全国転勤のある仕事でも、結婚して家庭を築くことは十分に可能です。

成功の鍵は、パートナーと二人の将来の優先順位を明確に話し合い、転勤が命じられた際の具体的な「我が家のルール」を決めておくことです。

たとえば、常に一緒に引っ越すのか、数年単位での単身赴任も選択肢に入れるのか、あるいは地域限定職や在宅比率の高い部門へ社内異動を申請するのか、といった基本方針を話し合っておくと良いでしょう。

子どもが小さいうちは一緒に引っ越す、などとしている人もいるため、2人で納得のできる方法を選択することが大切です。

会社の制度を確認して具体的な設計をしておこう

事前に、「一緒に移動することは可能なのか、その期間はどのくらいなのか」「拠点をどうするのか（実家や持ち家など）」「家計の管理や貯蓄計画はどうしていくか」「お互いのキャリアをどう継続していくか」といった重要な点について合意し、内容をメモに書き残しておくことをお勧めします。

同時に、自身の会社の転勤手当や社宅・単身赴任制度、休暇の取りやすさなどを改めて確認しておくと、より具体的な計画が立てられるでしょう。

さらに、引っ越しや二拠点生活の費用見積もり、オンラインでの家族時間の確保など、具体の運用まで設計しておくと現実的に進めやすいです。

こうした事前の準備と、二人の間での明確な合意があれば、転勤という変化にも安心して対応していくことができます。

全国転勤がある仕事をしていても、結婚している人はたくさんいるので、もちろん可能です。

ただ、ライフイベントと仕事をどう両立させていくかについては、パートナーと十分な話し合いと工夫が必要になってくるかなと思います。

たとえば、家族は同じ場所に住み続け、本人のみが単身赴任をするケースもあれば、パートナーの働き方が柔軟であれば、一緒に転勤先へ引っ越すこともできるでしょう。

最近では、結婚などのライフイベントに合わせて、勤務地を特定のエリアに限定する制度を設けている企業も増えています。

両立するために大切なのは対話！ 二人の未来を一緒に考えよう

まずは、自身の会社にどのような制度があるのかを確認してみましょう。

そのうえで、将来のキャリアや生活について、パートナーと価値観をすり合わせ、率直に話し合うことが最も大切です。

特に女性の場合は、結婚や出産によってキャリアプランを考え直す機会も出てくるかもしれません。自身がどうしたいのかを明確にし、一人で抱え込まずにパートナーとよく相談しながら、二人にとって最善の道を探していくことが重要です。