長く働きたいからこそ、福利厚生は気になりますよね。ただし、面接で聞くと「条件ばかり気にしている」と思われそうで怖いというジレンマもとてもよくわかります。

実は、福利厚生を見るうえで大切なのは、制度があるかどうかだけでなく、実際に使われているかどうかと自分の働き方に効くかという視点です。

あくまで求人票の制度ありは入口にすぎません。制度は多ければ良いではなく、使える条件が重いと宝の持ち腐れになってしまうこともあります。

福利厚生を確認するうえでおすすめの順番は、まず所定労働時間と残業の実績、年間休日と有給取得日数の実績、育休・介護休の取得率と復職率、住宅・通勤・転居補助の条件、医療・メンタルケアの窓口の有無などです。

たとえば、一概に育休制度が「ある」となっていても、取得実績がほとんどなければ絵に描いた餅です。だからこそ、チェックすべきは、直近の育休取得率や復帰率、そして男性の取得実績などになるわけです。

採用ページやCSR報告書、女性活躍推進データベースなどで公開されている企業も多いため、ぜひ確認してみてください。

面接で聞きにくいことは事実ベースで質問しよう！

また、住宅手当や家族手当といった金銭的な補助は魅力的ですが、それらはあくまでプラスアルファの要素です。基本給が低く設定されていて手当で補填している場合もあるため、トータルの年収や基本給の額もしっかりみることが大切です。

年間休日数や有給休暇の平均取得日数も、実際の働きやすさに直結する重要な数字です。

面接で聞きづらい場合は、座談会やOB・OG訪問で「皆さん、有給はどんなふうに使われていますか？」「在宅と出社の比率とルールはどんな感じでしたか？」と柔らかく聞いてみると、リアルな実態が見えてきます。

質問のコツとして、事実ベースの質問で聞くと、雰囲気ではなく運用が見えるので、質問の仕方を使い分けて、知りたいことを知れるようにしましょう。

最後に判断するうえでおすすめなのは、自分が重視する3点を先に決め、その三点の実績と運用ルールが合う企業を優先することです。

福利厚生を見る際に注意すべきなのは、「制度がある」という情報だけで満足しないことです。 その制度が実際に職場で使われているかどうかを確認するようにしてください。

また、年間休日数や有給取得率、育休取得率といった客観的な数字に注目することも大切です。 説明会やOB・OG訪問を通じて、募集要項に書かれていない運用の実態を知ることが、入社後のミスマッチを防ぐ鍵となります。

自分にとって大切な条件を具体的に確認！

具体的な評価ポイントとして、まずは住宅手当や家賃補助が挙げられます。支給条件が勤務地や家族構成で変わる場合があるため、支給方法や期間制限の有無をしっかり確認しておきましょう。

二つ目は年間休日と休暇制度です。 年間休日が120日以上あるか、完全週休二日制かによって、実際の休み方が大きく変わります。

三つ目は育休や産休の実績です。制度の有無だけでなく、男女ともに取得実績があるか、復帰後のキャリアがどうなっているかも重要な判断材料です。

そのほかにも、長期的な視点で退職金制度を確認したり、健康関連のサポートや自己啓発支援の有無をチェックしたりすることをおすすめします。