読み込むことが大切です。
企業によっては「年間休日120日以上」「土日休み」「祝日は会社カレンダーによる」など、細かい記載があります。完全週休二日制と書かれていても、祝日は出勤という会社もあるため、祝日の扱いも必ず確認したい点です。
土日休みを確定的にしたいのであれば、「土日祝休み」と明示されている企業を選ぶのが最も確実です。そのうえで、どの程度イレギュラー出勤があるのかも確認しておくと、働き始めてからのストレスが大幅に減ります。
たとえば繁忙期だけ土曜出勤がある会社もありますし、イベント業や教育系は休日が暦通りでないことも少なくありません。
面接時は企業が納得する理由を挙げよう
面接で確認する際は、希望を押しつける形ではなく、理由を添えて聞くことで印象が柔らかくなります。
たとえば「スキルアップのため土日にスクールへ通う予定があるため、休日の曜日について事前に伺いたい」「御社では祝日の扱いはどのようになっているでしょうか」のように、目的を明確にした聞き方が適切です。
休日の希望に理由が添えられていると、企業側も理解しやすくなります。
働き方は生活の基盤と直結しています。だからこそ、休日の条件は曖昧にせず、最初の段階でしっかり確認しておくことで安心につながります。あなたが心地良く働ける環境と出会えるよう、丁寧に情報を集めてみてください。
以下の記事では完全週休2日制の具体的な働き方について解説しています。「完全週休2日制とほかの休日制度の違いがわからない」と悩む人は、ぜひ参考にしてください。
あなたが受けないほうがいい職業をチェックしよう
就活では、自分が適性のある職業を選ぶことが大切です。向いていない職業に就職すると、イメージとのギャップから早期の退職に繋がってしまいます。
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