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就活で募集要項の「休日」はどのように見るべきですか?
今、企業の募集要項を見て就職活動をしているのですが、「年間休日120日以上」や「完全週休二日制」など、休日の表記が企業によってさまざまで、何を基準に判断すれば良いのか迷っています。
土日祝日が休みとは限らない業界もありますし、年間休日が具体的にどれくらいあれば、無理なくプライベートの時間を確保しながら働けるのか、目安がわかりません。
休日が少ない会社でも、実際に働いている人の話を聞くと「そこまで大変ではない」という意見もあって、募集要項の数字だけでは判断できないのではないかと不安です。
キャリアコンサルタントの方に、募集要項に記載されている休日の種類の正しい見方や、自分が無理なく働くための休日数の目安について、具体的なアドバイスをお願いします。
※質問は、エントリーフォームからの内容、または弊社が就活相談を実施する過程の中で寄せられた内容を公開しています
完全週休2日制ならしっかり休める企業
完全週休2日制に関しては、毎週必ず2日間の休日がある制度で、週休2日制に関しては、1カ月の間に1回以上、週2回の休日がある制度とされています。
年間休日120日とうたっているような企業であれば、土日祝日を含めてカレンダー通りの休みであることが多いため、十分と考えて良いのではないかと思います。
年間休日105日以下は注意すべき
ちなみに、法定の最低ラインは年間105日とされています。ですので、もし年間休日日数が105日を下回るような募集要項になっているときは、少し注意して見るほうが良いかもしれません。
年間休日120日以上が休みやすい目安となる
年間休日は、企業が定めた休日の合計(法定休日と所定休日)で、日本の平均は114〜115日程度です。年間休日が120日以上あれば平均よりも多く、ワークライフバランスが取りやすいとされます。
完全週休2日制は毎週2日休み、週休2日制は月に数回2日休みがある場合を指します。
休日取得の実態を確認! 業界の特性も考慮しよう
休日の日数だけでなく、祝日の休みや長期休暇の有無、業界の特性(サービス業は土日休みでないことが多いなど)を考慮し、休日取得の実態をさまざまなツールで確認することが重要です。
プライベートの時間を確保したい場合は、年間休日が120日以上を目安にしましょう。
「具体的な企業分析の方法がわからない」と疑問を持つ人は以下の記事を参考にしてください。企業分析の具体的な方法や実施する際の注意点などを解説しています。
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