定時で帰れる仕事は存在します。しかし「この仕事なら絶対定時で帰れる」と一概に言えるものはなく、会社の文化や個別の部署の労務管理体制によるところが大きいです。

たとえば大手企業ほど働き方改革や労務管理が厳格化されている傾向にあります。過去には定時になるとパソコンの電源が強制的に落ちる、電気が消されるといった措置をとっている大手企業（例：三菱重工など）もあり、システムで労働時間が厳しく管理されているため、定時で帰れる可能性が高いです。

また公的機関（公務員、大学、医療事務など）も部署によりますが、時間管理がしっかりしている傾向があります。

雇用形態や職種からも考えることができます。時給制のパートや派遣社員は残業が発生すると延長料金が発生するため会社側が時間管理を徹底しており、定時になると帰ってほしいと言われるほど、時間管理が厳格な場合があります。

そのほか一般事務職など、明確な締め切りや突発的な対応が少ないルーティンワークの仕事は、定時で帰れる傾向があります。

求人票から定時退社できるか見極めよう

定時で帰れるかどうかを知るためには、事前にしっかりと求人票を確認することが大事です。

求人票には、平均残業時間が記載されていることが増えています。月何時間以下といった具体的な数字を確認してみましょう。

また面接では、繁忙期と閑散期の残業時間に波がありますか？と質問してみることをおすすめします。たとえば「普段は定時だが、月末の締め切り前だけ残業が10時間発生する」といった具体的な実態を知ることができます。

在宅勤務が可能なところも自分で進捗管理ができれば、定時で上がりやすい環境です。ただし自分で自律的にタイムマネジメントする能力が求められます。

定時で帰れる仕事、残業がない仕事ももちろんありますよ。一般的に公的機関や社団法人などの事務職、総務、経理補助などは、定時が明確で繁忙期以外は残業が少ない傾向にあります。

また医療事務や調剤薬局事務、スクール事務など施設の開いている時間と業務時間が連動している仕事も、時間どおりに終わりやすいでしょう。

製造業や工場勤務もシフト管理が徹底されている場合が多いです。

働き方にもよる！ 求人票も詳細に確認しよう

逆に営業職や接客業、広告業界、IT開発、介護、飲食などは、顧客対応や納期によって残業が発生しやすくなります。

中小企業の総務なども、業務範囲が広く残業が多くなりがちです。

働き方として派遣社員や契約社員を選ぶと、労働時間の管理がより厳格になることが多いですね。求人票をみる際は「月平均残業10時間以下」など、具体的な記述があるかを確認することが重要です。