勤続年数とは、同じ企業に何年勤めたのかを示す言葉です。自分の勤続年数を確認したいと考えていても、数え方の基準がわからず悩む人もいるのではないでしょうか。

特に、勤続している期間内に休職や育児休暇を取得している人は、その期間を計算に含めて良いのか悩む人もいると思います。

この記事では、勤続年数の数え方や勤続年数によって左右される事柄などをキャリアコンサルタントの解説します。企業の平均勤続年数の調べ方についても解説しているため、網羅的な知識を得て、退職時や転職活動に役立てましょう。

勤続年数の計算方法がわかれば制度を利用するときに役立つ！ 

勤続年数の数え方は、企業に勤めている人が休職なく働いたのか、一度退職して同じ企業に勤めたかなど、その人の状況によって異なります。自分の勤続年数の数え方を理解しておくことで、失業保険や退職金制度を利用する際に支給される金額が明確になります。

ほかにも、企業の平均勤続年数への理解を深めれば、社員の働きやすさがわかるため、次に働く会社を探しやすくなり、転職活動にも役立つのです。

そこでこの記事の前半では、パターン別の勤続年数の数え方や勤続年数によって左右される事柄を解説します。自分の勤続年数を理解して、退職・転職時に役立つ情報があるかを考えましょう。

そしてその後で、平均勤続年数の長い企業に勤める魅力や企業の平均勤続年数の調べ方を解説します。記事を最後まで読めば、勤続年数への理解が深まり、転職・退職時に支払われる手当が明確になります。

当てはまる項目があれば要チェック！ 勤続年数の数え方6選

勤続年数の数え方は、休職なく働いた人や、病気や怪我などの理由で長期的な休職を経た人、一度退職して同じ企業に入社した場合など、状況によって異なります。

特に休職期間がある人は、「休職期間も勤続年数に含まれるのか」と悩む場合もあるのではないでしょうか。

この章では、勤続年数の数え方をパターン別に6つ解説します。自分の状況と照らし合わせて、当てはまるものを見つけましょう。

①一般企業で休職なく働いた場合

一企業で休職なく働いた場合は、入社日から退職日の期間を合計して数えましょう。端数は、切り上げることが一般的となっています。

たとえば、4月1日に入社した人の場合は、翌年3月31日までに退職していることで勤続年数が1年になります。一方で、翌年4月1日に退職したときは勤続年数が2年と数えられるのです。なお、2年目の初日・最終日どちらで退職した場合でも、同じ勤続年数と数えられるため注意しましょう。

このように、勤続年数の数え方は、雇用初日を基準に計算されます。長く勤めた場合でも計算方法は変わらないため、自分の勤続年数を確認しましょう。

②体調不良による休職の場合

一般的に体調不良や怪我での休職が長期間ある人は、その期間は勤続年数に含まれません。一方で、休職期間が一年未満と短めの場合は、企業によっては勤続年数に含める可能性があります。

休職期間を勤続年数に含めるかどうかは企業によるため、気になる場合は総務や人事担当に確認しましょう。

また、体調不良や怪我で長期間の休みがあり、年次有給休暇を使用していた場合は、勤続年数に含めて問題ありません。期間内が無給だったのか、有給休暇を使用したのかに合わせて判断するのも一つの方法です。

なお、転職時に志望企業で勤続年数を伝える際も休職期間を含めてはいけないという決まりはありません。

③育児休暇・産前産後休暇・介護休暇の場合

会社に在籍中に育児休暇・産前産後休暇・介護休暇を利用した場合は、勤続年数に含めることが一般的です。転職時に企業に勤続年数と確認された場合は、トータルで在籍した期間から算出しましょう。

ただし、法律上で育児休暇・産前産後休暇・介護休暇を勤続年数に含めると定められているのは、有給休暇の日数を算出するときのみです。

なお、昇給や退職金の計算時には育児休暇・産前産後休暇・介護休暇を含めることは義務付けられていないため、企業によってはもらえる金額に影響が出る可能性があります。

企業によっては休業前と復帰後のみを勤続年数に含めて計算されるケースもあるため、退職金を計算する際は注意しましょう。

④一度退職して再度同じ会社に入社した場合

人によっては、一度退職した企業に、理由があって再度勤める場合もあるかもしれません。

一度退職した場合は、再就職する企業や部署がまったく同じでも、勤続年数は再度就職した日の初日から計算されることが一般的です。1回目の入社日から退職するまでの期間は、勤続年数に含めないため注意しましょう。

なお、定年退職後にすぐ再就職する場合は、連続した勤続年数を数えられるケースもあります。しかし、多くの場合では雇用契約が途切れたタイミングで勤続年数もリセットされるため、制度の利用を考えているときは数えないことが無難です。

⑤公務員として雇用されている場合

公務員の勤続年数を数えるときは、一般企業とは異なり1カ月単位で勤続年数を数えましょう。算出方法は一般企業とは変わらず、入庁した月から退職した月で計算します。なお

月の途中で退職した場合でもその期間は切り上げで計算され、1カ月在籍していた計算になります。

たとえば、4月1日に入庁した公務員が翌年5月15日で退職した場合の勤続年数は1年2カ月です。

ただし、勤続年数が半年に満たない場合は、数え方が異なります。4月1日に入庁した場合は、5月1日を過ぎるまでは勤続期間が1カ月になりません。このように、半年間の間は月単位を数えるときに日数が切り捨てられます。

⑥アルバイト・パートとして勤務している場合

アルバイトやパートとして勤務している場合の勤続年数は、雇用期間の開始日から退職日までで算出します。たとえば、4月1日に入社した人の場合は、翌年3月31日までに退職していることで勤続年数が1年になります。

就職活動で勤続年数を確認された場合でも、月単位で答えなければいけないわけではありません。

アルバイトやパートの場合は、フルタイムでは勤務していない場合もあると思います。しかし、勤続年数を数えるときは、勤務時間を考慮する必要はありません。たとえば、4月1日に入社し、一日に4時間勤務していた人でも、翌年5月1日まで働くことで勤続2年と計算できます。

なお、アルバイトから正社員に登用された場合は、一般的に継続した勤続年数として数えられる場合が多いです。

長く勤めた結果！ 勤続年数が左右する事柄

勤続年数の数え方が理解できても、実際にはどのように役立つのか明確にならない人もいるのではないでしょうか。有給休暇の取得日数や失業保険の支給額などに関する計算は勤続年数によって左右されるケースが多いです。

ここからは、勤続年数によって左右される事柄を解説します。自分の勤続年数が何に活かされるのかを理解して、必要なときに計算できるようにしておきましょう。

有給休暇の日数

企業に入社すると与えられる有給休暇は、勤続年数によって何日を支給するかが法律で定められています。

たとえば、入社半年経過した場合は、最低でも10日の有給休暇を支給しなければなりません。ほかにも、勤続年数が6年半を経過した人材の場合は、20日の有給を支給する必要があるのです。

このように、勤続年数の数え方を理解しておくことで、自分が入社した際に得られる有給休暇の最低日数が理解できます。

ただし、この計算方法はフルタイムで勤務する人材に適用されます。所定労働日数や労働時間が短い人材の場合は、有給休暇の支給日数が少なくなるため注意しましょう。

失業保険の支給の有無

企業を退職した後は、すぐに転職せずに失業保険の受給を考えている人もいるのではないでしょうか。自己都合退職での失業保険の利用を考えている場合は、原則として離職前の2年間に12カ月間雇用保険に加入している必要があります。

このことから、勤続年数が12カ月未満の場合は、失業保険を受給する資格がありません。なお、退職理由が会社の倒産や会社都合の解雇の場合は、離職前1年間に6カ月雇用保険に加入している必要があります。

退職後に失業保険の利用を検討している人は、自分の勤続年数が利用条件に届いているかを確認しましょう。

退職金の金額や控除額

企業によっては、福利厚生として退職時に退職金を支給する場合があります。一般的には、勤続年数が長いほど退職金の金額が多くなる企業が多いです。さらに、企業によっては退職金の支給があっても、支給できる最低の勤続年数を定めている場合もあります。

ただし、退職金は支給された満額を受けとるのではなく、源泉徴収をはじめとした控除が差し引かれます。そして、控除の金額は勤続年数が20年未満か、それ以上かによって異なるのです。

勤続年数による控除の違いは以下のとおりです。

退職金はほかにも、一時金で受け取るか、年金形式で受け取るかによって支払われる金額が異なります。

一時金で受け取る場合は、所得に合わせて税率が高くなります。年金形式で受け取るのであれば、公的な年金と合わせた金額で支払われる退職金額が決定するのです。在籍している企業に退職制度がある場合は、どのように支給されるのかを確認しておくことで、支払われる金額がわかりやすくなります。

転職時の印象

転職するときにも、勤続年数は採用担当者の印象を左右する可能性があります。たとえば、勤続年数が長い人が選考に参加した場合は、「内定を出して入社した後も長く勤めてくれそう」と思われる可能性が高いです。

一方で、短い勤続年数で転職を繰り返している人であれば、「内定を出してもすぐに辞めてしまうのではないか」と考えられ、採用を見送られるケースがあります。

このように、勤続年数は次の仕事を探す場合にも役立つ可能性があります。勤続年数が短いのであれば、採用担当者からマイナスの印象を持たれないよう、志望動機や自己PRなどほかの部分で工夫する必要があるのです。

採用担当者の印象に残る志望動機を作るには、自己分析をしてなぜその企業を目指しているのかを明確にしましょう。こちらの記事では自己分析のやり方と志望動機の作り方を解説しているため、ぜひ参考にしてください。

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新しい仕事を探すときは企業の平均勤続年数にも着目しよう

転職して新しい仕事を探すときは、企業の平均勤続年数にも着目することで、自分も長く勤められる可能性が高まります。平均勤続年数が長い企業は社員が勤めやすい制度が揃っている傾向があるからです。

しかし、転職活動をしていると、複数の志望企業から第一志望を定められないこともあると思います。そのような場合は、事業内容や福利厚生面に合わせて、平均勤続年数も考慮にいれてみましょう。

平均勤続年数が長い企業には特徴があるため、理解しておくことで企業選びがしやすくなります。こちらの記事では平均勤続年数を知るメリットを解説しているため、併せてチェックしましょう。

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良い企業に出会える可能性が高まる！ 平均勤続年数が長い企業に勤める魅力

平均勤続年数が長い企業は、一般的に経営が安定していたり福利厚生が充実していたりとメリットが豊富な場合が多いです。そして、どのような魅力があるのかを理解しておくことで、入社後に後悔する可能性を減らせます。

ここでは、平均勤続年数が長い企業に勤める魅力を解説します。自分が魅力的に感じるかを考え、企業選びの参考にしましょう。

経営が安定している場合が多い

毎年多くの企業が設立されますが、経営の難しさから倒産してしまう企業も少なくありません。倒産の可能性がある企業に勤めることは、不安を感じる人もいるのではないでしょうか。

そのなかで、平均勤続年数が長い企業は社員が辞めたいと感じる要素が少ないことも意味するため、一般的に経営が安定しているケースが多いです。このことから、事業内容や世間の景気によって収支が左右されることが少なく、安心して働ける傾向があります。

安定している企業に勤めると、ボーナスの支給時にも一定額が支給される可能性が高く、収入面が安定します。働くうえで安定性を重視する人は、平均勤続年数の長い企業を選ぶことも方法の一つです。

福利厚生が充実している可能性が高い

働くうえでは、福利厚生面を重視する人も少なくありません。福利厚生が充実している企業は、ボーナスや退職金の支給をはじめとした金銭的な制度だけでなく、テーマパークやレジャー施設の割引など休日に使用できる福利厚生を設けている可能性もあります。

福利厚生が充実している企業は、体調不良や怪我で休職する際も手当の支払いや独自の休日を設定しているケースがあり、長く勤めやすい環境が整っている傾向にあります。

働くうえで福利厚生を重視する場合は、平均勤続年数の長い企業を選択肢にいれましょう。

ただ、企業を選ぶうえでどのような福利厚生があるのかを見れば良いのかわからない人もいるのではないでしょうか。こちらの記事では人気のある福利厚生について解説しているため、ぜひ参考にしてください。

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成長できる環境が整っている

平均勤続年数が長い企業は、常に社員の成長に注力するために、教育制度の拡充をおこなったり、質問しやすい環境作りがされていたりする可能性があります。

特に、未経験の仕事に就職する人であれば、未知の領域で働くことから、できる限り早く仕事を覚えたいと考える人もいるのではないでしょうか。平均勤続年数の長い企業に勤めれば、充実した教育環境によって、一早く戦力になれる可能性があるのです。

志望先に成長できる環境が整っているかどうかは、企業の口コミサイトや求人情報からも確認できます。そのうえで、平均勤続年数を確認しておけば、安心して転職活動ができるでしょう。

転職活動をするときは、平均勤続年数以外にも自分が譲れない転職の軸を定めることが大切です。こちらの記事では転職の軸を定める方法を解説しているため、ぜひ参考にしてください。

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実際に調べてみるとわかる！ 企業の平均勤続年数の調べ方

志望先の平均勤続年数を調べたいと思っても、どのような方法があるのかわからず、行動に移せない人もいるのではないでしょうか。平均勤続年数の調べ方は複数あるため、やり方を理解したうえで実際に確認しましょう。

この章では、企業の平均勤続年数の調べ方を解説します。気になる企業の平均勤続年数を調べて、転職時の参考にしましょう。

就職情報サイト

マイナビ転職やリクナビNextなどの就活情報サイトを活用することで、企業の平均勤続年数を確認することが可能です。

上記の方法を利用すれば、平均勤続年数を公開している企業の場合は確認が可能です。しかし、平均勤続年数を公開していない場合は確認ができません。その場合は、就職四季報や有価証券報告書などのほかの方法を選ぶ必要があります。

就職情報サイトで探す方法は、ほかの方法に比べると手軽に確認ができるため、気になる企業があれば一度調べてみるのがおすすめです。

就職四季報

事業規模の大きな企業であれば、就職四季報を利用して平均勤続年数を調べられる可能性があります。目次欄もあるため、自分の探したい企業が見つけやすい点が特徴です。

就活四季報を購入すれば、平均勤続年数以外の給与や待遇に関する情報を得ることができ、志望企業を定めるときにも役立ちます。ただし、事業規模の小さな中小企業・零細企業の情報は掲載していない可能性があるため注意しましょう。

就職四季報には就活に役立つ情報が数多く掲載されているため、購入する際はこちらの記事で活用方法も理解しておきましょう。

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有価証券報告書

上場企業の平均勤続年数を調べたいときは、有価証券報告書を確認することで記載されている可能性があります。有価証券報告書は、インターネットを利用して「企業名　有価証券報告書」と検索ができ、費用もかかりません。

なお、有価証券報告書は平均勤続年数以外の情報も多く掲載されていて、探すのには時間がかかる可能性があります。

有価証券報告書には「従業員の状況」という項目があり、そのなかに「平均勤続年数（年）」という情報が掲載されています。この欄からその企業の平均勤続年数を把握することが可能です。

ただし、非上場企業は有価証券報告書の提出義務がなく、平均勤続年数を調べられるとは限らないため注意しましょう。

OB・OG訪問

OB・OG訪問をおこなえば、有価証券報告書や就職四季報では出てこなかった企業の平均勤続年数がわかる可能性があります。OB・OG訪問は企業に実際に勤めている人から情報を得ることができ、社内の実際の状況が理解できるのです。

ただし、すでに大学を卒業している人がOB・OG訪問を実施する場合は、知り合いに紹介してもらう方法がメインとなるため、先輩や後輩のなかで志望企業に勤めている人がいなければ、探すのは難しくなります。

もしOB・OG訪問がかなって平均勤続年数が聞ける場合は、「勤続年数の長い人は何年なのか、実際離職率は低いのか」を確認することで、平均勤続年数に近い情報が得られます。

OB・OG訪問をおこなう場合は、併せてほかの質問内容も考えておくことで、企業への理解が深めることが可能です。こちらの記事ではOB・OG訪問を実施するときの質問を解説しているため、目を通しておきましょう。

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気になる企業の平均勤続年数が短くても不安を覚える必要がない理由

気になる企業を見つけた際、平均勤続年数が短いと良い企業ではないのかもと思い不安になる人もいるかもしれません。平均勤続年数が短いと、長く働き続ける社員が少なく、働きにくさを想定する人もいると思います。

しかし、平均勤続年数が短いとしても、必ずしも良い企業ではないとは言い切れないのです。

ここからは、気になる企業の平均勤続年数が短いとしても、不安を覚える必要がない理由を解説します。当てはまるかどうかを確認して、企業選びの参考にしてください。

創業したばかりの会社だから

近年は多くの企業が設立しているため、志望企業も創業から多くの年月が経っていない可能性があります。特にベンチャー企業やスタートアップであれば、創業から数年しか経っていないにもかかわらず、急成長している可能性もあるのです。

このような場合は、平均勤続年数が短い場合でもおかしくありません。企業自体が創業から数年しか経っていなければ、社長をはじめとした社員全員の平均勤続年数が短くなります。

志望企業の創業が最近で平均勤続年数が短い場合は、給与や福利厚生、事業内容などを参考に企業選びをしましょう。

スタートアップ企業とベンチャー企業の違いを理解しておくことで、企業選びがさらにしやすくなります。こちらの記事ではスタートアップ企業とベンチャー企業の違いを解説しているため、併せてチェックしてください。

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この記事では、スタートアップとベンチャーの違いがわからない人に向けて、双方の企業の違いについて紹介しています。違いを知るには企業の目的を理解しておきましょう。キャリアコンサルタントとともに違いを説明するので、スタートアップとベンチャーを就活の選択肢に加えるかどうか悩んでいる人は参考にしてください。

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若手社員が多い会社だから

企業自体に若手社員が多ければ、入社して間もない社員ばかりのため、平均勤続年数は短くなります。また、創業自体は古くて社員の入れ替わりはあまりないが、多くの若手が活躍していることから平均勤続年数が少ないといったケースもあるのです。

平均勤続年数が短い場合でも、若手社員が活躍している企業に入社すれば、自分も早く出世や昇給できる可能性があります。むしろ、同年代が多く働いていることで風通しが良くなり、意見を言いやすい環境である可能性もあるのです。

なお、新卒や第二新卒を積極的に採用している企業の場合は、若手社員が多くなりやすい傾向があります。企業の求人情報を確認して「〇〇代が活躍中！」といった文言がないかを見てみましょう。

転職しやすい業界・職種だから

業界や職種によっては、転職のしやすさから人材が一つの企業に落ち着かない可能性があります。たとえば、IT業界や通信業界のような成長がめざましい企業は、条件が良い企業を見つけると転職する人も多くいます。

また、プログラマーをはじめとした技術職は、自分のスキルに合わせて転職先を見つけやすい傾向があり、。加えて、企業を退職してフリーランスとして働く人もいるため、平均勤続年数が短くてもおかしくありません。

だからこそ、自分が目指す業界・職種によっては企業の平均勤続年数が働きやすさの指標にならない可能性があります。その点を理解しておくことで、企業選びがしやすくなるでしょう。

キャリアコンサルタントが解説！企業の平均勤続年数を理解するメリットとは

企業の平均勤続年数は、すべての会社が開示しているわけではないからこそ、あえて調べるのが面倒に思う人もいるかもしれません。業界や職種によっては平均勤続年数が参考にならない可能性もあり、調べることに疑問を持つ人もいるのではないでしょうか。

そこでこの記事では、キャリアコンサルタントの隈本さんに企業の平均勤続年数を理解するメリットを解説してもらいます。平均勤続年数を知るメリットを理解して、自分も調べるべきかを判断しましょう。

勤続年数を考慮すべきか悩む人におすすめのQ&Aも併せてチェック！

勤続年数の調べ方が理解できても、長く勤めていない経歴があると就職活動でマイナスになるのではと不安に思う人もいるのではないでしょうか。勤続年数を採用時に考慮する担当者もいることから、転職がうまくいかないと不安に思う人もいるはずです。

そこでこの章では、PORTキャリアに寄せられたQ&Aから勤続年数に悩む人におすすめの内容を2つ紹介します。勤続年数が短い場合でも、焦らずに転職活動をおこないましょう。

勤続年数の数え方を理解して受けられる福利厚生や制度を確認しよう！

勤続年数の数え方を知っておけば、有給休暇の日数を予想できたり、退職金の金額を想定できたりとメリットが数多くあります。しかし、休職や育児休暇を取得したことがあると、どのように勤続年数を数えれば良いのか悩む人もいるはずです。

勤続年数を調べたいと思ったときは、自分の就業状況に合わせた数え方を理解しましょう。

さらに、転職活動を考えている場合は、志望先の平均勤続年数を把握することで、志望企業を選ぶ際の判断基準となる可能性があります。平均勤続年数の調べ方はいくつかあるため、志望企業に合わせた方法で確認しましょう。

記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO（非営利団体）での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan（キャリアカウンセラートレーニングプログラム）を修了

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