このアドバイザーが
回答したQ&Aを読む
1150件
-
Q
- ヤングケアラーの経験を面接で話しても問題ありませんか。
- 質問者さんがヤングケアラーだったことは話しても問題ないかと思います。新しく就職しようとしている会社に対して、自分の長所や人柄などをしっかりとアピールすることができればヤングケアラーだったこと自体は何も問題にはならないでしょう。 注意点としては自分に合わない会社に入ってしまったこと、その会社をすぐに辞めてしまったことの責任が自分に一切ないような話し方をすると「自分に起こった出来事、自分で選択したことの責任をほかのものに求める他責思考の人ではないか」という印象を与えかねないことです。 重要なのは転職先の企業に対する志望動機 面接の際、もちろん前職を辞めた理由は質問されることは多いですが、「どうしてうちの会社が良いと思ったんですか」「あなたにどのような能力や長所がありますか」「入社後どのような貢献ができると思いますか」といった質問に答えられるようにすることの方が重要です。 今は介護の必要はなくなり、それによる離職の心配もないとのことなので、自分自身をどのようにアピールするのか、どのようにしてその会社で活躍するかということに意識を注いで転職準備すれば良いかと思います。頑張ってください。
-
Q
- 教職課程を履修していなくても教員になれる制度はできませんか？
- 「教職課程を履修していなくても」という前提であれば、教員として働く道（制度）はあります。 ただし「教員免許がなくても教師として働けるか」ということであれば、それはできないでしょう。つまり、教職課程を履修していなくても、教員免許を取得すれば教師として働けるというわけです。 現在「特別免許状」という制度があります。これは昭和63年に創設された制度で「教員免許状を持っていないが優れた知識・経験等を有する社会人等を教員として迎え入れることにより、学校教育の多様化への対応や、その活性化を図るため（以下略）」と定められています。 過去の特別免許状の発行実績は文科省の教員免許状の授与状況などに掲載されており、令和元年は227人、令和2年237人だったようです。これが教職課程を履修していなくても教員免許を取得する方法です。 「特別免許状」と「特別非常勤講師制度」を要チェック！ もう一つ「特別非常勤講師制度」という制度もあります。 これも昭和63年に創設された制度で「地域の人材や多様な専門分野の社会人を学校現場に迎え入れることにより、学校教育の多様化への対応やその活性化を図るため、教員免許を有しない非常勤講師を登用し、教科の領域の一部担任させることができる」と定められています。 どちらの制度も文科省のホームページ（HP）に詳細が掲載されているので、まずはそちらを確認してみるのが良いかもしれません。これらの制度が活用できないということであれば、ほかの方法を用いて教員免許を取得するしかありません。 現在はさまざまな大学で教員免許を取得できるカリキュラムを提供していますし、通信教育に対応している大学もあります。 免許取得までは2〜3年かかりますが、社会人として働きながら通信教育を使って免許を取得するという方法もあります。ちなみに私もそのようにして教員免許を取得しました。
-
Q
- 転職の適齢期って何歳ですか？
- 政府が発表している労働力調査によると、労働力人口のうち2023年の転職者数は約328万人。そのうち年齢階級別に転職者の割合を比較すると20〜24歳は約13.4%、25〜29歳は13.7%、30〜34歳は11.2％、35〜39歳は8.8%、40〜44歳は9.4％、45〜49歳は8.5％と続きます。 この調査結果からは20代の転職者の割合が比較的多いですが、年齢が上がっても一定の転職者数がいることがわかります。 一方、民間企業の調査結果も見てみると、dodaエージェントサービスを利用して転職したビジネスパーソンについての調査結果があります。 こちらでは2023年に転職を成功させた人の年齢平均は32.4歳となっていますが、20代、30代、40代、50代それぞれでも転職を成功させた人は一定数おり、また職種によって転職を成功させた年齢構成が変わっています。 ここから見えてくることは、「転職の適齢期」として絶対的な年齢はないということです。 年齢と転職成功率の関係は職種によって異なるといえる あるとすれば、それぞれの年齢で転職しやすい「職種の傾向」はあるといえます。営業やサービス業などは年齢が若い方が転職成功率が高い傾向があり、管理系、金融系、コンサル系など経験とスキルがより求められる分野では年齢が高くても転職成功率が高いといえます。 転職は年齢だけで決まるものではなく、そのときの自分自身のスキルや経験、労働市場の状況などが絡んで決まるものなので、「適齢期」なる絶対基準に縛られなくても良いかと思います。
-
Q
- 不採用になった企業に再度熱意を伝えることは失礼でしょうか。
- 結論から言うと、自分が納得できるまでやってみるのが良いのではないかと思います。 一般論をお伝えすると、不採用の連絡をもらったのであれば、いくら再アタックしてもそこから結果が変わることはほぼありません。とはいえ質問者さんは諦めきれない気持ちがあるようですし、納得できるまでやれることをすべてやってみてはどうでしょうか。 幸いほかの職種でも募集しているとのこと。一度応募した人は別職種で応募はダメですよと言われておらず、ルール上問題ないのであれば応募するのもありでしょう。 ただし、今回不採用になった職種にこだわりがあるのであれば「（同じ職種で）もう一度熱意を伝える」という行動になりますね。「その会社で働けるのであればほかの職種でもいい」と思えるのであれば、他職種で再応募するという判断かと思います。 企業からの提案の背景を確認しておこう ただ一点、若干不思議なのが、その企業の採用会議にキャリアアドバイザー（社外の人？ 社内の人？ ）が同席しており、不採用になった質問者さんの就職サポートをするというところです。 予想としては、そのスタートアップ企業が、外部の人材会社を活用して採用活動をしているのだと思います。なぜなら、そのキャリアアドバイザーがスタートアップ企業の社内の人間であれば、質問者さんの就職支援をするメリットがないからです。 社内の人間の時間を使って、社外の人（質問者さん）をほかの会社に就職させる理由がありません。キャリアアドバイザーが人材会社の人であれば、質問者さんをほかの会社に紹介して就職を成立させれば、その人の成績と会社の利益になるので、サポートする理由もあります。 そのあたり、キャリアアドバイザーがどういう立場の人で、どうして自分の就職をサポートをしようと言っているのかきちんと確認した方が良いかもしれません。
-
Q
- 面接の情報を他社に流されて困っています。
- まずは質問者さんが書いている「採用担当者が面接の情報を他社に流した」というのが事実なのかどうかを確認すべきかと思います。 「他社が自分の◯◯について知っていたので、前に面接を受けた会社の担当者が情報を流したとしか思えない」という「推測」なのであれば、それだけで決めてしまうのは危険です。 質問者さんが「採用担当者が面接の情報を他社に流した」と判断した根拠となるものを集め、そのうえで会社に直接問い合わせてみましょう。根拠となるものとして、たとえば質問者さんと他社のやりとりのなかで出た言葉、メールの記録などが考えられます。 キャリアセンターや労働局の相談窓口の利用がおすすめ それらの集めた根拠を持って「面接の内容を他社へ提供した事実があるのか」を確認しましょう。その結果、他社へ流出したという事実があれば大学のキャリアセンターや、各都道府県の労働局に相談窓口があるので、相談してその後の対応についてアドバイスをもらいましょう。 逆に「誤解だった」ということもあり得るので、最初から決めつけて問い合わせるのではなく、あくまで確認させてほしいという姿勢でコンタクトをとるのが良いかと思います。
-
Q
- 外資系の企業で、面接後に問い合わせメールを送っても返事がありません。
- まずは最後の質問にある「不合格と思った方が良いでしょうか」に対しては、そうとは限らないですし、今の段階では明確な判断ができないというところです。 とはいえ面接後2週間リアクションなしというのは不安になりますね。しかも人事担当者にメールしても返答がないのであればなおさらです。この状況でできることをいくつかあげますね。 まずは、採用担当者への再度の連絡を試みることです。先にメールしてから何日経っているのか質問内容からはわかりませんが、メールの翌日に返信がないというのであればもう3日程度待ちましょう。 リアクションがなく、再度問い合わせする際は、あくまで丁寧な文面のメールをするように気を付けてください。 ここでメール内容から質問者さんのイライラした感情や、企業側を責めるような雰囲気が伝わってしまうとそれはマイナス評価につながりかねません。現在の選考の進行状況を丁寧に尋ねる内容で問い合わせましょう。 別企業への応募を検討してみるのも選択肢の一つ もう一つのアクションとしては、新たな応募先を探すことです。一つの結果が出るまでに次の機会を探さないのは時間のロスです。なかなか気持ちが乗らないかもしれませんが、万が一のために、別の企業を探しておくのをおすすめします。 もし今の会社で内定をもらえれば、その段階で新たに探したところには断りを入れれば良いのです。外資系企業は日本企業とは異なる採用プロセスを取る場合もよくあります。採用に関してかかわる人や確認を取るべき人も応募者が想定しているものよりも多いかもしれません。 もしかして本国に確認を取り、そこからの回答を待たなければならないとか、そのようなことで時間がかかっている可能性もゼロではありません。くれぐれも焦らず、冷静に行動することが大切です。
-
Q
- 事務職の選考に通るのはどんな人ですか。
- 質問者さんのイメージでは、事務職より営業職の方が求められるスキルや適性がさまざま必要であるということ、そして事務職は未経験でも比較的やりやすいというということがあるのですね。 まず押さえておくべきことは、現在は人余りの分野と人不足の分野が明確に分かれています。人余りの分野は、DX化が進み省力化されている分野です。特に事務職はこの傾向が強いといえます。 しかも事務職は「安定している」「残業が少ない」「スキルがそれほどなくてもできる」といったイメージから希望する人も多く、有効求人倍率はかなり低いです。 ちなみにハローワークが発表している有効求人倍率（令和5年12月）を見てみると、一般事務従事者の有効求人倍率は0.37です。つまり一人の求職者に対して採用したい会社は0.3社ということ。 一方、営業職従事者の有効求人倍率は2.29、つまり一人の求職者に対して採用したい会社は2.2社。この数字から見ても労働市場の状況から営業より事務職の方が就職しにくいということが見えてきます。 質問者さんが事務職の選考で通過できず、営業職ばかり紹介されるというのはこういう背景が影響しているのだと思われます。 事務職では即戦力になれる人が優先的に採用されがち このような状況を踏まえ、事務職の選考に通る人はどのような人材かという質問に答えるなら、事務職としての経験とスキルがあり、即戦力として高いパフォーマンスを発揮できると思える人です。 逆に営業は事務職より人が不足しているので競争率が低く、スキルや経験がなくても採用される可能性が高いといえます。
-
Q
- 経験不問、未経験者歓迎の求人だったのに、「経験不足」と言われ不採用になりました。
- 企業が求人を求人サイトに載せる際、求職者に検索してもらいやすくするための設定をします。その一つが「経験不問」「未経験者歓迎」です。 そこで「経験必須」というスタンスで求人広告を出してしまうと、そもそも応募する人自体が少なくなってしまうため、できるだけ多くの応募者の中から選ぶ目的で、そのようにするケースがあります。 本当は経験者が欲しいけど未経験者の中にも前職のスキルが活かせる人がいるかもしれない、経験がなくても能力が高ければ何とかなる、そのような考えもあり「経験不問」「未経験者歓迎」としていることもあります。 そのような場合は、「経験不問」としているにもかかわらず「経験が不足している」ということで不採用になることがあります。 経験不足が不採用理由ではない可能性も考えられる また「経験が不足している」ということを、断り文句としているケースもあります。本当は採用見送りの理由が別にあるが、それをそのまま伝えにくいとき「経験が不足しているので」と言うことで諦めてもらうわけです。 質問者さんのケースがどれに当たるか、質問内容からだけでは判断できませんが、企業側の意図や考えられるケースをお伝えするとこのようになります。
-
Q
- 男性ですが、長い髪でいたいです。
- 結論としては「どちらでも良い」という答えになります。長さ自体が問題ではなく、就職の面接という場面にふさわしいフォーマルな印象を与えられているか、清潔感があるかが重要だと思います。 多くの就活アドバイスにおいて、男子学生の身だしなみとして髪型についても言及していますね。「耳にかからない」とか「おでこを隠さない」といったことが挙げられています。 理由としては、一般的におでこや耳を出すなどして顔がしっかり見えるようなスタイルがよりフォーマルな印象を与えるからです。 たとえば、冠婚葬祭に参加している人をイメージしてみてください。皆髪をアップにしていたり、顔が見えるようにしています。そうすることで、フォーマルな印象を演出できるのです。 長い髪で就活に臨むなら言及されることを想定して準備をしておこう 髪を伸ばした状態で面接を受け、そのことに言及があれば「就職後も髪を伸ばした姿で働きたい」という思いを正直に伝えるのが良いと思います。 それが質問者さんのコミュニケーション能力や性格、仕事に対する思いなどをアピールできるきっかけにもなるので、そのときのためにもしっかりと自己分析を深めておくようにしましょう。
-
Q
- 学業以外にガクチカがない場合、何をアピールすべきですか?
- 学業以外で頑張ったことがないと思うのであれば、まさに質問者さんのように学業で頑張ったことを伝えれば良いかと思います。そしてその理由も伝えれば良いのです。 「勉強が好きだったから」「家庭の事情でアルバイトやサークル活動はできなかったから」など、聞いている採用側が納得できる理由があれば、何の問題もありません。質問者さんは学業を頑張ったことをアピールして内定をもらっているわけですから、やはりそれで良いのです。 質問の中で「自分のようなケースは稀だと思う」や「多くの企業では学業以外のガクチカをたずねる傾向にある」とありますが、本当にそうでしょうか？ 確かに「学業以外で」という質問の仕方もされることはありますが、キャリアコンサルタントとして私の肌感覚では、単純な「学生時代に頑張ったことを教えてください」という質問の方が多いように感じています。 ただし、それに回答する学生がガクチカとして「学業」を選ぶことは多くないとは感じます。そういう意味で「ガクチカとして学業をアピールして内定をもらった人が少数派なのでは？」ということはあるかもしれません。 評価で重視されるのは回答の論理性やわかりやすさ・話し方 大切なのは、自分が頑張ったと思うことを論理的かつ端的にまとめ、それを自信を持ってにこやかに話すことです。そういう姿にその人の人間性が見え「この人とだったら一緒に働きたいな」と思わせられるのです。 アルバイトやサークル活動などと比べて、学業の方がアピール材料として弱いということもありません。「学業以外で」という限定で質問が来た場合は「学業に時間を注いで頑張った」と伝え、その理由も添えるようにすれば良いでしょう。
