本業と別の収入源が生まれる副業は、正社員が収入を上げる手段として非常に有効です。最近は正社員でも副業に挑戦する人が増えてきて、同時に副業を解禁する企業も多くなりました

しかしいざ副業に取り組もうと思っても、正社員で働いていると毎週1～2日の休日と帰宅後の自由時間を活用して取り組むことになるため、副業に使えるまとまった時間が取りにくい点が問題です。どのような副業が自分に適しているかわからないという人も多いのではないでしょうか。

そこでこの記事ではキャリアアドバイザーの高尾さん、若林さん、隈本さんのアドバイスとともに、正社員におすすめの副業や正社員が副業を始めるべき理由について詳しく解説します。

正社員で副業に興味のある人は、プロのコメントを参考にしながら自分に合った副業を探してみてくださいね。

収入を上げるために正社員で副業を始める人は増えている

正社員が収入を上げる方法には転職や投資などが挙げられますが、その中でも副業は比較的気軽に取り組むことができ、収入以外のメリットも多くある手段です。

記事前半では、正社員が副業を始めるべき理由や確定申告の方法などを解説します。特に正社員は確定申告に慣れていない人が多いため、副業で月20万円以上稼ぎたい人は必見です。

記事後半では、正社員におすすめの副業一覧と正社員ならではの注意点について解説します。副業を始める前に注意点を把握しておかないと、のちに懲戒処分や法的な違反など重大なトラブルが発生する可能性もあるため、正社員になってから初めて副業に挑戦するという人は必ずチェックしましょう。

副業に興味のある人はぜひ最後まで読んで、自分が始めたいと思える副業を見つけて収入アップを目指してみてくださいね。

厚生労働省も推奨！ 正社員が副業を始めるべき理由とは

2018年には厚生労働省から副業・兼業の促進に関するガイドラインが発表されて、副業や兼業は国も推奨する働き方になりました。

転職や投資とは異なるメリットがある副業は、まさに自分らしい働き方を見つけられる働き方といえます。副業に興味はあっても始めるきっかけがないという人は、まず副業のメリットについて見てみましょう。

本業の収入を補える

副業を始めるきっかけは人それぞれですが、本業の収入を補うことを一番の目的としている人が大多数です。

同じ会社に長く勤めても、経験を積んでも大きく上がらないと予想できる給与形態や、老後の生活費についてなど、将来に不安を感じている人は非常に多いです。

貯蓄や自由に使える資金を得るために、副業は非常に有効な手段といえます。特にアルバイトといった時給制の副業であれば働いた分確実に給与を受け取れるため、短時間の夜間アルバイトでお小遣いを稼ぐといった人も多いです。

副業のほか、転職で給与アップを目指したいという人は、こちらの記事もぜひ参考にしてみてください。給料が高い仕事に就くための方法や楽して稼げる仕事の特徴について詳しく解説しています。

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本業以外のスキルを伸ばせる

本業以外の業種で副業を続けると、その経験がスキルとなって自分ができることの幅が広がります。副業のスキルを高め続ければ、将来独立してさらに収入を伸ばすことも可能です。

たとえば在宅の副業で始めやすいプログラミングやデザイン関連の知識は、スクールや参考書が豊富で勉強しやすく、スキルを伸ばせばより多くの仕事を任せられて単価も上がります。副業が軌道に乗れば、副業からフリーランスになることも将来の一つの選択肢になりますね。

また正社員の業務と同じ内容で副業をする場合は、単純に取り組む時間が増えるのみでなく、本業の会社ではできないことが経験できることもあるため、直接的なスキル向上につながることもあります。

趣味の分野が収入になる

副業は自由な働き方が目指せるため、趣味で取り組んでいたことや未経験だけどやりたいことなどにも仕事として挑戦できます。

たとえばハンドメイドの作品を販売したり、映画のレビューを書いたブログを運営してアフィリエイト収入を得たりなどが、趣味から副業になりやすい一例です。

正社員はアルバイトと比較して働く時間も長くなりやすく、本業が終わった後に勉強したり別の仕事に取り組んだりなどはストレスが溜まることもありますが、趣味の分野であれば楽しく収入を得られる点が大きなメリットです。

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自分の適性を判断できる

自分に合った業務内容や働き方を見つけたい人は正社員の業務一本ではなく、副業でさまざまな業務を体験してみることがおすすめです。

正社員がほかの会社の業務を体験するには、転職することが一番の方法です。しかし自分に合った仕事を探すために転職を繰り返すと、一つの会社に所属する期間が短くなりやすく、転職活動がどんどん不利になります。

副業であれば興味のある分野にも積極的に取り組みやすく、短期間で切り替えて別の副業に挑戦することもできるため、どのような業務が自分に適しているかまだ曖昧という人は、ぜひこの記事で自分に合った副業を探してみてくださいね。

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プロが解説！ 正社員が収入を上げるためには副業と転職どちらが良い？

正社員が副業を始める一番の理由は、自由に使える資金や貯蓄を増やすなど、収入面で始める人が大多数です。しかし収入を上げるのみであれば、副業以外にも転職という選択肢があります。

転職先が必ずしも働きやすい企業であるとは限りませんが、収入アップを目指せる点は副業と転職の大きな共通点です。

ここからは正社員が収入を上げることを目標とする際に転職と副業のどちらが適しているか、キャリアアドバイザーの若林さんが解説します。収入を上げるための方法に悩んでいる人は、ぜひプロの意見を参考にしてみてくださいね。

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ボーダーラインは20万円！ 正社員は副業で何円稼いだら確定申告が必要？

正社員の場合は会社が確定申告をしてくれますが、所属する企業以外で一定の収入を得る場合は、正社員であっても自分で確定申告する必要があります。

ボーダーラインは20万円であり、副業の収入が年間20万円を超えると確定申告の有無や注意点が変わります。副業を始める前にどのような手続きが必要であるか確認してみましょう。

副業の収入が年間20万円を超える場合

正社員で勤めている会社以外の副業で、20万円を超える収入がある際は、原則確定申告が必要です。

この「収入」とは売り上げから経費を引いた所得金額であるため、アルバイトなどではなく自分で仕事を請け負う形態の副業に取り組みたい人は、必要な経費を差し引いて所得を計算する必要があります。

たとえば業務で使用するパソコンやスマートフォンの購入費のみでなく、自宅で副業する場合は家賃や光熱費も一定の割合で経費として計上可能です。

申告漏れが発生すると脱税を疑われる可能性もあるため、副業で収入が20万円を超える際は忘れずに確定申告をしましょう。確定申告の期限後に申告忘れに気付いた際は、修正申告も可能です。

また自分が確定申告をすべきかどうかは、国税庁の令和6年分確定申告特集にて確認できるため、不安な人は副業を始める前に確認してみることをおすすめします。

正社員が副業分の確定申告をする方法

確定申告は慣れていないと難しく感じますが、先に手続きの流れや注意点を知っておけば簡単に取り組めます。

確定申告書は手書きのほか、専用のソフトやアプリ、国税庁の確定申告書等作成コーナーで作成することができます。特に確定申告書等作成コーナーでは、指示に沿って入力するのみでそのまま情報を提出することも可能です。

副業がアルバイトなどの「給与所得」である場合は、副業している会社から源泉徴収票を受け取り、申告書に数値を記載するのみで書類作成が完了します。

自分で仕事を請け負ったり商品を売買して収入を得たりした場合は、「雑所得」に分類されます。雑所得では1月から12月の間に報酬が確定した分を、収入と必要経費に分けて計算して入力します。

副業が給与所得でも雑所得でも、確定申告では本業の源泉徴収票が必要になるため、わかりやすい場所に保管してくださいね。

副業の収入が年間20万円以下の場合

副業で年間20万円以下の収入になる際は、原則確定申告が必要ありません。

一般的に確定申告とは所得税の申告を指しますが、本来は所得税に加えて住民税の申告も必要です。20万円以下の収入であれば確定申告が必要ないというのは所得税の特例であるため住民税には適用されず、1円でも収入があれば、別途自分で自治体に申告する必要があります。

住民税申告の必要書類は市区町村により異なりますが、収入を証明する書類や本人確認書類などが求められます。申告期間は毎年3月15日であり、あらかじめ自治体のホームページ（HP）から調べておくとスムーズな手続きができます。

また確定申告をおこなえば自動的に住民税も計算されるため、確定申告をおこなう人は別途で住民税の申告をおこなう必要がありません。

短時間から始められる！ 正社員が取り組みやすい副業一覧

正社員は1日8時間程度の労働が一般的であり、副業に時間を取りすぎると本業や生活に支障が出やすくなります。そのため本業に支障を出さないように、無理なく続けられる規模の副業から始めることがおすすめです。

ここからは正社員が始めやすい副業を種類別に合計29選紹介します。気になった副業をピックアップしてみてくださいね。

フリーランス系の副業14選

本記事における「フリーランス系」とは、正社員のように雇用関係を結ばず、代わりに業務委託契約を結んで仕事を請け負う形態の仕事を指します。

フリーランス系の副業はまとまった時間が取れなくても取り組みやすい仕事が多いです。業務委託の場合はフリーランス向けのプラットフォームで仕事も探せて、どの程度の金額で募集されているか簡単に確認できます。

プログラミングやデザイン系、動画編集など専門の知識が必要な仕事は、本業で取り組んでいたり趣味で楽しんでいたりなど一定のスキルがあることで、より高額な収入も目指せます。

その分初心者のうちから収入を得ることは難しいため、まずスクールや独学で勉強しつつ初心者向けの募集を探すことがおすすめです。

一方でデータ入力や動画配信などは初心者でも始めやすいことがメリットですが、単価はほかの副業と比較して低い傾向にあり、副業それぞれの特徴を把握することが重要といえます。

フリーランス系の副業はスキルに応じて収入を上げやすい仕事であり、手に職をつけたいと考えている人にもおすすめです。フリーランス系の中で気になった仕事があれば、こちらの記事もぜひ参考にしてみてください。

職業ごとに仕事内容や働き方、向いている人の特徴など働く前に知りたいことが詳しく解説されています。

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単発アルバイト8選

単発アルバイトとは、申し込みから最短で即日働ける1～2日程度のアルバイトです。短期間であるため給与もその場の手渡しや即日振り込みであることも多く、すぐに現金を受け取りたい人にもおすすめの副業といえます。

内容は体力を使う仕事から頭を使う仕事まで幅広く、自分に合った業務のみに応募できることがメリットですが、一方で単発アルバイトは地方の募集が少ないといったデメリットもあります。

クリスマスやバレンタインデーなどの季節のイベントや、音楽フェスといった大勢の人が集まるイベントでは単発アルバイトの募集が多くなるため仕事を選びやすく、普段正社員ではできない業務を体験してみたい人にもぴったりです。

単価も高く、「毎週何曜日」など決まった日時に働くことが難しいという人は、ぜひ一度単発アルバイトで気になる仕事がないか探してみてくださいね。

単発アルバイトの中でもコールセンターは、正社員の仕事でも使う正しい敬語と丁寧な口調が求められます。コールセンターの仕事が気になる人はこちらの記事もおすすめです。志望動機についての内容ですが、コールセンターで求められる力や役立つ資格についても詳しく解説しています。

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週1日からできるアルバイト7選

週1日や2日から出勤できるアルバイトの求人を見て、「正社員だけどこれなら副業として働けるかも？」と思った人もいるのではないでしょうか。

特に飲食店では週末の1~2日のみの出勤でも歓迎している求人が頻繁に見られます。仕分けやコンビニエンスストアもシフトの融通が利きやすく夜間の募集も多いため、本業の休日に合わせた出勤もしやすいアルバイトです。

単発アルバイトと異なり決められたシフトどおりに働く必要がありますが、先にシフトさえ決めておけば、ほかの日は出勤せず本業に集中できるというメリットは単発アルバイトと同じです。

デメリットは、週1日の出勤で仕事を覚えるのは難しいことや、休日や本業の仕事が終わったあとに出勤することになるため、体の疲れが取れにくいことが挙げられます。

たとえば正社員の仕事がデスクワークであり、週に1日のみ農業スタッフとして体を動かすといった働き方であれば、メリハリをつけられる副業になりますね。正社員がアルバイトをするには、本業をおろそかにしないことを前提に求人を探してみてください。

副業に週1日からできるアルバイトを選びたい場合はこちらの記事もおすすめです。農業と飲食店で働く際の志望動機を解説した記事ですが、どちらも業務内容が細かく解説されているため、学生時代にアルバイトの経験がなかった人にもわかりやすい内容となっています。

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アルバイトの場合は特に注意！ 正社員は副業でも労働基準法を守る必要がある

労働基準法は正社員やアルバイト問わず、働くうえで非常に重要になる法律です。飲食店やコンビニエンスストアのアルバイトなど給与所得になる副業をする場合は労働基準法が適用されます。

労働基準法では1日の労働時間は8時間、1週間で40時間と定められています。これは別の企業で働く場合でも労働者個人で計算される時間であるため、正社員と副業の労働時間を合算して計算されることが注意点です。

雇用形態	時間外労働が発生するパターン	時間外労働が発生しないパターン
A社で正社員（週5日勤務）	1日8時間の労働	1日6時間の労働
B社でアルバイト（週1日勤務）	1日8時間の労働	1日8時間の労働
1週間の勤務時間	合計48時間	合計38時間

たとえば本業で週40時間働き、アルバイトで週8時間働く場合は、別の企業であっても8時間分は時間外労働とみなされてしまい、後に雇用契約を交わした副業の会社が割増分の賃金を払うことになります。

そのため週5日で1日8時間働いている正社員がアルバイトをする場合は、副業先の36協定について確認しておくことがおすすめです。

また雇用契約を交わさないフリーランス系の副業では業務委託形態になるため、基本的に労働基準法は適用されず、何時間働いても割増賃金や最低賃金が発生することもありません。たとえばイラストを描いて納品して報酬をもらうといった成果型の報酬といったイメージです。

自分に適した副業を探すことも大切ですが、このような法的な要素も事前に確認することでトラブルを回避できます。

事前に確認！ 正社員が副業を始める際の4つの注意点

正社員になってから副業を始めたことがない人は、まず4つの注意点を確認してみてください。副業を始める前にこれらの注意点を確認しておかないと、予期せぬトラブルが起こることもあり、場合によっては本業にも大きな影響が出ることもあります。

事前に注意点を知っておけばトラブルも回避しやすいため、副業に失敗しないためにもぜひ参考にしてみてくださいね。

会社が副業を認めているか確認する

会社が副業を認めているか否かについては、副業を始めるにあたり一番大切なポイントです。現在は厚生労働省も副業や兼業を推進している時代であり副業解禁の会社は増えましたが、それでも副業を認めていない会社もまだ多く見られます。

副業禁止の会社で副業が見つかるというトラブルの発生は非常に多く、状況によっては戒告（口頭または文書による注意）や減給、出勤停止といった懲戒処分が下されることもあります。

会社が副業を認めているかは就業規則で確認できるため、副業を始める前に必ず確認してみてくださいね。原則禁止とされていても、許可制や交渉により可能になる場合もあるため、まず相談してみることもおすすめです。

副業禁止の会社で副業がばれたらどうなる？

会社が副業禁止としている場合で副業がばれてしまうと、本業で懲戒処分を受ける可能性があります。

憲法にも職業選択の自由が保障されていて、副業は法律上とがめられるものではありませんが、副業が本業に支障をきたす場合などは副業禁止や制限する就業規則を作成できます。

副業禁止は法的な決まりではないものの、会社独自のルールである就業規則で定められている場合には、就業規則に則って一定の処分が下されることも許されています。

どのような処分が下されるか就業規則に記載されていない場合でも、本業に支障をきたす場合や信用を損なう場合などの状況を加味して戒告や減給、降格などの処分が取られるため、会社への確認をするに越したことはありません。

アルバイトをする際は労働時間も考慮する

副業で働きすぎると休息時間が十分に取れず、心身ともに疲弊して体調を崩すこともあります。特に副業の始めたてはたくさん稼ごうとしたり普段経験しない仕事に楽しく取り組めたりなどで、つい長く働いてしまうという人も多いです。

アルバイトで労働時間が長くなると疲れやすくなるのみでなく、労働基準法にも抵触するおそれもあるため、副業は本業に支障をきたさない程度の時間で働くことを意識してみてくださいね。

本業をおろそかにしない

正社員が副業に取り組む際は「副業」という名のとおり、あくまで本業の収入を補う目的で取り組むことを意識しましょう。

たとえばフリーランス系の副業は空いた時間に自宅で取り組めることが魅力ですが、成果物の納期が迫って長時間取り組み、結果睡眠不足になって本業に支障をきたすということも考えられます。

副業が許されている会社でも、副業を始めた後で休みや遅刻が増えたりパフォーマンスが落ちたりといった悪影響が出る場合は、副業禁止になる可能性もあります。

特に本職の就業時間内に副業に取り組むといった悪質な行為は懲戒処分になることも十分考えられるため、正社員の本業と副業でメリハリをつけることが重要なポイントです。

本業や副業で業務で得た情報を外部に漏らさない

正社員として働くうえでも、業務上知った個人情報や企業の情報などは外部に漏らさないことが鉄則です。副業で得た情報などを本業の会社の同僚や上司などについ漏らしてしまうと、たとえ世間話だとしても情報漏洩にあたります。

情報漏えいは会社から処分を受けるのみでなく法的に罰せられる可能性もあるため、絶対にしてはいけない行為です。油断して副業の機密情報を本業の会社に言ったり、逆に本業の情報を副業先で安易に話したりしないように、意識して防ぐことが重要といえます。

正社員でも始めやすい副業を見つければ継続的な収入源を確保できる

正社員が収入を上げるためには転職や副業といった、新たな収入源を作ることがポイントです。

転職は次の職場が必ずしも自分らしく働きやすい環境であるかわからないといった不安要素がありますが、副業は週1日や本業の帰宅後の自由時間を使って始められるため、まとまった時間の取れない正社員にも向いています。

まずは自分に適した副業ややってみたいと思える副業を見つけることからスタートです。副業で働きすぎると本業にも支障が出てしまうため、無理のない労働時間を意識して取り組んでみてくださいね。