「日立製作所はやばい」「急激な業績回復をした」「不祥事があった」

日立製作所が気になっているものの、いざ企業について調べるとあらゆる噂が飛び交っていて不安になったことがあるのではないでしょうか。噂については正確に実態を知っておくことが重要です。

この記事では、日立製作所への就職を検討している人に向けて、「やばい」と言われている7つの理由を解説します。それぞれの理由について、就活のプロであるキャリアコンサルタントの解説をもとに、企業に関する情報の読み解き方を身に付けましょう。

1分でわかる日立製作所

「日立製作所がやばい」と言われる7つの理由｜プロが読み解く

「日立製作所はやばい」と言われている理由を客観的なデータをもとに紹介します。日立製作所と同じ業界での勤務経験があるキャリアコンサルタントから、正しい情報の読み解き方を紹介しているので、気になる点をチェックしながら読んでみてください。

①仕事内容がハードだと言われているから

一例として、社会システム事業部の平均残業時間は、26.11時間（※1）と出ており、情報通信業界の平均16.5時間（※2）と比較すると、激務とまでは言い切れないですが、労働時間は長い傾向にあります。

また、かかわる事業の範囲が鉄道、電力、金融機関のシステムなどといった、社会を支えるインフラであるため、トラブル発生時は迅速な対応が要求されます。また、情報通信業界の企業であるため、プロジェクトの納期直前など、一時的に忙しくなることが予想されます。

その半面、127日の年間休日が整っていたり、24日の有給休暇の取得権利（※1）があったりと、仕事の忙しさをカバーする好待遇があることも事実です。忙しさの実態と、それを補填できる仕組みまで確認することが大切です。

※1 日立製作所 データで見る社会システム事業部
※2 厚労省「毎月勤労統計調査　令和６年分結果確報」

②年収が高すぎるから

大手企業を目指す人のなかには、高い年収を期待している人もいることでしょう。

実際、日立製作所の平均年収は、2022年度以降900万円（※1）を超える高水準となっており、情報通信業界の平均659万5,000円（※2）を大きく上回る好待遇です。

注意すべき点として、高収入は勤続年数が長いことで実現できているということです。大卒の新卒1年目の年収は約530万円（月給12か月分の給与と標準的な賞与の合計）（※3）とされています。

平均勤続年数が18～19年のため、一社で長く働きたくない人が入社すると、理想の金額に到達するまでの年数にギャップを感じてしまう恐れがあることを留意しておきましょう。

※1 日立製作所 有価証券報告書等
※2 国税庁　令和６年分 民間給与実態統計調査
※3 日立製作所 新卒採用

③年功序列の文化が残っているから

大手企業には年功序列のイメージが付いて回るものです。そのため、若いうちから活躍することは難しいのではないかと思っている人もいることでしょう。

日立グループではジョブ型の導入が本格化しています（※）。業務のマネジメントでは、特定の仕事にマッチした人材をアサインする仕組みで、社員一人ひとりのキャリア育成に注力しており、採用では一部の職種において応募者の特性に合せて処遇を設定する動きを取り入れています。

ただ、完全にジョブ型の動きに移行したわけではありません。たとえば、一定の経験年数を経ないと任せてもらえない業務があることも想定されます。そのため、年数による評価も必要であることも意識しておくと良いでしょう。

※ 日立製作所「日立が進める「ジョブ型」とは？ わかりやすく解説」

④圧倒的な業績回復を遂げたから

日立製作所について調べていると、業績回復という話題が出てきます。そこで、過去に業績が悪化していたのかと疑問に思う人もいるのではないでしょうか。

日立製作所は2008年に起きたリーマンショックによって、7,873億円の赤字を出すこととなってしまいました。しかし、上場子会社の完全子会社化や事業体の分散などの改革を実施したことで、2011年には黒字回復を達成しました（※）。

一時は倒産の危機とまで言われたところから、状況を立て直せる経営判断をおこなった事実は、会社の安定性や安全性を測る一つの材料になり得るでしょう。

※ 日立製作所「Story：Hitachi Origin Story：日立」

⑤あらゆる体制変更をおこなっているから

自分が気になっている会社が何度も体制変更をしていると、会社としての安定性を疑問視してしまうものです。

日立製作所は2008年のリーマンショックで受けた大打撃から回復するために複数の改革をおこないましたが、その後、直近でも企業の買収や子会社化を複数回おこなっています。

しかし、こういった動きは戦略的なものです。その証拠に、会社の売上収益については大きな影響は出ていないことが見て取れます。日立製作所はしっかりと練られた戦略をもとに、安定した経営を続けていると言えます。

※ 日立製作所 有価証券報告書

⑥検査不正の不祥事が起きたから

自分が気になっている企業について、不祥事があったことを知って不安を感じてしまうのは自然なことです。

特に大きく報道されたものとして、2021年12月22日、日立製作所の子会社であった日立Astemo（現：Astemo株式会社）が、製品の定期検査をスルーしていたり、検査のデータを改ざんしていたという不正行為が報告されています。

この件に対して日立製作所は声明（※）を発表し、再発防止策を示しています。加えて現在、日立Astemoは社名を変更してホンダの子会社となっています。

こういった不祥事に対しては、企業側が公式に出している見解や、その後の対応について調べることが大切です。

※ 日立製作所「一部製品における不適切行為に関する調査結果 および再発防止策等について」

⑦採用や転職の難易度が高いから

日立製作所の採用において、学歴指定は設けられていません。企業の採用ページ（※1）では、大学学部、修士、博士課程を卒業見込みの者と記載されています。

企業からは公表されていませんが、参考として、大学通信が調査したデータ（※2）によると、比較的偏差値の高い大学の採用実績が多いことがわかります。

就職活動全体を通して、高学歴の人のほうが企業の求める人物像やスキルに当てはまる確率は高くなるものです。そのため、日立製作所に入社するためには、企業のホームページ（HP）や説明会などを通して、企業が求める人物像や必要なスキルを調べておきましょう。

※1 日立製作所 新卒採用
※2 大学通信「2025年 企業ごとの大学別就職者数」

日立製作所は困難な状況を乗り越えた強い企業である

日立製作所が過去に多額の赤字を出したり、不祥事を起こしたりしたことは事実です。しかし、企業選びで最も大切なことは、そこからどのような取り組みをして、どういった現状になているのかを知ることです。

表面的な情報だけで企業を決めつけず、実態を深くまで調べることで、納得のできる就職先選びをしましょう。