面接を録音されたのですが大丈夫ですか?

先日、面接中に自分の発言や態度について質問され、面接官が無断で録音しているのではないかと感じ、強い不安を覚えています。

もし、企業に無断で録音されていた場合、自分の発言の揚げ足を取られたり、選考に不利になったりするのではないかと心配ですし、そもそも無断で録音する企業に対して不信感もあります。

プロのキャリアコンサルタントの方に伺いたいです。企業が面接を無断録音する目的として、どのようなことが一般的に考えられるのでしょうか?

また、面接を無断録音された場合に、学生が取るべき行動や、録音に関する法的な側面など、不安を軽減するために事前に知っておくべきことについて、アドバイスをお願いします。

大学3年生 男性

質問日:

2人のアドバイザーが回答

※質問は、エントリーフォームからの内容、または弊社が就活相談を実施する過程の中で寄せられた内容を公開しています。就活Q&A 編集方針はこちら

GoogleでPORTキャリアを「優先するソース」に登録すると、知りたいQ&Aへすぐにアクセスできるようになります。ぜひご登録ください。

キャリアコンサルタント

久野 永理

プロフィールを見る

録音自体は違法ではない! 「了承」の有無が問題

面接の録音というのはあまり聞いたことがありませんが、録音すること自体に法的な問題はありません。

ただ、不安を感じるかどうかは、事前に「録音します」という了承を得ているかどうかで大きく変わってくると思います。企業が学生から了承を得ていれば、学生側の信頼感や不安は軽減されると考えられます。

企業の自己防衛かも? 不安なら辞退も選択肢に

もし事前に了承を得られていたとしても、ご自身が「録音されるのは嫌だ」と思うのであれば、選考を辞退することもできます。

企業側としては、応募者に対して不備があってはいけないという思いもあるでしょう。サポートセンターが「通話を録音します」というのと同じように、お互いのために録音している可能性も考えられます。

39点以下は要注意!
選考前にマナー力を診断してください

「めんどくさいな」と思われがちな就活マナーですが、いざという時にできないとそれが原因で選考に落ちてしまう可能性があります。

そこで活用したいのが「マナー力診断」です。もし39点以下を取ってしまったら早期の改善が必要です

今すぐ診断でマナー力をアップさせて、効率よく企業からの内定を手に入れましょう。

キャリアコンサルタント/ワーズアンドキャリア代表

楳内 有希子

プロフィールを見る

企業が録音するのは企業運営上の側面であると言える

それは、驚かれたことと思います。不意に「録音されているかもしれない」と感じると、不安になりますよね。

企業が面接を録音する場合、考えられる目的は、

・複数の面接官が後から評価を共有するための記録として
・採用プロセスの公平性を保つため、内容を社内で確認するため
・特にオンライン面接時、音声が聞き取りづらかった場合の補助として

このように、録音には企業運営の一環としての側面があり、必ずしもネガティブな意図とは限りません。

本来は録画の同意を取るのが望ましい対応

また、録音そのものは企業側・応募者側いずれにとっても、直ちに違法とされることはほとんどありません。

ただ、録音した内容を無断で公開・共有した場合には、法的リスクが生じる可能性はあります。そのため、本来は「録音します」と事前に説明し、同意を取るのが望ましい対応です。

不安を軽減するための行動としては、面接前に、「本日の面接は録音や録画がおこなわれますか?」と受付や案内のタイミングで、さりげなく確認しておくのも一つです。

企業側の目的を事前に確認しておけば不安は軽くなる

また、面接中に気になることがあれば、「念のため、本日の面接内容の録音についてお伺いしてもよろしいでしょうか?」と、穏やかにたずねてもいいでしょう。

そして、あなたの言葉は、録音されているかどうかに関係なく、面接官の心に届くものです。

もし録音されていたとしても、面接で「どんな思いでこの会社を志望したのか」「自分らしさをどう伝えるか」に意識を向けて臨んでほしいと思います。

39点以下は要注意!
選考前にマナー力を診断してください

「めんどくさいな」と思われがちな就活マナーですが、いざという時にできないとそれが原因で選考に落ちてしまう可能性があります。

そこで活用したいのが「マナー力診断」です。もし39点以下を取ってしまったら早期の改善が必要です

今すぐ診断でマナー力をアップさせて、効率よく企業からの内定を手に入れましょう。

その他関連Q&A

TOP

PORTキャリア
会社情報 プライバシーポリシー グループ会員利用規約 コンプライアンスポリシー 反社会的勢力排除ポリシー 外部サービスの利用について 情報セキュリティ基本方針 行動ターゲティング広告について カスタマーハラスメントポリシー