最終面接の結果が遅く、居ても立っても居られないという人もいることでしょう。「最終面接の結果が来なくて他のことが手につきません」「結果が来なくて心配なのですが企業に連絡した方が良いですか」など学生から多くの不安の声を聞きます。

面接でせっかく自信があったのに1週間も2週間も連絡が来ないと不安になりますよね。とくに志望度が高い企業では、最終面接の結果を早く知りたいと思うことでしょう。

この記事を読めば、最終面接の結果が遅くても必要以上に心配することなく、冷静に適切な対応を取ることができるようになります。

キャリアアドバイザーの谷所さん、田邉さん、横山さんのアドバイスを交えながら、最終面接の結果連絡が遅い理由やどんな対応をすべきかについて詳しく解説していきます。

まだ最終面接に挑む前という人は、この記事を参考にして最終面接に備えましょう。合格率を高める対策をまとめています。

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最終面接の結果連絡が遅い理由を踏まえて適切な対処を取ろう

最終面接の結果連絡が遅いと、「不合格になってしまったのではないか」と気になり、他のことに手をつけられなくなる就活生は多いです。不安な気持ちもわかりますが、すでに選考が終了している企業についていくら考えていても現状を変えることはできません。

結果連絡が遅いのには、企業側に何かしらの理由があります。記事では、最終面接の結果連絡が遅い理由として考えられることや遅くなりやすい企業の特徴、結果連絡が遅いときにやるべきことまで詳しく解説しています。結果連絡が遅い理由を知ると、必要以上に心配を抱えなくて済むようになります。

就活では、面接官の反応や結果連絡など1回1回の不安な状況に対して一喜一憂していては前に進むことが難しくなります。記事を読んで、結果連絡が遅い理由を踏まえて適切な対処を取るとともに、気持ちに余裕を持って就職活動を進めていきましょう。

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最終面接の結果が来るまでの目安を把握しよう

まずは、最終面接の結果が来るまでの日数について把握しておきましょう。

目安を把握することで、結果が来るまでの日数に応じて適切な判断や行動が取れるようになります。必要以上に不安を抱えることもなくなり、安定した精神状態で就職活動をおこなうことができますよ。

面接日から1~2週間以内が目安

最終面接の結果が来るまでの目安は、「面接日から1〜2週間以内」です。

最終面接を入社意思の確認のような役割としている企業の場合、当日中や翌日などすぐに結果を出すこともあります。

一方、最終面接に採用決定の比重を大きくしている企業では、結果を連絡するのに数週間程度時間がかかることもあります。このように企業によって、最終面接の位置づけや役割が異なり、結果連絡の日数も変わってきます。

あくまで目安として押さえておきましょう。

面接の結果は後日連絡しますと言われると不安に感じますよね。こちらのQ＆Aでは後日連絡の合否についてキャリアコンサルタントが回答しています。

一次・二次面接より遅くなることも

結果連絡の日数について、ある程度の目安があるものの、企業によって異なる可能性について前述しました。最終面接は一次・二次面接などそれまでの選考より結果がくるのが遅いケースもあります。なぜなら、最終面接は将来自社の社員となる学生を決める最終決断をおこなうからです。

会社はヒト・モノ・カネ・情報という経営資源によって成り立っており、その中でもテクノロジーなどに代替することのできないヒトには大きな価値があります。

採用・教育について企業が力を入れるのは、会社の将来を担う人材を創出して会社に利益を生んでもらうためです。この決断によって、将来の業績に大きな影響を与えるといっても過言ではありません。そのため、選考の最終判断となる最終面接は、それまでの選考より遅い場合があるのです。

土日や連休を挟むとさらに遅くなる

会社には、営業日と休業日があり、営業日は社員が業務をおこなう日、つまり会社が営業している日になります。

業種によっても異なりますが、土日や祝日は一般的に休業日である会社が多いです。店舗経営の企業では、店舗側の営業日と採用などをおこなう本社側の営業日が異なる場合があります。公式HPや企業パンフレットなどで会社の営業日や営業時間を調べてみると良いでしょう。

面接の結果について「5営業日以内にご連絡します」と言われた場合は、土日などの休業日を含まないで5日以内となります。そのため、単純に土日を含んで5日以内に連絡が来なくても心配する必要はありません。

暦通りの会社では、年末年始やゴールデンウィークなどの連休は休業日であるため、連絡がさらに遅くなることも覚えておきましょう。

最終面接の結果を待っている中で、土日を挟むと連絡がいつ来るのか不安に感じている方はこちらの記事を参考にしてみてくださいね。

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最終面接の結果連絡が遅い7つの理由

前述しましたが、結果の連絡が遅いのには必ず理由があります。この遅くなる理由についても企業によって異なり、完全に見極めることはできません。

しかし、考えられる理由を知っておくことで、企業側の視点を理解し、必要以上の心配や焦りを軽減することができます。

ここでは、最終面接の結果連絡が遅い時に考えられる7つの理由を解説していきます。

①応募学生全員の選考が最後まで終わっていないため

企業は、あらかじめ募集人数と毎年のエントリー者数の人数の目安を事前に把握したうえで、採用スケジュールを立てています。

しかしそれはあくまで想定であり、志望する学生のエントリー数が多くなる場合や突発的な予定変更に伴い、面接日程がずれることがあります。すると、すでに面接を受けた人への結果連絡は遅くなり、学生は長期間連絡を待たされることがあるのです。

全員の面接が終わっていなくても、自社に必須となる人材であり他社に取られたくないという思いから、すぐに内定の連絡をする企業もありますが、全員の選考を終えて最も自社に合う学生を見つけてから結果の連絡をする企業が多くあります。

②社内で選考結果の意見が割れているため

前述した通り、最終面接の結果は自社に入社する社員の決定であるため、企業にとって重要な決断になります。そのため、最終面接の面接官のみならず、一次・二次面接の担当者も交えて情報共有をしながら決定していきます。

同じ社内で採用すべき人物像がある程度決まっていても、担当者によって学生から受けた印象や最も自社に合うと感じた人は異なることがあります。そのような場合、挙げられたお互いの意見を細かく理解しながら最適な決断をしていくため、時間を要することになります。

一次・二次面接では、迷ったら次の選考へ進んでもらい改めて判断するということができますが、最終面接ではそれができないため、結果の連絡が遅くなってしまうのです。

③補欠合格者という立ち位置にされているため

企業は、採用にコストをかけている以上、予定した人数の学生を採用できないというリスクを負わないようにしたいと考えています。そのため、内定者とは別に補欠合格者まで想定していることがあります。

必ず採用を出すわけではないけれど、内定者から辞退されたときに内定とする補欠合格者の立場にされている可能性があります。

内定者への入社意思の確認は大切なことであるが故に電話でおこなわれることが多く、学生とスムーズに連絡が取り合えないということも少なくありません。その結果、補欠合格者への連絡が遅れてしまうのです。

④採用担当者が多忙で連絡しきれていないため

採用担当者は人事部に所属して仕事をしていることが多いです。人事部では、採用業務以外にも社員の研修実施や人事評価・人事考課の管理、労務管理などを担っています。

人事部内で採用業務に特化しておこなう社員が決まっているように業務が細分化されている企業もありますが、中小企業など従業員の少ない企業では、1人がさまざまな業務を兼任していることも多くあります。

その結果、同時並行で採用以外の業務にも追われて連絡が遅れてしまっていることも考えられます。

⑤社内上位層からの決裁を取るのに時間が掛かっているため

最終面接は重要な決断となるため、社長や役員クラスの社内上位層を交えた協議をおこなったうえで内定か不合格かを決める企業が多いです。

しかし、社内上位層は普段から採用業務に携わっているわけでは無く、経営方針などの重要事項の決定などに携わっています。また、社内の中でも重役で多忙です。そのため、採用担当者内ではある程度決断が決まっていても、社内上位層による最終的な決裁を取るのに時間が掛かっていることが考えられます。

ここまで解説してきたように、結果の連絡が遅れる理由は就活生の面接の出来が要因というよりは、企業側の業務遂行状況に起因していることが多いです。このような企業側の状況を知ることで、必要以上に心配を抱える必要がないことが理解できますね。

⑥合格者への連絡を優先しているため

結果の連絡順序として、不合格者や補欠合格者よりも先に合格者への連絡を優先します。なぜなら、内定者から辞退されることがあり、まずは内定者にいち早く結果を伝える必要があるからです。

最終面接であるため、ある程度人数が絞られているとはいえ、応募者数や採用予定人数自体が多い場合は、不合格者への連絡が遅くなってしまいます。

⑦不採用となった学生の気持ちに配慮するため

中には、最終面接のあとすぐに結果が出ていることやスケジュール通りすでに結果が出ていることがあります。しかし、余りにも早く不採用の連絡をするとかえって失礼にあたると判断し、学生への配慮として一定期間空けていることがあります。

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最終面接の結果が遅くなりやすい企業の8つの特徴

ここまで最終面接の結果が来るまでの目安と連絡が遅くなる理由について解説してきました。企業によっても結果が来るタイミングや連絡が遅い理由はさまざまであることが見えてきたと思います。

ここからは、最終面接の結果が遅くなりやすい企業の8つの特徴について解説していきます。これらに該当している企業は必ずしも遅くなるわけではありませんが、遅くなる可能性が高いということを知っておくと安心材料の1つになりますよ。

①採用人数が多い大手企業

大手企業は、社員数が多く採用人数自体も多い傾向にあります。採用人数が多くなると、エントリーシート（ES）の確認や面接・グループディスカッションなどの選考をおこなう回数が増えます。それに伴って、学生への選考日程の案内や結果連絡など採用に関する業務も同時に増えることになりますよね。

また、大手企業では社員数の多さから組織内での意思疎通をおこなうのに時間がかかることもあります。結果的に計画が後ろ倒しとなり、学生への連絡が遅くなってしまうことが考えられます。

②応募が殺到しやすい人気企業

応募が殺到しやすい人気企業では、多くの学生を審査するため、それだけ時間がかかります。

企業によっては、早期選考の最終面接と通常選考の書類審査の時期が重なるなど、業務を並行しておこなうこともあります。人気企業では1年を通して採用活動をおこなう通年採用をおこなう企業も増えてきました。

さらに、人気企業の最終面接まで進む人は、総じてレベルの高い就活生が多いです。学生にほぼ優劣の差がないケースやそれぞれ異なった良さを持っている学生を限られた人数に絞る選択をするため、慎重におこなう必要があり時間がかかります。

③採用担当者の人数が少ない中小企業やベンチャー企業

企業によっては、採用にかかわる社員が少ない場合や1人の社員が採用とは別の他業務を兼任している場合があります。社員数が少なく、採用などの業務が構造化されていない中小企業やベンチャー企業に多い傾向です。

もちろん、内定を出すかどうかの判断は1人でおこなうのではなく、社内の上位層を交えながら複数人でおこなうことでしょう。

しかし、その他の採用に関する業務は1人が大きな裁量のもとおこなっているとします。すると、応募者数や採用予定人数が少なかったとしても、少人数もしくは1人で他業務と合わせて多くの業務をこなす必要があるため、連絡が遅くなってしまうのです。

④繁忙期が重なっている企業

業種にもよりますが、以下のように繁忙期と閑散期がはっきりしている企業があります。

繁忙期は、会社の売上に大きく影響を与える企業の経営・存続にとって大事な時期です。

普段採用業務をおこなう社員も、繁忙期には現場の仕事を担うということも少なくありません。このような時期には、採用業務に充てる時間を十分に取れないため、結果が遅くなってしまうことがあります。

⑤採用決定権が海外の本社にある外資系企業

外資系企業は、海外企業の子会社や海外企業と日本企業との共同出資された会社、海外企業から買収された会社などがありますが、いずれも海外企業に大きく帰属しています。そのため、本社は海外にあることがほとんどで、採用決定権も本社側にあることが多いです。

本社との連絡を取るには時差が生じるなどの要因から、連絡がスムーズに取れないこともあります。結果、学生への連絡が遅くなることにつながるのです。

⑥採用予定数が若干名である企業

採用予定数が若干名である企業では、内定者との間でミスマッチが生じ、入社後すぐに辞められてしまうと、その年の採用に掛けたコストが無駄になってしまいます。最悪の場合、人手不足となり、事業を継続することが困難な状況に陥ることもあります。

自社と合っている学生かを見極めることは、もちろんどの企業でも大切ですが、採用予定数が若干名である企業ではさらに重要なポイントなのです。そのため、時間をかけて採用かどうかを見極める傾向にあります。

⑦職種別採用をしている企業

日系企業の新卒採用では、「総合職」という形で採用し、ジェネラリストを育て上げるというのが一般的な方法とされてきました。しかし近年では、専門性の高さを武器とするスペシャリスト的な社員を増やして企業価値を高める職種別採用をおこなう企業も増えてきました。

職種別採用の場合、職種毎におこなう説明動画やパンフレット、募集要項の作成、面接官の確保と情報共有の機会増加など採用側に多くのコストがかかります。

業務適性を考慮して、他の職種との相性について社内でも学生との間でも意思を確認しながら対話をするため、結果が出るまでに時間がかかってしまうのです。

⑧社内決裁フローが長い企業

社内決裁及び社内稟議による社内での意思決定が遅いもしくはフローの長い企業では、最終的な決断が出るまでに時間がかかります。

社内メンバー一人ひとりの意見に対して向き合う民主的な方針を取り入れている老舗企業や大手企業に多い傾向です。欧米企業に比べて日系企業ではこのような企業が多いです。

一方、経営者など社内有力者の決定権が強い企業や社内決裁を電子化によって効率化することを推し進める企業などでは社内決裁が早い傾向にあります。

合否の連絡が遅いと不安になりますよね。以下の記事では企業側の事情や問い合わせ方法まで詳しく解説しているので参考にしてみてください。

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最終面接の結果連絡が遅いときにやるべきこと

最終面接の結果が来るまでの目安や遅い理由と合わせて、結果が遅くなりやすい企業の特徴についても解説してきました。

ここまで見ると、結果が遅くても不採用とは限らず、丁寧な審査がおこなわれている、企業側が忙しい状況にあることが理解できると思います。

あまりに結果を心配しすぎると、他の選考に悪影響を与えてしまいかねません。ここからは最終面接の結果連絡が遅いときにやるべきことを解説していくので、適切な対処を取ることで、心の余裕を持って就職活動を進めていきましょう。

最終面接の結果がわからず不安やストレスを感じている人は、以下の記事もおすすめです。気持ちを前向きにするヒントが得られます。

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最終面接を振り返る

最終面接の結果はまだ出ていませんが、面接における内容や自身の受け答え・言動、面接前の準備はどうだったのかについて振り返ってみましょう。客観的な結果でなくともまずは主観的に振り返ることが大切です。

特に面接での質問内容における自身の受け答えで上手くアピールできたこととできなかったことに分けて整理すると、次の選考へつなげることができます。日が経つにつれて記憶は薄れていくので、できるだけ早めに振り返りをおこないましょう。

他の企業のエントリーや対策をする

結果待ちの段階では内定か不合格かどうかわかりませんが、他の企業のエントリーや対策をこれまで通り続けましょう。

仮に、結果が不合格であった場合、急いで他の企業のエントリーや対策をする羽目になります。時間的な余裕がない状況では、意思決定が煩雑になったり、面接で同じ失敗を繰り返したりしてしまいます。どんな結果であっても平常心を保てるようにしておきましょう。

これから控えている他企業の面接でより力を発揮できるように、効果的な面接対策をおこないましょう。こちらの記事にその具体的な方法を解説しているので、参考にしてくださいね。

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現在の選考状況と志望順位の整理をおこなう

前項で解説した他の企業のエントリーや対策をおこなう前に、一旦現在の選考状況と志望順位の整理をおこないましょう。闇雲に対策をするのではなく、優先順位を決めて対策を進めることが、限られた時間内で就活を進めるのに重要だからです。

志望順位の明確化と志望度の高い企業において次の選考ではいつどんな選考があるのかを把握し、スケジューリングしてみてください。すると、自然と今やるべきことの優先順位を立てることが可能になります。

結果待ちの企業に固執していると、情緒不安定になりやすく、冷静な判断ができない状況に陥りやすくなります。結果待ちの企業から一歩引いて「企業選びで自分が大切にしたいことは何か？」「どんな将来を実現したいか？」という企業選びの軸を改めて見直し、志望順位の整理をおこないましょう。

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辞退を検討している人は、できるだけ内定を承諾する前に企業に伝えましょう。内定と内々定の違いや合格後の動きがよくわからない人は、こちらの記事が必見です。

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志望企業に対する入社後の懸念点をまとめておく

結果の連絡を待っている間に、その企業に対する入社後の懸念点についてまとめておくのも有効的です。内定者に結果を確実に伝え、自社に入社を決めてほしいという意図から、内定の結果連絡は電話でおこなわれることが多いです。そのため、内定の結果連絡が電話で来た際に、内定承諾してくれるかどうかその場で聞かれることもあります。

その際に他の企業と迷っているのであれば、その迷っている懸念点について聞けるように準備しておくと、企業としても学生が悩んでいるポイントを理解したうえで、内定承諾期間を調整するといった適切な対応を取ることができます。

場合によっては、後日時間を取って現場で働く社員と面談をおこない、懸念点を払拭できる機会を設けてくれるケースもあります。

2週間を過ぎて最終面接の結果が来ない場合は問い合わせてみよう

面接日から1〜2週間以内の連絡が一般的な目安です。連絡までにかかる期間を伝えられたわけではなく、面接日から2週間を過ぎている場合は、企業に問い合わせてみましょう。

企業側の管理ミスで連絡をし忘れているケースも考えられます。連絡までにかかる期間が伝えられていない、一定期間経っても連絡がないという状況下であれば、学生から問い合わせても失礼ではないので、安心して問い合わせましょう。

こちらのQ＆Aでは最終面接で連絡をサイレントにされたときの対処法をキャリアコンサルタントが回答してます。

結果を問い合わせる前の4つのチェックポイント

疑問点や不明点に関して、学生から企業へ問い合わせること自体は悪いことではありません。しかし、適切な対応ができないと、すでに結果が決まっている場合でも、自分に対する印象が下がってしまいます。

企業へ問い合わせるに当たって事前にチェックしておきたいことを以下で詳しく解説しているので、問い合わせる前に確認してみてくださいね。

①迷惑メールや不在着信に企業からの履歴はないか

まずは、受信メールの迷惑メールフォルダや不在着信に企業からの連絡履歴がないか確認してください。自分で迷惑メールに設定した記憶がなくても自動で迷惑メールフォルダに入っている場合や、気づかない間に不在着信に履歴があったということはよくあります。

また、ESなどに記載した企業へ伝えている連絡先であるかどうかも要確認です。自分の携帯メールアドレスではなく大学のメールアドレスなど複数のメールアドレスがあって、企業によって使い分けている人は特に確認をしてください。

メールには内定承諾期間が提示され、その期間までに何の意思表示もない場合、最悪内定取り消しにもなりかねません。確認不足で、今までの努力が水の泡になってしまっては元も子もないので、しっかり確認をおこないましょう。

②採用ページに不採用者には連絡をしないという旨が書かれていないか

採用担当者の業務負担を軽減するという目的から、結果の連絡は内定者のみで不採用者には連絡をしない企業もあります。そのような場合、採用ページに不採用者には連絡をしないという旨が事前に示されていないか確認しましょう。

忙しい中で採用業務をおこなっている企業からすると、記載されていることに関して問い合わせするのは避けてほしいというのが本音です。また、最終面接の案内メールなどにも結果連絡の方法が書かれていることがあるため、念のため確認しておきましょう。

③問い合わせる時間帯は適切か

企業へ問い合わせるにあたり、相手を配慮した時間帯であるかどうかを考えましょう。

特に電話の場合、企業の「始業時間・就業時間すぐ」の忙しい時間や「お昼時」は対応をすることが難しいです。これらの時間帯を避けた営業時間中に掛けるようにしてください。一般的な目安は、お昼時を避けた10〜16時の間の時間帯が良いです。

また、業種によって忙しい時間帯がわかっている場合は、その時間帯も避けましょう。

④相手を責めるような文面になっていないか

最終面接の結果連絡が遅いと、就活生にとっては早く連絡を伝えてほしい気持ちになりますよね。企業の都合で連絡の不手際があると少々腹が立つかもしれません。

しかし、相手を責めるような文面は厳禁です。就活生の気持ちもわかりますが、企業側も人間がおこなっていることであるため、遅れることもあればミスをすることもあります。また、相手を責めるような人と一緒に働きたいとも思われないでしょう。

選考を受ける時と同様に相手への敬意を忘れず、あくまで「確認」のための問合せをしているという姿勢でおこないましょう。

企業への問い合わせメール例文

メールで企業に問い合わせる場合は、以下のことに留意しましょう。

以下に例文を紹介するので、メールで企業に問い合わせるときの参考にしてみてください。

企業への問い合わせ電話例文

電話で企業に問い合わせる場合は、以下のことに留意しましょう。

以下に例文を紹介するので、電話で企業に問い合わせるときの参考にしてみてください。

合否の連絡が来ないと不安になりますよね。以下の記事では連絡が来ないときの対処法について詳しくまとめているので参考にしてみてください。

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結果連絡にばかりとらわれず自分が取るべき対応をしよう！

ここまで、最終面接の結果が遅い時の対処法や企業へ問い合わせる時に確認したいことについて解説してきました。最終面接は重要な決断であるからこそ、結果の連絡が遅くなることがあります。

今回解説した最終面接の結果が遅い時の対処法を参考に、結果連絡ばかりにとらわれず、自分が今取るべき対応をしていきましょう。そうすることで、結果待ちの企業が内定であってもそうでなくても、就職活動を上手く締めくくることができるはずです。

記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO（非営利団体）での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan（キャリアカウンセラートレーニングプログラム）を修了

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