企業は病名そのものより、業務遂行への影響とリスクコントロールの見通しを知りたいと考えています。

そのため、健康状態について聞かれた場合は、診断名の詳細説明に踏み込まずに症状の傾向、通院頻度、業務への影響の有無、本人の対処、配慮してほしい事項といった実務に関係する点から簡潔に述べると伝わりやすくなります。

たとえば、通院は月1で就業時間外に調整可能、突発休は稀、必要時は上長へ事前共有し業務を前倒しで進める、といった運用レベルの話に落とすと安心材料になります。

事前に仕事内容や職場環境と照合して配慮を示そう

自己申告の可否は、職務内容や勤務形態との相性で判断すると良く、継続通院が勤務時間に一部かかる、特定環境で配慮が必要、定期健診書類の提出が前提、といった事情があれば入社前後のどこかで整合を取るのが現実的です。

ただし、選考中ではなく内定後に相談でも問題ありません。

いずれも業務に支障を出さない工夫と困る前に共有する姿勢を軸に、落ち着いた口調で端的に伝えると評価を落とさず、逆に信頼感のある印象になります。

面接で健康状態について聞かれるのは、病気の有無の評価というよりも、入社後に安心して働けるか、配慮すべき点があるかを確認する目的がほとんどです。

企業も採用した人がすぐに体調を崩してしまうことは避けたいため、働き方の見通しを知りたいだけだと理解しておくと気持ちが楽になります。

通院中である場合は、必要以上に詳細を話す必要はありません。大切なのは事実と働ける見込みをセットで伝えることです。

たとえば、「現在、〇〇の治療で月1回通院していますが、日常業務には支障ありません。これまで学業やアルバイトも問題なく続けられています。」といった説明なら、企業も状況を正しく判断できます。

隠すと入社後に苦労する！ 対処できることを示そう

一方で、「正直に伝えたら落とされるかも」という不安も当然ですが、隠して入社後に困るのはあなた自身です。必要な配慮（通院時間の調整など）は、正しく伝えることで初めて得られます。

ポイントは、病名など細かい情報は言わなくて良いこと、業務への影響を簡潔に伝えること、そして不安ではなく自分で対処できている証拠を示すことの3点を踏まえて落ち着いて説明できれば、自己管理ができる人という好印象につながります。