円満退職のための退職理由としては、ネガティブな表現を避け、前向きな理由ややむを得ない事情を伝えるのが一般的です。

「キャリアアップ」、「家庭・介護・転居といったやむを得ない事情」、「体調面」、あるいは「キャリアチェンジ」といった理由が無難で、相手に理解されやすいでしょう。

引き止められた場合の対策としては、まず退職がすでに決定事項である旨を明確に伝えることが重要です。もしすでに次の転職先が決まっている場合は、その会社名は伏せつつも、次のキャリアの方向性が明確になっていることを伝えましょう。

そして何よりも、在籍した会社や上司への感謝の気持ちを強調することが、円満な退職につながります。

企業が退職を認めない場合は専門家への相談を検討しよう

本来、会社は法的に定められた期間内に退職の申し出があれば、原則としてそれを受理する必要があります。民法では、期間の定めのない雇用契約の場合、2週間前までに退職を申し出れば退職できるとされているのです。

もし不当に退職を認められないといった状況に陥った場合は、一人で抱え込まず、然るべき機関への相談を検討することも必要です。社内の人事部門や労働組合、または社外の労働基準監督署や弁護士など、専門家からのアドバイスを仰ぐことをおすすめします。

これらのポイントを踏まえ、円滑な退職を実現してくださいね。

円満に退職するためには、まず、上司からの引き留めに合わないように、自身の退職の意思が固いことを明確に伝える必要があります。

「ご相談があるのですが……」といった切り出し方をすると、「まだ説得の余地がある」と判断され、引き留めの対象になりやすいため注意が必要です。

また、会社に対する不満をそのままストレートに伝えてしまうのは、やはり良い印象を与えません。

とはいえ、まったくの嘘をついてしまうと、話のなかで矛盾が生じたり、あとで嘘が判明したときに信頼を失ってしまったりするリスクがあります。

大切なのは、誠意をもって本音を伝えることです。

伝え方の工夫が大切！ 不満な気持ちは前向きな理由に変換しよう

たとえば、退職理由が「残業量の多さ」の場合は以下のように言い換えることができます。

「今後は家庭生活と仕事のバランスをより重視し、仕事のボリュームを抑えたいと考えています」あるいは「自分自身で時間のメリハリをつけられるような働き方を希望しています」といったように変換してみてください。

そのほか、「評価制度への不満」が理由であれば以下のような伝え方がおすすめです。

「より自分の力が正当に評価され、発揮できる環境で挑戦したいと考えています」あるいは「自分自身が納得感を持って成果を追求していけるような評価制度のある環境に移りたいと考えています」といった表現が良いでしょう。

上司にスムーズに納得してもらうためには、「退職意思の固さ」を明確に示すことに加えて、これまでの感謝の気持ち、そして後任への引き継ぎ業務を責任をもって最後までおこないたいという意思を伝えることを意識してください。

さらには、自身が考える具体的な引き継ぎスケジュールなどをあわせて伝えることができると、より円満な退職につながりやすいでしょう。