オファー面談で質問されることは? 質問リストと5つの確認項目

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  • キャリア・デベロップメント・アドバイザー/キャリアドメイン代表

    Kenichiro Yadokoro〇大学でキャリアデザイン講座を担当した経験を持つ。現在は転職希望者や大学生向けの個別支援、転職者向けのセミナー、採用担当者向けのセミナーのほか、書籍の執筆をおこなう

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  • キャリアコンサルタント/キャリア・デベロップメント・アドバイザー

    Kyoko Sato〇証券会社や航空会社のCAとしての勤務を経て、キャリアコンサルタントとして就職支援をおこなう。大学では就活講座や個別相談、企業では新卒採用関連業務を担当。転職相談などでも幅広く活躍

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    Fumiko Furuta〇キャリアに関する記事の執筆・監修や、転職フェアの講演、キャリア相談、企業や学校でのセミナー講師など幅広く活動。キャリア教育に関心があり、学童クラブの支援員も務める

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就職活動では、すべての選考が終わった後に「オファー面談」が設けられることがあります。しかしなかなかなじみのない言葉のため、「選考は終わったはずなのに何を聞かれるのだろう」と戸惑ってしまう人もいるのではないでしょうか。

オファー面談は入社前の確認が目的でおこなわれるものなので、構えすぎる必要はありません。ただし、まったく準備しないで行くとミスマッチにつながりかねないので、オファー面談の内容と必要な準備については押さえておく必要があります。

この記事では、キャリアアドバイザーの谷所さん、佐藤さん、古田さんのアドバイスも交えながらオファー面談について徹底解説するので、これからオファー面談を受ける人はぜひ最後まで確認して、準備をしっかりしてせっかくの機会を活用しましょう。

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オファー面談の意図や流れを理解して適切に活用しよう

「面談」と聞くと不安に思う人もいるかもしれませんが、オファー面談は就職活動の選考を通過してからおこなわれるものであり、面接ではないのでそこまで身構える必要はありません。

そもそもオファー面談の目的は入社意思や労働条件の確認など、企業側と内定者の認識のズレを防ぐためのものです。

入社前に疑問点や不安の解消ができる貴重な機会なので、意図や流れを理解して適切に活用しましょう。

この記事では、まずオファー面談の概要について解説します。企業の目的やよくある質問例も紹介するので、オファー面談について知ることで不安を払拭しましょう。

後半では、聞いておきたいポイントや面談前に確認しておく項目について紹介するので、万全の体制を整えてオファー面談に臨んでくださいね。

佐藤 恭子

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オファー面談は、条件面や働き方などの確認ができる場となります。

入社後「こんなはずではなかった」とならないように、内定前であれば入社後希望の職種に就けるか、実際に自分の思っている働き方と相違がないか、などについて確認できると良いでしょう。

また内定後であれば、さまざまな条件面を確認し、理解しておくことが大切です。

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オファー面談とは? まずは概要について知っておこう

オファー面談とは? まずは概要について知っておこう

  • 実施タイミング:内定前と承諾後の2パターン
  • 面談の流れ:入社条件の確認がメイン
  • 面接との違い:合否への影響がほとんどない

まずはオファー面談の基本的な概要について押さえておきましょう。入社前のすり合わせができるオファー面談は企業にとってもメリットが大きいため、新卒採用でも実施する企業が一定数あります。

オファー面談を依頼されて焦らないように、以下で紹介する内容をしっかりチェックしておいてくださいね。

そもそも面談と面接の違いもよくわからないという人は、以下の記事も併せて確認しておきましょう。

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実施タイミング:内定前と承諾後の2パターン

オファー面談のタイミング

オファー面談が実施されるのは基本的に選考が終わった後ですが、「内定前」と「承諾後」の2パターンに分かれます。内定前と承諾後で実施される内容が若干異なるので、タイミングに注意しましょう。

内定前のオファー面談は条件の確認や疑問の解消のためにおこなわれ、承諾後の面談は入社に向けて内定者の疑問点を解消したり、仕事内容を確認したりといったことがおこなわれます。

ただし、オファー面談といっても選考ではなくカジュアルなものが多く、不安や緊張を感じすぎる必要はありません。面接に比べて質問もしやすい場なので、疑問に思っていることを積極的に聞いてみましょう。

内定承諾前にオファー面談が設定されたら、ほぼ合格と思って良いのでしょうか?

古田 文子

プロフィール

内定承諾前の状況によって不採用になることも考えられる

「内定承諾前」という言葉には、①内定そのものがまだ出ていない状態と、②内定は出たが承諾する前の状態の2パターンあります。

①の場合は内定そのものが出ていない状態なので、提示された労働条件や入社日などについて合意に至らなければ不採用になる可能性もあるでしょう。

②であれば、内定が出た状態で承諾する旨を伝えていないだけなので、不採用になることはありません。

とはいえこちらも、面談の中で再度提示された労働条件や入社日などが合意に至らなければ、内定辞退、つまりは不採用になる可能性はあります。

オファー面談の通知が届いた際は、今の自分がどのような状況なのか把握しておきましょう。

面談の流れ:入社条件の確認がメイン

前述のとおり、オファー面談は入社条件の確認がメインです。実施する企業側としては選考時のイメージと違った点がないか、入社してくれそうかといった点を確認する意図があります。また、内定者の不安を取り除いて、気持ちよく入社してほしいという思いもあるでしょう。

また内定後の面談の際は、内定者に労働条件通知書を渡してすり合わせをおこなうことがほとんどです。

すべての企業がオファー面談を実施するわけではありませんが、内定者には労働条件通知書を渡さなければならないことが労働基準法第15条、労働準法施行規則第5条の規定で定められています。

そのため、渡された労働条件通知書には必ず目を通し、疑問点があれば解消しておきましょう。オファー面談がない場合は通知書のみで条件を確認することになるので、覚えておいてくださいね。

面接との違い:合否への影響がほとんどない

オファー面談は選考フローではないので、基本的には合否への影響がほとんどないと言われています。双方が条件に合意できなかったり、余程悪い印象を与えたりしない限りは、入社に向けての話が進むでしょう。

そのため、労働者側も遠慮しすぎる必要はありません。むしろここで聞くべきことを聞いたり条件について交渉したりしないと、入社後に後悔する可能性があります。

しかし、オファー面談はカジュアルな場とはいえ、ビジネスマナーを守るのは大前提です。服装はビジネス向けのもので臨み、丁寧な態度と言葉遣いを心掛けましょう。

オファー面談当日の服装に迷っている人はこちらの記事も参考に、TPOに応じた服装を心掛けましょう。

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オファー面談と似たような言葉として、カジュアル面談とリクルーター面談というものもあります。それぞれ違いがあるので、以下の記事で確認してみてください。

カジュアル面談
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リクルーター面談
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キャリアコンサルタントが解説! オファー面談で落ちる可能性もあるって本当?

オファー面談とはいえ、「失敗すると内定に影響があるのでは?」と不安に感じている人もいるでしょう。

せっかく選考を突破したのに、ここでもし落ちたらこれまでの努力が水の泡になってしまうと不安な人に向けて、オファー面談の結果が合否に影響するのか、キャリアコンサルタントの谷所さんに質問しました。

オファー面談を受ける前にしっかり確認しておきましょう。

アドバイザーコメント

オファー面談での条件面などの折り合いは合否に影響する可能性がある

オファー面談は、企業と内定者で労働条件や待遇面の確認をおこなう面談なので、通常はオファー面談後に内定取り消しになることはありません。

特に内定承諾後のオファー面談では、労働契約が成立しており、内定取り消しは解雇に該当します。解雇要件に該当する経歴詐称などがなければ、オファー面談の内容が合否に影響することはないでしょう。

ただし、内定前におこなわれるオファー面談では、条件面などの面談内容によっては不採用になる可能性があります。

内定前は、労働契約が成立していないので、高額な給与を希望するなど給与や労働条件で折り合いがつかなければ、オファー面談後に不採用になってもおかしくはないのです。そのため内定前のオファー面談は、選考の一環と捉えるべきでしょう。

オファー面談は募集要項の範囲内で自分の希望を伝えることが大切

また、内定承諾前のオファー面談も、労働契約が成立していないと捉えられれば、条件面などで合わないことが合否に影響することがあります。

オファー面談で交渉は可能ですが、給与や労働条件については、原則として募集要項に書かれている内容で交渉すべきです。募集要項とかけ離れた給与や労働条件を求めれば、求める人材と合致しないと判断されてしまい、合否に影響するので注意しましょう。

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そもそもなぜ実施する? オファー面談をする企業側の目的

そもそもオファー面談は何のために実施されるのでしょうか。オファー面談の対策をするに当たって、企業側の目的を理解していれば準備がしやすくなります。

以下では、オファー面談をする企業側のおもな2点の目的について解説します。どちらもチェックして、事前に不安を解消してくださいね。

応募者が実際に入社してくれそうか確認したい

まずは応募者が実際に入社してくれそうか、意思確認をしておきたいという目的があります。法的に言えば、応募者は内定承諾後でも入社の2週間前までに申し出れば内定辞退が可能なので、まだ辞退の可能性は残っています

そのため、他社の選考状況や自社の志望度について聞かれることになるでしょう。

選考ではないため他社の選考状況について嘘をつく必要はありませんが、志望度が高いのなら入社意思はしっかり示しておきましょう。

また、内定の最終回答はオファー面談を経て後日におこなうのが一般的です。面談の場で回答しなければいけないということはないので、回答を焦らないようにしてくださいね。

もしオファー面談で「入社の意思がある」と答えたとして、その後に辞退したらトラブルになりませんか?

佐藤 恭子

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法律的な問題はなくてもきちんと礼儀を守って辞退を伝えよう

オファー面談時に入社の意思を伝えていたとしても、内定を辞退することは法的に問題ありません。実際多くの就活生が内定承諾後も辞退を申し出ている状況です。

仕事というのは自分の将来にかかわる大切な選択になるため、最後まで慎重になるのは当然でしょう。何かのきっかけで、志望先が変わることもあります。

ただ、メールだけ送って簡単に断ってしまうなど、雑な断り方をするのはよくありません。企業は多くの時間とお金を使って採用活動をしています。

自分のために時間を使って対応していただいたことへの感謝の気持ちを言葉にするなど、丁寧にお詫びを伝えると良いでしょう。

内定辞退の可能性も加味して、事前に辞退理由の伝え方も確認しておきたい人は、以下の記事も併せて確認してみてください。

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ミスマッチがないか最終確認したい

企業は応募者とのマッチ度を各選考で入念に確認していますが、オファー面談では条件面や未確認の事項などを最終確認します。

そのためオファー面談では、今までの選考とは異なり、企業側から給与面や待遇面で希望を聞かれる可能性があります。もしも応募者が入社後に「思っていた条件と違う」と感じると早期離職につながってしまうため、それを避けようとしているのです。

ここで注意したいのは、確実な内定欲しさに企業の言うがままの条件を呑んでしまうことです。納得のいく就活をするために、自分の就活の軸は曲げずに臨みましょう。

回答を準備しておこう! オファー面談でよく聞かれる質問例

オファー面談でよく聞かれることを理解していないと、聞かれてから回答に困ってしまうことになりかねません。また、後になって疑問が生まれたり、納得のいく条件で入社できなかったりということも起こるでしょう。

納得して気持ち良く就職活動を終えるためにも、オファー面談の準備は抜かりなくしておきましょう。ここからは、よく聞かれる質問例を5つ紹介するので、準備に役立ててください。

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他社の選考状況を教えてください。

オファー面談で他社の選考状況を聞かれることはよくあります。先に述べたように、企業側は応募者の内定承諾のために面談を設定しているので、入社意思の判断材料として聞いているのです。

そのため、ここで他社の選考状況について嘘をつく必要はありません。選考はすでに終わっているので、他社の選考状況を答えても内定に影響はないと言えます

むしろ、オファー面談は交渉の場でもあるため、あなたの価値が他社でも認められていることを示すことで、好条件につながる可能性もあります。自分が理想とする条件に近付けるために、積極的に話を進めてくださいね。

回答例文

御社のほかにIT関連の企業を2社受けています。1社は2次面接が終わった段階で、もう1社はこれから1次面接の連絡を受けたところです。

他社の選考状況について、どれくらい具体的に答えれば良いのでしょうか?

古田 文子

プロフィール

企業との交渉に悪影響を及ぼす可能性のある情報は答える必要はない

何社受けているか、それぞれがどの段階まで進んでいるかなど、正直に答えても問題はありません。しかし、会社名や労働条件に関する情報まで詳細に回答する必要はありません。

回答例を挙げるなら、「御社のほかに◯◯関連企業2社を受けています。1社は△△面接が終わったところで、もう1社は△△面接の連絡が来たところです。」といった感じです。

オファー面談は労働条件などの確認だけでなく交渉の場でもあります。不採用の情報がマイナスの影響を及ぼすかもしれないので、内定に影響がないとしても不採用だった企業に関する情報については、詳細を答えるのは控えた方が良いでしょう。

内定を出したら入社していただけますか?

この質問は、入社の意思確認のためによく聞かれる内容です。内定承諾後のオファー面談である場合、基本的に企業側から内定取り消しはできないので、もしほかに第一志望の企業がある場合は「必ず入社します」と答える必要はありません

内定をもらえてオファー面談まで進んだことでうれしくなり、すぐに回答したくなる気持ちもわかりますが、安易に承諾して入社後に後悔してしまう可能性もあります。

最終回答はオファー面談の後におこなうのが一般的なので、明言は避けて前向きな回答をするのが無難です。自分のキャリアを左右することになるので、オファー面談の内容を一度持ち帰り、慎重に検討しましょう。

逆に、第一志望の企業で入社意思が固まっている場合は、次のようにはっきりと回答してしまって問題ありません。

回答例文

はい、御社が第一志望でしたので必ず入社いたします。選考中の企業もありますが、すべて辞退させていただく予定です。

まだ入社意思が固まっていない場合、どう答えればマイナス印象にならないでしょうか?

佐藤 恭子

プロフィール

素直によく考えてから答えを出したい旨を伝えよう

少しでも入社したい意思があるのであれば、前向きに検討する旨を伝えると良いでしょう。

たとえば、「現在のところ志望度が高くぜひ入社したいという思いです。ただ、就職活動はまだ途中で、進行中の企業が何社か残っております。今後後悔しないためにもやり切ってから最終的な判断をしたいと考えております。」といった感じです。

このように話すと、いつ頃決断できるかを聞く質問をされると思うので、面談前に就職活動のスケジュールを確認しておくと良いでしょう。

もしオファー面談を経て内定辞退を決めた場合、いつまでに伝えるべきなのか迷う人もいるかもしれません。その際は、以下の記事を参考に適切に辞退の旨を伝えましょう。

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内定辞退はいつまで? データをもとに内定辞退率が高い時期を紹介!

「内定辞退の連絡はいつまでにするべきなのか」と考えている人もいるでしょう。内定辞退の連絡はわかり次第迅速に連絡しましょう。連絡方法は電話がおすすめです。ただ、担当者が電話に出ない場合はメールでも構いません。本記事では電話、メール、手紙の内定辞退に関する例文にキャリアアドバイザーのアドバイスを加えて解説しています。

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〇〇部署に配属予定ですがよろしいでしょうか?

この質問は、仕事内容の確認に当たります。配属先は応募者の志望職種や適性を鑑みて決定されますが、もし自分の希望部署と違っていて別の部署を希望したい場合は遠慮なく申し出ましょう

企業が避けたいのは、ミスマッチによる早期離職です。応募者に早期離職されてしまうとまた採用コストがかかるため、申し出れば柔軟に対応してくれる可能性があります。内定承諾後の面談であれば、別の部署を希望しても選考には影響がないでしょう。

ただし、求人の募集要項と大幅に違うことを言ったり、志望内容に偽りがあったりした場合には内定取り消しにつながる可能性があるので注意してください。

回答例文

はい、問題ありません。何卒よろしくお願いいたします。新人研修があるかと思いますが、配属は何月ごろになりますでしょうか。

古田 文子

プロフィール

希望部署を変更したい場合、それがかなうかどうかは企業によります。面接時に希望した部署で採用予定であれば、変更することは難しいかもしれません。

志望動機も変わってくるため、なぜ変更したいと考えたのか、理由をしっかり伝えましょう。

あなたが受けない方がいい職業を確認して下さい

就活では自分に適性がある仕事を選ぶ事が大事です。適性が低い仕事に就職すると、イメージとのギャップから早期の退職に繋がってしまうリスクがあります。

そこで活用したいのが「適職診断」です。簡単な質問に答えるだけで、あなたの強み・弱みを分析し、適性が高い職業・低い職業を診断できます。

強み・弱みを理解し、自分がどんな仕事に適性があるのか診断してみましょう。

こんな人に「適職診断」はおすすめ!
・志望業種をまだ決めきれない人
・楽しく働ける仕事がわからない人
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〇〇職での応募ですが相違はないでしょうか?

この質問も仕事内容の確認の質問に当たります。職種については大抵募集要項に明記されているので、「相違ありません」と回答するのが基本です。仕事内容についても併せて確認して、どんな仕事をするのか、自分のスキルに合っているかなど具体的に聞いておきましょう。

ここで仕事内容についてしっかり聞いておかないと、入社後に自分の能力では対処できない仕事を割り振られてしまう可能性があります

積極的に質問することで志望度の高さもアピールできるので、仕事内容については遠慮せず質問してくださいね。

回答例文

はい、営業職で相違ありません。営業職になるに当たって、入社前に準備しておいた方が良いことなどありますでしょうか。

入社に際して疑問点や気になる点はありますか?

入社に際しての疑問点を聞くのは、「応募者の不安を払拭して気持ち良く入社してほしい」という意図があります。ここで応募者の不安を解消できないと内定辞退にもつながりかねないので、企業も素直に質問をしてほしいというスタンスであるケースが多いでしょう。

そのため一般的な質問なら素直に答えてもらえることが多いので、遠慮なく気になったことは何でも質問して、不安を解消してください

その場で質問を考えると漏れがある可能性もあるので、オファー面談が決まったら事前に疑問点を洗い出しておくのがおすすめです。

質問例

・入社までに勉強しておいた方が良いことはありますか。
・会社や部署の雰囲気を教えていただきたいです。
・1日の仕事の流れを教えていただきたいです。

疑問がない場合は「ない」と答えて良いのでしょうか?

谷所 健一郎

プロフィール

聞きたいことや疑問がない場合はわざわざ何か質問する必要はない

内定後のオファー面談で、十分説明を受けていて疑問がない場合は、「十分ご説明いただきましたので、特にありません。」と回答して問題ありません。

ただしオファー面談の目的は、企業と応募者の認識に相違がないようにするためなので、疑問や不安があれば入社前に払拭しておくべきでしょう。

逆質問をされたときに質問できるように、質問したいことをあらかじめ考えておくことをおすすめします。

確認必須! オファー面談で聞いておきたい5つのポイント

確認必須! オファー面談で聞いておきたい5つのポイント

企業から聞かれる質問はわかっても、「自分からはオファー面談で何を聞いたら良いの?」と疑問に思っている人もいるでしょう。オファー面談では労働条件や仕事内容の最終確認をおこなうので、ここで確認を怠ると入社後に後悔することになりかねません。

最低限聞くべきポイントについて以下で紹介するので、必ず覚えてからオファー面談に臨んでくださいね。

①業務内容や労働条件

オファー面談で必ず確認しておかなければならないのが、業務内容と労働条件です。オファー面談の際に労働条件通知書を受け取ることが多いので、隅々まで目を通しておくようにしましょう。

ここで労働条件をしっかり読み込んでおかないと、不当な条件で雇用されてしまいトラブルにつながる可能性があるので要注意です。また、入社後のミスマッチをなくすためにも、業務内容の確認も重要です。

大まかな業務内容は募集要項や選考の場で公にされていることが多いですが、具体的な業務や入社後の配属先は、内定後に通知されることがあります。

規模の大きな企業では同じ事務職でも人事系と会計系に分かれていたり、営業職でも扱う商材が違ったりするので注意しましょう。

佐藤 恭子

プロフィール

現場の雰囲気をうまく聞き出したいときは「社風」という言葉を使いましょう。

「私は御社の社風を〇〇だと感じていますが、〇〇さんから見てどのように感じていらっしゃいますか?」や「活躍されている社員の皆さんにはどのような人が多いですか?」などです。

また風通しなどが気になるのであれば、具体的に「他部所間の交流はどの程度ありますか?」などと聞いてみると良いでしょう。

「社風」について、言葉は聞いたことがあっても意味までは詳しくわからないという人は、以下の記事で改めて意味を確認してみてください。

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社風とは、企業独自の雰囲気や価値観のことです。記事では自分に合う社風を知るための自己分析のコツや、簡単にできる社風の調べ方をキャリアコンサルタントとともに解説します。志望動機への活かし方や社風が合わないときの対処法も解説するので、参考にして就活に活かしましょう。

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②給与や賞与

「お金のことは聞きにくい」と感じている学生は一定数いますが、疑問に思っていることがあるなら入社前に解消しておきましょう。特に内定後のオファー面談は応募者の疑問や不安を解消する場なので、聞かないとせっかくの機会を無駄にしてしまいます

質問としては「初任給は手取りでどれくらいなのか」「昇給ペースはどれくらいか」といったものが一般的です。

また、年収にみなし残業代や賞与が含まれていないかも確認すると、入社後の給与に関する齟齬が生まれにくくなるでしょう。

給与についてどのように聞けば良いか迷ってしまいます……。

谷所 健一郎

プロフィール

募集要項の内容を確認するような聞き方で説明を求めてみよう

一般的にオファー面談で給与や労働条件などの説明がありますが、説明がない場合はこちらから質問をしても大丈夫です。

新卒の場合、給与は募集要項に記載されているので、オファー面談で給与交渉をおこなうことは少ないでしょう。「給与は募集要項に記載されている固定給〇万円で間違いないでしょうか?」など、確認の意味で聞くことは可能です。

給与でみなし残業代が含まれているか確認したい場合は、「別途残業代が支給されますか?」のように質問をすると良いでしょう。どんなことを聞くにしても、事前に募集要項を確認したうえで疑問点について質問をすることが大切です。

③評価制度

評価制度について確認しておけば、入社後の長期的なキャリアプランを描きやすくなります。どれくらいの頻度で評価がおこなわれるのか、評価の段階はいくつあるのか、おもな指標は何かなど、細かく確認しておきましょう。

評価制度がわからないと入社後の努力の仕方がわからず、キャリアプランも想像できません。また、努力しても評価がなかなか上がらない、むしろマイナス評価になってしまうというトラブルにもつながってしまうでしょう

評価が上がらないとモチベーションが維持できず、最悪の場合は早期離職のリスクもあります。

実際に企業に聞く際は、「将来はマネージャーとして人材育成で活躍し貢献したいと考えておりますが、評価制度についてうかがえますか?」のように伝えれば、熱意も伝わるでしょう。

古田 文子

プロフィール

評価制度については遠慮せず質問してOKです。「御社の評価制度はどのような方法を採用されていますか?」といった感じで聞いてみましょう。

数字なのか、勤務態度なのかなどは企業や担当業務にもよりますが、可能な範囲で回答してもらえるはずです。

④就業場所や転勤の有無

就業場所は募集要項に記載がありますが、相違ないかあらためて確認をしましょう。住んでいる場所によっては内定後に引っ越しが必要な人もいるので、この機会を逃さず聞いてみてください。

また、転勤の有無についても確認を忘れないようにしましょう。転勤について間違った認識で志望していた場合、入社後に今後の人生設計が大きく変わってしまう可能性もあります。併せて、転勤によって就業場所が変わる可能性がある場合は補助の有無についても確認しておくと安全です。

⑤福利厚生や休暇制度

面接で福利厚生や休暇制度について積極的に聞くのは福利厚生目当てに思われてしまう可能性があるのでおすすめできませんが、逆にオファー面談では遠慮せずしっかり聞いておきましょう。

福利厚生や休暇制度は、ワークライフバランスを考えるうえで非常に重要です。福利厚生が充実していると、生産性の向上や生活の安定につながります。資格取得に補助や手当が出る企業では、積極的なスキルアップにもつながるでしょう。

さらに、有給休暇の消化率も聞いておくと良いでしょう。有給休暇はどの企業にも必ずありますが、取得率が低ければ有給を取りにくい環境であることがわかるので、プライベートを大切にしたい人は特に確認を忘れないようにしてくださいね

アドバイザーコメント

この先のライフイベントなども加味して長期的な待遇なども確認しておこう

上記の各項目について、入社後すぐのことだけでなく、少し先のことも確認しましょう。

たとえば、育児休暇も法律で決められた日数以上の休暇日数を設定していたり、女性の懐妊休暇は仕事の内容によっては早い時期から休暇に入る必要があったり、その間の担当業務が変わる場合などもあります。介護休暇についても同様です。

聞き方としては、「入社後長く御社で働きたいと考えております。将来的に利用する可能性がある制度についても教えていただけますか?」などと聞いてみましょう。長く働くつもりがあるのは企業にとって嬉しいことなので、具体的に教えてもらえるはずです。

入社後の働き方や業務外の交流などを聞いてみるのもおすすめ

また、将来営業職から専門職に転向したい、海外に赴任したいなどやりたいことが変わり、新たな目標が見えてくることもあると思います。

もしすでに将来チャレンジしたいことがあるのなら、目標達成までにどのようなルートがあるのか、社内の資格試験や年齢制限はあるのかなどを確認しておきましょう。

さらに、業務以外の社内の交流も聞いてみるのがおすすめです。サークル活動ができるところもあったり、社内や部内の交流会が定期的におこなわれたりする企業もあります。社内交流に関する質問から社内の雰囲気もイメージできるかもしれませんよ。

当日まで念入りに! オファー面談前に忘れずに確認しておきたい項目

当日まで念入りに! オファー面談前に忘れずに確認しておきたい項目

  • 応募した職種と今までの選考の流れ
  • オファー面談担当者の所属や名前
  • その他選考企業の優先順位を改めて整理する

オファー面談で質問にうまく回答できなかったり、聞き忘れがあったりすると、不安が払拭されず入社後のミスマッチにつながってしまうかもしれません。

そこで、ここからはオファー面談直前に忘れず確認しておきたい項目について紹介します。入念に準備してリラックスした状態で面談当日を迎えられるために、細かくチェックしておきましょう。

①応募した職種と今までの選考の流れ

まずは応募した職種と今までの選考の流れを振り返りましょう。応募した職種や概要は、求人票で簡単に確認できます。応募した職種を振り返る理由は、仕事内容のすり合わせをスムーズにおこなうためです

応募職種を把握していないと、配属先や割り振られる仕事に齟齬が生じる可能性があります。

また、今までの選考の流れを振り返るのは、オファー面談の際に自分の話すことに矛盾が生じないようにするためです。「選考と言っていることが違う」と思われると、採用担当者から不信感を抱かれてしまうので注意してくださいね。

谷所 健一郎

プロフィール

オファー面談の時点での就職の軸が選考時と大きく変わっていると不信感を抱かれる可能性があるので、原則として選考時の就職の軸と矛盾がないようにすべきです。

別の職種にも興味を持った場合は、就活をおこなうなかで就職の軸が広がったというように伝えれば良いでしょう。

②オファー面談担当者の所属や名前

オファー面談では失礼のないように、ビジネスマナーを守ることを意識してください。企業側としてはこれから一緒に働く仲間になるので、良い印象を残しておくことに越したことはありません。

事前にメールなどで連絡があった場合は、特に入念な準備をしましょう。たとえば事前に担当者の所属がわかっていれば仕事の質問内容が考えやすいでしょう。また、もし担当者に役職があるなら、その役職までのキャリアステップが聞けたり、仕事への取り組み方や評価制度が聞けたりなど、さまざまなメリットがあります。

先輩や役職者にじっくり話を聞ける貴重な機会なので、担当者の情報も念入りに調べてみましょう

③その他選考企業の優先順位を改めて整理する

オファー面談では入社に向けてすり合わせをし、その後内定承諾の最終回答をするので、その他選考企業の優先順位を改めて整理しておきましょう。

また、面談では他社の選考状況について聞かれることもあるので、選考状況の確認もしておいてください。他社の選考状況によっては、内定承諾を待ってくれる企業もあるでしょう。

内定保留期間は一般的に1週間前後ですが、通知時期によっては1カ月程度待ってもらえる場合もあります。内定保留については、企業の人事担当者に確認してみましょう。

企業ごとの優先順位に迷ってしまう人は、以下の記事を参考にして自分なりの判断基準を持てるようにしましょう。

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内定承諾に迷う人が持つべき判断基準|NGな考え方も解説

オファー面談は構えすぎる必要はなし! 確認すべきポイントを押さえて納得のいく入社を迎えよう

オファー面談の概要や目的について解説しましたが、正しく理解できたでしょうか。

内定承諾後のオファー面談は基本的に選考ではないカジュアルな場のため、構えすぎる必要はありません。聞かれる質問と確認すべきポイントについて予習しておけば、リラックスして臨めるでしょう。

ただし、条件についてしっかり確認できないと、入社後のミスマッチにつながってしまうので注意してください。この記事で紹介した内容を参考にして、納得のいく条件で入社を目指しましょう。

アドバイザーコメント

オファー面談は質問の内容に注意して等身大の自分で臨もう

本来オファー面談とは、内定者面談や入社意思確認と呼ばれ、それまでの面接で交わしてきた内容を最終確認する場です。

そのため、一次や二次など、それまでの面接でしておくべき質問をしすぎると、採用担当者に「選考は終わっているのに今頃その質問?」「そこを理解しない状態で入社する気だったの?」と不信感を持たれてしまいます。

面接時にしておくべき質問をする際は、「面接の時は緊張していて聞きそびれてしまいました。今更ですが、◯◯について聞いてもよろしいですか?」というように聞きましょう。

気持ちに変化があった場合も正直に話すことでミスマッチを防ぐことができる

そもそもオファー面談とは、それまでの面接を通して企業側がマッチしたと感じたから内定に至ったことが前提なので、面談中に新たに出てきた疑問ならともかく、面接時にするような質問は極力しないことが理想です。

しかし、応募者も人間です。もし内定をもらってからオファー面談までの間に気持ちの変化があったときは、正直に話す方がミスマッチを防ぐことにもなります。等身大の自分を受け入れて臨みましょう。

執筆・編集 PORTキャリア編集部

明日から使える就活ノウハウ情報をテーマに、履歴書・志望動機といった書類の作成方法や面接やグループワークなどの選考対策の方法など、多様な選択肢や答えを提示することで、一人ひとりの就活生の意思決定に役立つことを目指しています。 国家資格を保有するキャリアコンサルタントや、現役キャリアアドバイザーら専門家監修のもと、最高品質の記事を配信しています。

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記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO(非営利団体)での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan(キャリアカウンセラートレーニングプログラム)を修了

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