日本企業の転職活動で（在職中の会社に）前職調査（リファレンスチェック）がおこなわれるケースは少なく、全体の1～2割程度ではないでしょうか。

特に在職中の場合応募者が転職活動中であることは個人情報です。

その情報を応募先に無断で現職の会社に問い合わせることは内定に至らなかった場合に本人が現職で働きづらくなるなど問題が大きいため、ほぼないと考えてよいです。

外資やハイクラスは例外あり！ 不安なら事前に伝えよう

ただし外資系企業やハイクラス転職の場合は、リファレンスチェックをおこなう割合が高く実施するのが一般的であるようです。

勝手に現職に問い合わせをされることはないと思いますがもし「現職には伝えていないので困る」という場合は、事前にその旨を応募先に伝えておくと安心です。

リファレンスチェックはあくまで確認のためであり、それが原因で不採用になることは稀だと考えられます。

在職なかの前職調査（リファレンスチェック）は昨今増えており、発生する可能性があります。ただし応募者の同意なく現職へ連絡することは通常ありません。

リファレンスチェックがあるとわかっている場合、応募の早い段階で「現職には極秘のため、照会は前々職や退職済み上司のみでお願いします」と明確に伝え、推薦者（元上司・同僚・顧客など2〜3名）をこちらから用意すると安心です。

照会先を確認・交渉しよう！ 不安点は早めに共有するのが吉

企業が確認したいのは在籍期間・職務内容・働きぶりの印象・協働姿勢などで、個人情報や病歴のようなセンシティブ事項を詰めるのは不適切です。

もし人事からリファレンスチェックに関する同意書が出る場合は連絡先の範囲と項目を確認し、現職連絡の禁止を文面で明記しておくとトラブルを防げます。

もし企業が「どうしても現職を」と言うなら最終面接後など内定条件に近い段階まで引き延ばす交渉や、上司ではなく同部署の信頼できる先輩に限定してもらうなど代替案を提案しましょう。

なお学歴・職歴のバックグラウンドチェックや反社確認は一般的ですが、在職バレは避けるのが通常運用なので過度に心配しないで大丈夫です。

不安点がある場合は最初の面談やエージェント経由で早めに共有しておくと安心です。