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本コラムのコンセプト
生成AIによる一般的な情報がすぐに手に入る時代。いま就活生に求められているのは、単なるニュースの暗記ではなく「その変化が志望企業の採用や未来にどう影響するか」を見抜く力です。そうしたニーズに応えるため、PORTキャリアでは編集部が選定した重要時事テーマに、在籍する100人以上のプロが切り込む新連載をスタート。毎回、その業界の現場を誰よりも知る専門家をアサインし、ビジネスの裏側をわかりやすく紐解きます。自身の経験に基づく血の通ったアドバイスで、綺麗事を一切排除した本音の就活対策をお届けします。
①出光・T2・いすゞ自動車の3社が連携
出光・T2・いすゞ自動車の3社が連携し「次世代バイオ燃料」の試験利用を開始
エネルギー大手の出光興産、自動運転スタートアップ企業のT2、商用車大手のいすゞ自動車の3社は、トラック輸送の脱炭素化（カーボンニュートラル）に向けて、次世代バイオ燃料を普及させるための連携を発表しました。
2026年夏より、関東と関西を結ぶ高速道路にて、実際の荷物を運ぶレベル2自動運転トラックの商用運行を通じて、この新しい燃料の試験利用をスタートします。
自動運転という最先端の物流技術と、次世代バイオ燃料という環境技術を掛け合わせ、将来の本格的な社会実装を目指す歴史的な実証実験です。
※参考：ニュースリリース「出光興産・T2・いすゞ カーボンニュートラル実現に向けてトラック輸送分野における次世代バイオディーゼル燃料普及で連携」
レベル2自動運転とは
アクセル、ブレーキ、ハンドルの操作を、車が同時に自動でコントロールするもの。しかし基本的な操作はドライバー主導のため、完全自動ではない。
次世代バイオ燃料とは
使用済みの料理油（廃食油）、廃木材などの本来捨てるはずのゴミや非食用資源を原料とする燃料。
企業連携の背景
この3社連携の裏にある最大の要因は、トラック輸送（物流・自動車業界）が抱える脱炭素への厳しい要求とインフラの壁です。
２つの特徴
- トラック特有の「脱炭素」の難しさ
乗用車ではEV（電気自動車）化が進んでいますが、長距離を重い荷物を持って走る大型トラックは、バッテリーの重さや充電時間の長さから、EV化が非常に難しいとされています。
そのため、今のディーゼルエンジンのままCO2を削減できるバイオ燃料への期待が高まっています。 - インフラ未整備とコストの課題
今回使われる次世代バイオ燃料（IRD）は、通常の軽油と同じように使えてCO2削減効果も高い画期的な燃料ですが、給油できるスタンドがまだない、価格が高いという致命的な課題があります。
こうした課題を解決するため、燃料を作る会社の出光、自動運転で効率的に走らせる会社のT2、トラックを造りメンテナンスする会社のいすゞ自動車の3社が、それぞれの強みを持ち寄って実際の道路でテストすることになりました。
専門家はこう読み解く
キャリアコンサルタントの平野さんに、このニュースの解釈を聞きました。
プロのアドバイザーはこう分析！EV化が難しい領域への現実的打ち手で変化する自動車業界とは？
このニュースの本質はEV化の一言では片付きません。出光興産・T2・いすゞ自動車の3社連携は、EV化が難しい大型トラック輸送領域での、現実的な打ち手だと私は見ています。
重い荷物を長距離運ぶ大型トラックは、バッテリーの重さや充電時間の壁からEV化が困難だからこそ、ディーゼルエンジンを活かせる次世代バイオ燃料「IRD」に注目が集まりました。
ただしこの燃料はまだ給油スタンドが少なく、価格も高いという課題があります。
企業が今、本当に求めている人材とは？
企業が今評価するのは自社の業界知識だけにとどまらない人材ということです。つまり面接で差をつけるには、なぜこの3社が組む必要があったのか、この連携が志望企業の採用戦略や業界の将来像にどう影響するかを自分の言葉で語ることです。
車を造るだけでなく、他業界とつながり移動の未来を創る当事者意識を持つ学生の姿勢が、人事の心を動かしていきます。
面接での回答例（最近気になるニュース）
選考で「最近気になるニュースは？」と聞かれるケースがあります。自動車、エネルギー、物流、IT業界の選考で汎用的に使える回答例を紹介するので、ぜひ参考にしてください。
面接での回答例
私が最近最も気になったニュースは、出光興産、T2、いすゞ自動車の3社が連携し、自動運転トラックの運行で次世代バイオ燃料の試験利用を始めるというニュースです。
理由は、これからの日本のインフラや物流の課題解決には、一つの技術だけでなく、業界の枠を超えた掛け算が必要不可欠だと強く実感したからです。
大型トラックの脱炭素化という難題に対し、EV化だけに頼るのではなく、バイオ燃料に注目し、さらに自動運転技術と掛け合わせて実際の商用ルートで検証するというスピード感と現実的なアプローチに非常に感銘を受けました。
私は御社に入社後、〇〇として貢献したいと考えていますが、このように1社単独では解決できない社会課題に対し、他社や異なる専門性を持つ部署とも柔軟に連携し、周囲を巻き込みながら新しい価値や仕組みを形にできる人材として貢献したいと考えています。
業界別の回答ポイント
- 自動車・機械メーカーを受ける場合
ただ車両を製造するだけでなく、今回のいすゞのように燃料や運行ソフトの企業と連携して社会全体の最適化に貢献したいという視点を伝えるのがおすすめです。 - エネルギー・化学業界を受ける場合
どれだけ良い燃料を作ってもインフラがなければ普及しません。
今回の可搬式タンクのように、顧客の課題に寄り添った供給体制の提案にかかわりたいと語るとビジネス視点が伝わります。 - 物流・IT・商社を受ける場合
24年問題や脱炭素という大きな社会課題に対し、自動運転や新しいエネルギーといった複数の要素をコーディネートする役割に挑戦したいと語ると熱意が伝わります。
関連ニュース
- ①ロート製薬、T2の自動運転トラックでスキンケア関連製品等の輸送実証を開始
ロート製薬（目薬や化粧品）といった誰もが知る大手企業が、自社製品の輸送にT2の自動運転トラックを実際に使い始めています。 - ②トランスゲート（自動運転拠点）での本格運用へ
神奈川県や兵庫県に整備される、高速道路と一般道の切り替え拠点「トランスゲート」を活用し、実用化に向けた給油タンクの設置検討などが段階的に進められる予定です。 - ③脱炭素化に密接にかかわるCASE（ケース）とは？
現在、自動車メーカーやサプライヤーの採用活動では、いい車を造るだけでなく、このCASE技術をどう社会に実装し、高齢化や労働力不足といった社会課題を解決できるかという、トータルな視点を持つ人材が強く求められています。
②EVの国内販売が過去最高へ
上半期のEV販売台数が前年比2.1倍に急成長しEVの国内販売が過去最高へ
日本自動車販売協会連合会などが発表したデータによると、2026年上半期（1〜6月）の国内EV（電気自動車）販売台数は、前年同期比で2.1倍（5万9337台）を記録し、乗用車全体に占めるシェアが過去最高の約3％に達しました。
このブームを牽引しているのが、性能が大幅に向上した国産の新型車です。トヨタのSUV「bZ4X」は、前年実績の約69倍となる1万3777台を記録。
日産「リーフ」もデザイン刷新や航続距離の改善で1万台超えを達成しました。
さらに、ホンダが5月に発売した新型小型EVSuper-ONEは、国や自治体の手厚い補助金を組み合わせることで、軽自動車並みの安さで購入できることから、販売店に注文が殺到し一時受注停止になるほどの人気を見せています。
2つの背景
日本で今、EVへのシフトが起きている背景には、メーカーの技術改良と、政府による政策面での強力な後押しがあります。
背景
- 弱点だった航続距離の劇的な改善
これまでの国産EVは、価格の割に走れる距離が短く敬遠されがちでした。しかし、トヨタの「bZ4X」が一部改良によって満充電で最大746km走れるようになるなど、海外勢に見劣りしない性能へと進化したことがユーザーの安心感につながりました。 - 国と自治体による補助金の上乗せ
EVへの補助金上限額を40万円増の130万円に引き上げたことが最大の追い風です。さらに東京都などでは、中東情勢の悪化による原油高を踏まえて補助金をさらに上乗せしており、原則90万円以上の補助を受けられるため、ガソリン車よりも圧倒的にお得に買える逆転現象が起きています。
専門家はこう読み解く
自動車業界の採用動向や各社の経営戦略に詳しいキャリアコンサルタントの谷所さんに、このニュースの解釈を聞きました。
プロのアドバイザーはこう分析！EV割合が過去最高の3%を突破し急変するEV市場
2026年上半期は、日本国内で電気自動車（EV）の販売が大きく伸び、販売台数は前年の約2倍となり、乗用車全体に占める割合も約3％と過去最高を記録しています。
背景には国産EVの性能向上と補助金の拡充があります。充電1回で走れる距離が延びたほか、補助金によって一部のEVはガソリン車並みの価格で購入できるようになり、購入しやすくなりました。
企業が今、本当に求めている人材とは？
自動車業界を志望する就活生は、このニュースを販売増加だけでなく、業界の変化としてとらえることが重要です。EVの普及は、自動車メーカーが求める技術や人材の変化も意味します。
今後は電池やソフトウェアの重要性が高まるため、志望企業のEV戦略や事業の方向性を理解し、自分がどのように貢献できるか考えておきましょう。
面接での回答例（最近気になるニュース）
選考で「最近気になるニュースは？」と聞かれた際、自動車、部品、商社、エネルギー業界などで広く使える回答例です。
面接での回答例
私が最近最も気になったニュースは、2026年上半期の国内EV販売台数が前年比2.1倍となり、乗用車全体の3%という過去最高を記録したというニュースです。
理由は、トヨタやホンダの新型車の投入、そして手厚い補助金によって市場が急成長しているダイナミズムを感じた一方で、「中古車価格の価格下落リスク」や「既存の部品メーカーの雇用への影響」といった、業界が抱えるリアルな過渡期の課題も同時に浮き彫りになったと感じたからです。
ただ普及を喜ぶだけでなく、補助金に頼らない持続可能なビジネスモデルをどう確立するかが、これからの日本の自動車産業の真の勝負だと学びました。
私は御社に入社後、〇〇（※志望職種）として、このように前提が激変する環境だからこそ、これまでの成功体験にとらわれず、効率的な仕組みづくりや新しい価値の提案に貪欲に挑戦し、御社がグローバルな競争を勝ち抜くための力になりたいと考えています。
回答のポイント
- 自動車メーカーを受ける場合
ただEVが売れてすごいではなく、「リセールバリューの課題やサプライチェーン（部品網）への影響まで含めて、過渡期をどう乗り越えるかに関わりたい」と語ると、新聞の経済面まで深く読み込んでいる優秀な学生として評価されます。 - 部品サプライヤー（デンソー、アイシンなど）を受ける場合
電動化による部品減少はピンチですが、御社の持つ高い技術力を次世代の電動化モビリティへどう適応させるか、新しい形でのサプライヤーの存在価値を示したいと語ると熱意が伝わります。
関連ニュース
- ①東京都がEV補助金の上限をさらに引き上げ
中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の高騰を受け、東京都は7月からEVの購入補助金をさらに増額しました。トヨタや日産、ホンダなどの主要国産EVは1台あたり原則90万円以上の補助を受けられるようになり、都市部でのEVシフトをさらに加速させる要因となっています。 - ②世界のEV販売は4ヶ月連続増加！中国・北米の低迷を「欧州」が補う構図へ
2026年6月の世界の電気自動車（EV・PHEV含む）新規登録台数は、前年同月比7％増の200万台に達し、4ヶ月連続で増加しました。
米国（税額控除終了で13％減）や中国（国内需要低迷で11％減）が落ち込む一方、欧州市場が31％増の約53万台と6月として過去最高を記録。
世界全体で見ると、EV市場は失速どころか底堅い成長を続けている実態が浮き彫りになりました。 - ③経済産業省、EV普及に伴う「下請け部品メーカーへの転換支援」を強化
エンジン部品の減少による下請け企業の倒産や失業を防ぐため、国はサプライヤーがEV用部品や医療機器など別の成長産業へ事業転換するための補助金やコンサルティング支援を拡充。産業全体の雇用を守るためのセーフティネット構築が急ピッチで進んでいます。
③スズキが過去最高益を達成しEV戦略でも独自の強気姿勢
他社がEV減速のなかスズキが過去最高益を達成しEV戦略でも独自の強気姿勢
国内自動車メーカーの2026年3月期決算が出揃いました。各社がアメリカの政策や次世代投資の重荷に苦しみ業績を落とすなか、スズキだけが売上収益・当期利益ともに過去最高という独り勝ちの決算を発表しました。
売上収益は5期連続、当期利益は6期連続で増加しており、日本国内の軽自動車シェアでも3年連続トップ（33.0%）を維持。トヨタに次ぐ国内2位メーカーの地位を完全に固めています。
驚くべきは、この絶好調な決算発表の場で、鈴木俊宏社長が「世界的にはEV（電気自動車）シフトが加速する可能性がある」と発言したことです。
ライバル各社がこぞってEVシフトを遅らせると発表するなか、スズキは真逆の攻めの姿勢を見せており、業界で大きな話題となっています。
好調の背景
ホンダや日産がEVは失速していると感じている一方で、なぜスズキだけには次はEVが加速するという全く違う未来が見えているのでしょうか。そこには、スズキの独特なビジネスモデルと市場のとらえ方があります。
２つの背景
- アメリカに依存しない最強の陣地を持っている
多くの自動車メーカーは、アメリカ市場の動向や関税政策に業績を左右されます。
しかし、スズキのメインマーケットは「インド」と「アジア圏」です。北米の政治リスクをほとんど受けないため、インド（前期比+3.7%）やアジア（前期比+15.6%）の経済成長の波をそのまま利益に変えることができました。 - 先進国目線ではなく、新興国庶民の経済合理性を見ている
現在中東紛争などの影響で原油相場が高騰しており、ガソリン価格の引き上げはアジアやアフリカの国々の暮らしを直撃しています。
「環境に優しいから」という高い意識ではなく、「ガソリンが高すぎて生活できないから、電気で走るEVの方が圧倒的に安い（生活防衛）」という経済的なメリットによって、新興国の大衆の間で一気にEV普及の波（キャズム越え）が来ると、スズキは現場の感覚から確信しているのです。
専門家はこう読み解く
自動車業界の採用動向や各社の経営戦略に詳しいキャリアコンサルタントの徳田さんに、このニュースの解釈を聞きました。
プロのアドバイザーはこう分析！スズキはなぜ新興国でEV需要が伸びると考えるのか？
スズキが「今、何によって成長しているのか」「今後どの市場が伸びると考えているのか」の二つに注目してみましょう。
好業績の柱は、軽自動車とインド・アジアでの販売ですが鈴木社長のEV発言は、新興国のEV需要が伸びるとの見方を示したものです。
企業が今、本当に求めている人材とは？
他社と異なる見通しの背景には、米国への依存度が低くインド・アジアを主力市場としていることがあります。現地では燃料費の上昇が家計の負担になるため、走行コストを抑えやすいEVの需要が伸びると見ているのです。
企業研究では今、会社を支えている事業とこれから成長すると見ている市場をわけたうえで、両方を確認することが大切です。
面接での回答例（最近気になるニュース）
選考で「最近気になるニュースは？」と聞かれた際、自動車、機械、商社、グローバル展開するメーカーなどの選考で広く使える回答例です。
面接での回答例
私が最近最も気になったニュースは、国内自動車各社の決算が出揃うなか、スズキがインドやアジア市場の好調を背景に過去最高益を達成し、さらに新興国目線でのEVシフトの加速を予測しているというニュースです。
理由は、欧米市場を中心に見る他社がEVシフトの減速を発表するなかで、スズキはグローバルサウスの原油高にともなう「大衆の生活防衛・経済合理性」という全く異なる視点から未来のEV普及を見据えている点に、ビジネスの深い洞察力を感じたからです。
「グローバルビジネス」とは、一律のトレンドを追うことではなく、現地の庶民の視点に立ってリアルなニーズを見極めることの重要性を強く学びました。
私は御社に入社後、〇〇（※志望職種）として、表面的な流行に惑わされることなく、現場のリアルな課題やニーズを徹底的に分析し、御社が持つ強みを世界の最適な市場へ届けるための力になりたいと考えています。
回答のポイント
- スズキや大衆車メーカーを受ける場合
高級なEVではなく、庶民の生活を守るための経済合理性としてのEVというスズキの思想に強く共感したと語ると、企業研究を高く評価される可能性が高いです。 - 他の自動車・部品メーカーを受ける場合
欧米の減速だけでなく、グローバルサウスでの今後の動きを見据え、御社の持つ技術をどのタイミングでどの市場に投入すべきか、マクロな視点を持って仕事に取り組みたいと語るとビジネスセンスをアピールできるのでおすすめです。
関連ニュース
- ①中国BYDが日本専用の軽EV「RACCO（ラッコ）」を投入、低価格EVの戦いが激化 世界最大のEVメーカーである中国のBYDも、日本の軽自動車市場を狙った安価なEVの発売を予定しています。スズキが得意とする「軽・コンパクト」の領域に、海外の巨人が攻め込んでくる形となり、国内のシェア争いは次のステージへ移っています。
- ②スズキの新型「アルト」など、大衆向け軽EVの構想が進行中
スズキはインドで初の量産EV「eビターラ」を生産・輸出するだけでなく、国内のコアファンが多い「アルト」などの次期型において、庶民が本当に手が届く価格帯の軽EVを投入するのではないかと、自動車専門メディアの間で大きな期待とスクープが飛び交っています。 - ③ダイハツがHV車種を拡充へ、強みの「軽自動車」にもハイブリッドを投入方針
ダイハツ工業の井上雅宏社長は、国内におけるEVの市場規模がまだ限定的であることを踏まえ、ガソリンエンジンと電動モーターを併用するハイブリッド車（HV）の車種を軽自動車にも順次展開していく方針を明らかにしました。小型SUV「ロッキー」ではすでにHVの販売比率が4割程度に達しており、燃費の良い軽の強いニーズに応える狙いです。
執筆・編集 PORTキャリア編集部
明日から使える就活ノウハウ情報をテーマに、履歴書・志望動機といった書類の作成方法や面接やグループワークなどの選考対策の方法など、多様な選択肢や答えを提示することで、一人ひとりの就活生の意思決定に役立つことを目指しています。 国家資格を保有するキャリアコンサルタントや、現役キャリアアドバイザーら専門家監修のもと、最高品質の記事を配信しています。
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記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi
高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO（非営利団体）での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan（キャリアカウンセラートレーニングプログラム）を修了
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3名のアドバイザーがこの記事にコメントしました
国家資格キャリアコンサルタント／高校教諭一種 保健体育
Konomi Tokuda〇新卒で自動車ディーラーとして就職し、BtoCの営業職に5年間従事。人事部へ異動後は10年以上、新卒採用を中心に採用や研修などを担当。400名以上の学生や求職者と面談を実施
プロフィール詳細キャリア・デベロップメント・アドバイザー／キャリアドメイン代表
Kenichiro Yadokoro〇大学でキャリアデザイン講座を担当した経験を持つ。現在は転職希望者や大学生向けの個別支援、転職者向けのセミナー、採用担当者向けのセミナーのほか、書籍の執筆をおこなう
プロフィール詳細国家資格キャリアコンサルタント／国家検定2級キャリアコンサルティング技能士
Yuichi Hirano〇主体的なキャリア形成にて代表取締役を務める。福商実務研修講座にて講師を担当するほか、人材サービス会社などで実践を重ねる。18年間で1万人以上の面談実績あり
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