「新卒の年収はどのくらい？」「高年収を狙える仕事は？」と気になる人は多いでしょう。新卒の年収は業界や学歴、企業の規模などによって異なります。

特に業界選びは、年収を重視する人にとって重要なポイントの一つ。新卒から高年収を目指したいなら、入社1年目から300万円以上を見込める業界を選ぶのがおすすめです。

この記事では、キャリアアドバイザーの小峰さん、瀧本さん、田邉さんのアドバイスを交えつつ、産業別や学歴別での新卒の初任給や平均年収を解説します。新卒から高年収を狙える業界8選も詳しく説明しているので、年収を重視して就活を進めたい人は参考にしてください。

新卒で年収を重視するなら業界・企業選びがポイント

企業選びの基準として年収の高さを重視する人は多いでしょう。新卒から高年収の企業への内定を目指すなら、適切に業界選びをすることが大切です。加えて、企業の規模や地域によっても初任給は変動するケースがあるため、自身の状況によって高年収の基準は変わってきます。

この記事では、最新のデータをもとに、どの業界や企業が新卒の初任給が高いのかを産業、学歴、企業の規模、都道府県別にまとめました。

また、将来的な給与の伸び、キャリアの展開の相関についても解説しています。希望する仕事の種類などと照らし合わせ、自身の年収の相場や将来性を把握したうえで企業選びにつなげましょう。

さらに、新卒が勘違いしがちなのが年収と手取りが異なるということ。違いを表にまとめてわかりやすく解説し、年収のみで企業を選ぶ際の3つの注意点も説明しました。年収だけで企業選びをして良いのかまで解説しているので、自分の価値観に合った企業選びに役立ててください。

就活生の中には楽して稼ぎたいと思っている人も多いと思います。以下の記事では楽して稼げる仕事と後悔しない選び方を解説しています。
楽して稼げる仕事25選！ 後悔しない選び方を就活のプロが徹底解説

業界研究の具体的なやり方については以下の記事で詳しく解説しているので、併せて参考にしてください。
業界研究のやり方｜業界全体を捉えたうえで気になる業界を研究しよう

最新版！ 新卒の平均年収は約240〜300万円

厚生労働省の令和元年賃金構造基本統計調査（初任給）の概況によると、令和元年大卒の初任給平均は約21万円、12カ月で252万円です。さらに新卒が受け取れるボーナスを0〜2カ月分と仮定すると、平均的な年収は約240〜300万円程度と考えられます。

以下に、産業、学歴、企業の規模、都道府県ごとの初任給と、12カ月分に換算した新卒の年収の目安を比較しました。自身に当てはまる分類に着目しながら読み進めてください。

産業別の初任給と新卒の年収

厚生労働省の令和元年賃金構造基本統計調査（初任給）の概況によると、すべての産業で初任給は20万円を超え、年収は240〜270万円とわかります。

中でも情報通信業や技術サービス業といった専門性が必要とされやすい業種は初任給が約22万円、新卒の年収が260万円以上と高めです。

大卒・院卒の初任給と新卒の年収

同じ厚生労働省の令和元年賃金構造基本統計調査（初任給）の概況によると、最終学歴によって初任給は16.7〜23.9万円、新卒の年収は200.4〜286.8万円と大きな差が見られます。

最終学歴が高いほど高い能力やスキルにより社会貢献できる幅が広がるため、初任給や新卒の年収が増える傾向です。大卒であれば1年目から平均250万円以上の年収が期待できます。

大企業・中小企業の初任給と新卒の年収

同じく厚生労働省の令和元年賃金構造基本統計調査（初任給）の概況によれば、大企業は小企業に比べると初任給が約9,000円、年収は約10.8万円多い傾向です。なお、この調査では企業規模の定義は以下の通り定めています。

全体的に見ると企業規模が多くなるほど年収は高くなる傾向ですが、新卒1年目で大きな差はありません。

都道府県別の初任給と新卒の年収

東京都をはじめとした関東圏や大阪周辺の近畿地方は新卒の年収が高く、初任給は平均20万円以上です。都市部は人口が集中しているため、利益を生むことで企業が発展しやすいことが理由といえます。

一方で、地方は都市部よりも初任給が平均1〜2万円少ないです。しかし、地方は物価も安い傾向にあるため、収入の差によって生活レベルが大きく変わることはないと考えられます。

新卒1年目から300万円以上の高収入が見込める業界・企業8選

新卒1年目の年収を左右する重要なポイントは、業界選びです。高年収を目指せる業界や企業を知っておけば、新卒1年目から高収入を目指せます。

以下では、新卒1年目から300万円以上の年収が見込める業界・企業とその特徴を解説します。各業界・企業が高年収である理由も解説するので、企業選びで年収を重視している人は確認しておきましょう。

①コンサルティング・調査

コンサルティング・調査業界は、企業や組織が直面する課題を解決するための専門的な知識や技術を提供する分野です。

顧客のビジネス課題を解決する方法や市場調査、データ分析などが、コンサルティング・調査業界の主な仕事内容です。高い専門性が求められるため、高年収が期待できます。

また、コンサルが提供する商品は形のあるものではなく、情報やサービスに分類されます。商品を抱えることなく人件費のみで利益を上げられるため、コスト削減につながり、高年収になりやすいという仕組みです。

コンサルを志望する人は、以下の記事で志望動機の書き方を解説しているので、併せてチェックしてくださいね。
例文12選｜コンサルの志望動機で必須のアピール内容とNG例を解説

②IT系

現代社会は急速にデジタル化が進み、AI（人工知能）やIoTといった技術が注目されているため、IT系は今後の企業の成長や社会の発展に欠かせません。

ITを通じて社会貢献するには高度な技術力や専門知識が求められるため、必然的にIT系の人材に対する待遇は良くなる傾向にあります。

また、IT系は社会からのニーズが高いことから、忙しさに追われることも少なくありません。しかしその分、自身の専門スキルを伸ばすことでより高年収を期待できます。

IT業界について詳しく知りたい人は、以下の記事もチェックしてみてください。
IT業界を徹底解剖！ 押さえておきたい将来性やトレンドまで解説

③外資系

外資系企業は、日本の一般的な企業とは異なる独自の文化や給与体系を持っています。日本の企業の多くは年功序列で、年齢にともない給与が増えていく傾向にあります。

一方で外資系企業は、個人の業績や貢献度に応じて給与を決めている成果主義が多いため、高い業績を上げることができれば高収入を得やすいです。

また、業績次第で上司に給与の交渉ができ、成果を上げれば上げるほど給与アップの可能性が広がるのも外資系の特徴です。

④商社

商社とは、商品を提供する企業と、商品を求めるユーザーをつなぐ役割を果たす会社のことです。扱う商品は原料や加工品、サービスなどあらゆるものを含みます。

国内だけでなく国外との取引も含まれることがあり、その分多くの利益を得られることから、年収も高い傾向にあります。

また、商社は他社の商品を紹介する仲介的な役割を担うため、自社で在庫を持つ必要がありません。その分利益率を高められ、高年収につながっています。

特に5大商社と呼ばれる会社は高年収が期待できます。詳しく知りたい人は、以下の記事を参考にしてください。
5大商社を徹底比較！ 事業や社風の違いから内定への道筋まで解説

5大商社のほかに7大商社もあります。7大商社については以下の記事で詳しく解説しているので参考にしてみてください。
7大商社への就職を成功させる3つの対策｜各社の特徴や魅力も解説

⑤銀行・証券

銀行や証券業界は、経済の中心となる業界の一つです。中でも規模の大きいメガバンクは高収入で、新卒1年目から年収300万円以上を目指せます。

銀行・証券業界は、企業の資金調達や個人の資産運用など、さまざまな経済活動を支える重要な役割をはたしています。

業務の幅が広く、高額を扱うことから高い責任感が求められます。その分高い収益を得やすい業界です。

特にメガバンクは日本の金融業界をリードする存在であり、規模や影響力の大きさから多くの利益を得ていて、報酬額はほかの銀行に比べて高い傾向にあります。

銀行を志望する人は、以下の記事で銀行の志望動機の書き方を解説しているので、参考にして選考を突破しましょう。
例文14選｜銀行の志望動機がスラスラ書ける簡単6ステップ

銀行は安定している印象があり人気が高いですが仕事内容は多岐にわたります。以下の記事では銀行について詳しく解説しているので参考にしてみてください。
銀行に就職したら勝ち組って本当？ 将来性や向いている人の特徴

⑥不動産

不動産業界は、土地や建物の販売や開発を扱います。商品の金額が比較的大きいため、一度取引が成立すれば大きな利益となります。

個人の成果が企業の収益に反映されやすいことから、インセンティブ制を導入している企業が多いのが特徴です。

新卒1年目から高額な商品の取引は難しいですが、成果に応じて収入が増えやすいのが不動産業界です。

また、不動産業界は衣食住の住に該当する重要な分野のため、世の中の経済状況にかかわらず一定のニーズがあります。長期的に高い収益が見込めるため、新卒1年目から高収入が期待できます。

不動産業界を志望している人は以下の記事を参考にしてみてください。志望動機の書き方と注意点をまとめています。
例文5選｜不動産業界の志望動機を書く3つのコツと注意点を解説

⑦建築土木設計・測量・積算

建築や土木の分野は、都市の成長やインフラ整備を担当する重要な役割を果たします。特に、ゼネラル・コンストラクター（ゼネコン）と呼ばれる大手総合建設会社は、オフィスビルやマンション、道路や橋など、多くの重要な建築・土木プロジェクトを手掛けます。

インフラ関係は人の生活に必要不可欠のため、安定した利益が見込めることから、年収は高い傾向です。

建築業界や建設業界での就職を検討中の人にはこちらの記事もおすすめです。各業界の仕事内容や志望動機の書き方のコツをキャリアコンサルタントが解説しています。

建築業界の志望動機
例文8選｜建築業界で評価される志望動機とは？ 書き方のコツ

建設業界の志望動機
建設業界の志望動機はどう書く？ 差別化のコツや注意点を解説

建築と土木の分野全てが含まれた分野である建設業界に興味がある人は以下の記事も併せてチェックしておきましょう。建設業界やゼネコンと呼ばれる分野についての特徴や就活のポイントを詳しく解説しています。

建設業界について
建設業界の全貌がわかる！ 課題・動向から仕事内容まで徹底解説

ゼネコンについて
ゼネコンとは？ 建設業界の動向や就職のポイントまで徹底解説

⑧ベンチャー企業

ベンチャー企業とは、設立してから約数年の比較的新しい企業を指すことが多いですが、企業規模や従業員数に明確な定義はありません。大企業では取り扱いにくいチャレンジングな商品を独自に生み出し提供しています。

ベンチャー企業での新卒1年目の収入が高い主な理由は、事業の成功に貢献してもらえるような優秀な人材を求めているためです。

多くのベンチャー企業は少数精鋭の体制であり、利益に直結する成果を求められます。こうした背景から、従業員のモチベーションを高めるためにインセンティブ制を採用していることも多いため、成果によっては多くの年収を得られます。

また、ベンチャー企業にはIT系が多く、製造業などに比べると専門スキルを持った人材に売り上げが依存するため、利益率が他企業よりも高く高収入になりやすいです。

ベンチャー企業について詳しく知りたい人は、以下の記事もチェックしてください。
20社を徹底比較！ベンチャー企業に向いている人の特徴とは？

そのほか、給料が高い仕事については以下の記事で詳しく解説しているので、併せて確認してみてください。
給料が高い仕事TOP100｜特徴から就活のコツまで徹底解説

高い給料がほしいけれど働きづめは嫌だ……と考える学生は、以下のQ&Aでキャリアコンサルタントがまったり働きつつ高給をもらえる仕事を解説しているので、併せてチェックしてくださいね。

新卒が将来的に目指せる年収の目安

ここまでで業界別に新卒の年収の水準を説明しましたが、将来的な年収はどの程度なのか疑問を持つ人もいるでしょう。

経験やスキルを積み重ねることで、一般的に年収は増加する傾向にあります。以下では、新卒が将来的に目指せる年収の目安を勤続年数と関連づけて解説します。

業界によってばらつきはありますが、平均的な年収の推移を知っておき、将来のキャリアプランを立てる際に役立ててください。

年収300万円台：新卒〜勤続4年

新卒1〜4年目の初期は、経験や専門スキルがまだ十分ではないため、給与も控えめに設定されます。

しかし、この期間を経てスキルや経験を積み重ねることで、将来的には給与も増加します。平均的には、新卒から勤続4年目の年収の目安は300万円台です。

若手の段階では社会貢献できる能力が不十分と理解し、自身のスキルや経験を磨くことに注力しましょう。勤続年数を重ねるとともに社会への影響力が大きくなれば、おのずと年収アップが期待できます。

年収400万円台：勤続10〜14年

勤務年数が増えると、経験やスキルも豊富になってきます。特に、勤続年数が10年を越えるとその分野でベテラン的な立ち位置となり、社会貢献できる範囲が増えます。結果として、会社の利益アップに貢献した対価として年収もアップする傾向にあります。

業界によって差はありますが、勤続10〜14年での平均的な年収は400万円台です。キャリアの進展とともに給与も増加していくことが期待されます。

年収500万円台：勤続15〜19年

勤務を15年以上続けると、経験や専門性が高く評価されることが多いです。業界や役職によってばらつきはありますが、平均的には勤続15〜19年で500万円以上の年収を目指せます。

課長や部長のように役職つきのリーダー的なポジションに就き管理職として働く場合は、年収1,000万円以上も視野に入ります。

勤続年数が増えるほど企業による年収の違いが現れやすく、中小企業よりも大企業の方が高年収になりやすい傾向です。

新卒によくある勘違い！ 年収と手取りの違いとは

ここまでで新卒1年目や勤続年数ごとの年収の推移を説明しました。しかし、年収の定義を正しく理解しておらず、年収と手取りを混同している人は多いです。

「年収」は額面とも呼ばれる各種手当やボーナスを含めた年間の報酬金額を指します。税金や社会保険料などを差し引く前の金額であることに注意が必要です。

新卒1年目の場合、夏のボーナスは支給されないか、多くても10万円未満です。また、冬のボーナスは多くても2カ月分前後であり、ボーナスを満額で受け取れるケースは少ないと覚えておきましょう。

一方で「手取り」とは、年収から税金や社会保険料などを差し引いた後の、実際に手元に残る金額を指します。手取りの目安は年収の約8割です。

新卒1年目の場合、年収は約240〜300万円のため、手取りの金額は約192〜240万円と計算できます。募集要項に記載されている金額は年収であり、実際に手元に残る金額とは一致しません。

「思ったよりも報酬金額が少ない……」と落ち込むような事態に陥らないためにも、年収と手取りの違いを正確に把握し、自身が理想とする生活や目標を実現できるかどうか考えながら企業選びを進めましょう。

要チェック！ 新卒が年収をもとに企業選びをする際の注意点

新卒が企業選びをする際、初任給や年収を重視する人が多いかもしれません。しかし、募集要項に記載されている収入面のみで企業を選ぶと、入社してからミスマッチが生じるリスクがあります。

以下では、新卒が年収をもとに企業選びをする際の3つの注意点を解説します。納得のいく企業選びをするためにも、ぜひチェックしておいてください。

初任給と将来的な年収は相関しない可能性がある

高収入を実現できる企業への内定を目指す人は、企業選びで初任給に着目しがちです。しかし、初任給が高いからといって、将来的な年収も高くなるとは限りません。

特にコンサルティング・調査業界やIT系などの業種では初任給が高い傾向にありますが、必ずしも高年収が続くとは限らないと覚えておきましょう。

また、初任給は平均的であっても、数年〜数十年後の年収は平均以上の水準になる可能性があります。特に、不動産業界や外資系のようにインセンティブ制を採用している場合は、経験や実績に応じて給与が大きく増加する可能性があります。

このように、初任給だけで将来の年収を見積もると、判断を見誤る可能性があるため注意が必要です。長期的に高収入を得るためには、自身の専門性を活かし企業の発展に貢献することが大切です。応募職種との適性を考慮して仕事選びを進めるよう心掛けてください。

ボーナスや各種手当の有無は企業によって異なる

一般的に年収にはボーナスや各種手当が含まれますが、すべての企業で必ず支給されるとは限りません。

たとえば、ボーナスは低めでも家族手当や住宅手当などの各種手当が充実している場合があります。さらに、役職が上がるにつれて管理職手当が支給される企業もあります。

中長期的に安定して収入を伸ばしていきたいなら、ボーナスや各種手当が充実しているかにも着目しながら企業研究を進めましょう。

やりがいや働きやすさとバランスが取れていないリスクがある

年収が高くても、やりがいを感じながら取り組めなければモチベーション高く仕事を続けるのは難しいです。

また、一概には言えませんが、年収が高い分業務量が多く身体的・精神的な負担を感じやすい場合もあります。初任給を重視しすぎるあまり残業時間の目安や年間休日数を十分に確認しないまま入社すると、後悔につながるリスクが高まると覚えておきましょう。

企業選びを成功させるには、年収だけでなくやりがいや働きやすさも併せて考慮することが、自分に合った企業を見つけるポイントです。

やりがいの見つけ方は以下の記事で解説しています。入社後のミスマッチを防ぐためにも、ぜひチェックしておいてください。
やりがいで働き方が変わる！ 見つけ方を3ステップで解説

自分に合った仕事の見つけ方は以下の記事で解説しています。偏った視点ではなく、さまざまな角度から自分にマッチする職業を考えてみましょう。
自分に合った仕事を簡単4ステップで発見！ 後悔しない方法を解説

働く意味や実際に働いている人のリアルな声が知りたい人は、以下の記事を参考にしてみてください。
働くとは？ 社会人のリアルな声から働く意味を考えよう

年収以外の企業の情報も確認して新卒の仕事選びを成功させよう

新卒の平均年収は約240〜300万円です。また、新卒1年目から高年収を得るには、業界選びがポイントです。特にコンサルティング・調査業界やIT系は、企業にもよりますが、新卒1年目から年収300万円以上を目指せる傾向にあります。

インセンティブ制を導入している会社もあるため、新卒の年収が低くとも将来的に高年収になることは十分考えられます。ただし、たとえ高年収でもやりがいを感じられなければミスマッチが生じ、仕事が長続きしません。

年収だけでなく、やりがいと働きやすさを含めた3つの要素をバランスよく考慮し、納得のいく仕事選びをしましょう。

記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO（非営利団体）での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan（キャリアカウンセラートレーニングプログラム）を修了

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