総合職と一般職という言葉は、学生の皆さんにとってあまり聞きなじみがない言葉ですよね。募集要項に記載されているのを見て、「初めて聞いた」「何が違うんだろう」と疑問に思う人も多いでしょう。

総合職と一般職は、同じ企業にいても、業務内容をはじめ異なる点が多々あります。「憧れの企業だけど業務内容がイメージしていたものと違った」などという事態にならないように、選考を受ける前に総合職と一般職の違いを理解しましょう。

この記事では、キャリアアドバイザーの谷所さん、柴田さん、大場さんと、総合職か一般職で、将来後悔しない選択の秘訣を解説します。

総合職と一般職の違いを理解し自分らしく働くための選択をしよう

総合職と一般職はどちらも採用区分を表す言葉です。先に述べたように、同じ企業の社員であっても総合職と一般職では異なる点が多々あります。そのため、自分の希望に適した方を選択し、選考を受ける必要があります。

記事では、まず総合職と一般職のそれぞれの特徴や違いについて説明し、そのうえでどちらを選択するべきか、学生のさまざまな価値観と照らし合わせながら解説していきます。

この記事をきっかけに、ぜひ自身の適性やキャリアプランに向き合ってください。そして自分が選ぶべき方を見極め、社会人になっても自分らしく働ける環境作りにつなげましょう。

まずは総合職と一般職の特徴をチェックしよう

総合職と一般職を比較する前に、まずはそれぞれの特徴をチェックしましょう。

総合職と一般職と分けたからには、総合職として入社した人は総合職として、一般職として入社した人は一般職としてのキャリアを歩むことになります。つまり、総合職と一般職では、長い将来にかけて築いていくキャリアがまったく異なるということです。

それぞれの特徴を理解し、自分に適した方を選ぶことで、理想のキャリアの実現に近づけるのです。

総合職とは

総合職は、将来、管理職として従業員を導いていくことを期待されています。

そのため、総合職は企業の全体像やさまざまな業務について理解し、最終的には会社の中核社員として、総合的な判断力が求められることになります。

総合職の中でも、担当する業務によって、さらに事務系総合職と技術系総合職に分類する場合があります。総合職を検討している人はこれら2つの特徴についても把握しておきましょう。

総合職に配属されると、1年目は営業職からスタートする企業が多いです。こちらの記事で営業職の適性をチェックしておくと安心ですよ。
営業に向いてない人の16の特徴｜不向きな人におすすめの道も解説

事務系総合職

事務系総合職は、総務、人事、経理、企画、営業など、多岐に渡る文系分野の業務を担います。

顧客との関係構築、企業経営の根幹となる業務計画の立案、社員が働きやすい環境の整備など幅広い業務を経験することにより会社全体を見渡せるようになることが求められます。

次に取り上げる技術系総合職と比べても、企業にかかわる総合的な判断力が身に付けやすいので、幹部候補生としての期待値はより高いといえます。

技術系総合職

技術系総合職は、研究、設計、開発、生産、品質管理など、理系分野の業務を担います。

システムエンジニアやプログラマーとしての活躍が期待され、特定のスキルに特化するだけでなく、企業のものづくりに関する業務全般を把握する多角的な視野が求められます。

将来的に企業のものづくりの分野におけるエキスパートとしての活躍が期待されています。

一般職とは

一般職では総合職をサポートする業務が任されます。たとえば、書類作成や電話対応、来社した顧客対応などのように定型的で補助的な仕事が挙げられます。

業務内容は限定的でマニュアルに沿った仕事の進め方を求められることが多く、細やかさや正確さが求められる場面が多くあります。

総合職ほど表に出る機会はなく、注目を浴びることも少ないですが、一般職のサポートがなければ総合職はスムーズに業務を遂行することができません。総合職と一般職は、いずれも企業にとって欠かせない役割を担っているのです。

一般職の仕事は事務職に共通することが多いです。志望動機を書く際はこちらの記事をぜひ参考にしましょう。
例文20選｜事務職の志望動機を職種別・業界別に徹底解説

総合職と一般職を比較！ 7つの違い

総合職と一般職、それぞれの特色を押さえることができたら、さっそく、両者の違いについてみていきましょう。

総合職と一般職をあらゆる面で比較すると、7つの違いがあげられます。

ここからは、上記の項目について、総合職と一般職の違いを一つずつ解説していきます。これから解説する違いを把握することで各職への理解を深めることができるので、ぜひ7つすべての違いをチェックしてくださいね。

①業務内容

総合職は、将来、管理職として必要な判断力を培うため、営業や、労務、人事など企業内の多方面の業務を経験します。総合職は会社のリーダー的立場として、重要な場面で判断を下す仕事を任され、それにともなう責任も背負います。

それに比べると、一般職は総合職の下す判断や指示に従うことが多いため責任を伴う場面は少ないといえます。しかし、失敗やミスが軽くなるわけではありません。一般職がいかに細やかで正確な仕事ができるかによって、総合職の成果も左右することになります。

また、総合職の場合、社外とやり取りが必要な場面も多いため、相手の都合に合わせた結果、残業時間も多くなります。一方で、一般職が社外に出ることはほとんどないので総合職と比べると残業時間は少ない傾向にあります。

②異動・転勤

先に説明したとおり、総合職は多岐に渡る業務を経験するため、異動をともないます。また、勤務地を限定していない場合も多いので転勤の可能性が高いのも特徴です。

一般職は業務内容も勤務地も限定している場合が多く、異動や転勤の可能性は比較的少なくなっています。引越しの可能性がほとんどないため、住みたい土地に住み続けることができるのです。

勤務地にはこだわりたい人もいますよね。中でも、一度進学で都市に出たものの、「地元で就職したい」「実家から通いたい」というように、Uターン就職を検討している人はこちらの記事も併せて参考にしてくださいね。
Uターン就職とは？ 勤務地で後悔しないための就活の進め方

③昇進

総合職は、管理職になることを期待されて入社したため、出世はしやすくなっています。昇進には異動や転勤をともなうことも多く、当然責任は重くなります。

対して一般職は、年次が上がっても、総合職の補佐的な業務に従事し続ける場合が多く、昇進の機会は少ない傾向にあります。

④給与

業務内容の違いからわかるように、総合職は一般職に比べると責任が重い仕事を任されるため、基本給は高く設定されています。また、営業職をはじめとして個人やチームの成果を重視した評価がされる機会が多く、高い成績を出せばその分賞与に反映されやすいです。

対して、一般職は勤務地や業務内容を限定できるため、その分基本給は低く設定されています。定型的な業務が多いため、大幅な給与アップは見込めなくなっています。

総合職の方が昇進しやすいことも関係して、給与の差は入社してから年月が経つにつれて開きやすくなっています。

⑤教育制度

総合職と一般職では研修制度が異なることもあります。

総合職は、順調に昇進して最終的に管理職に就くことが期待されているため、研修は多く設定されている場合が多いです。階級が上がる節目でおこなわれる研修だけでなく、ビジネススキル研修やリーダーとして育てる選抜型研修など教育制度が充実しています。

一方で一般職は、担当する業務に絞ってスキルアップや知識を高めることが期待されているため、研修の機会は少ない場合が多いです。

⑥男女比

厚生労働省が2015年に公表したコース別雇用管理制度の実施・指導状況（確報版）によると、総合職採用者に占める女性の割合は22.2％、一般職採用者に占める女性割合は82.1％でした。

この結果からわかるように、総合職は男性が、一般職は女性が占める割合が多い傾向があります。一般職は出産や育児などプライベートも重視した働き方がしやすいため、女性にとっては働きやすい環境であると考えられます。

しかし、キャリアアップを望む女性は増えており、総合職でも産休や育休などの福利厚生制度が整備されている場合も多いです。今後は、総合職、一般職ともに男女比の差が少なくなることが予想されます。

⑦採用方法

総合職と一般職では採用時期が異なる場合があります。一般的に、総合職の方が先に採用を始めますが、企業によっては同時に始める場合も少なくありません。年度ごとに変わることもあるので、希望する職種がいつから選考を受け付けるのか、漏れなく確認する必要があります。

倍率でいうと総合職の方が選考を突破するのは難しいとされ、転職することになったとしても前職で一般職の人が総合職として採用されるのは困難です。だからといって一般職を希望する人も少なくないので、どちらも選考対策をおこなう必要があります。

併願したい場合

総合職と一般職のどちらにも関心があって、選考を通してどちらに就くか決めたいという人もいますよね。

企業によっては併願を可能としていたり、むしろ併願を歓迎している場合もあります。募集要項で併願ができるかわからない場合は、企業の採用担当者に質問してみましょう。

国家公務員の場合

国家公務員の総合職と一般職は採用試験が異なります。総合職と一般職に分けたうえで、さらに、受験者の学歴によって、総合職は「院卒者」と「大卒程度」、一般職は「大卒程度」「高卒者」「社会人」というように受ける試験が異なります。

どちらを受験するにせよ、学習するべき科目や量は変わりませんが、総合職の方が応用的な問題が多くあります。いずれの場合でも、狭き門であることは確かなのでしっかりと対策をおこなうことが重要です。

公務員を志している人の中には、民間企業との併願を考えている人も多いですよね。こちらの記事で、それぞれの選考スケジュールや対策方法を解説しているので参考にしてください。
公務員と民間企業の併願で共倒れ？ 状況別で両立のコツを解説

そもそもなぜ分ける？ 総合職と一般職ができた経緯と今後

日本に企業ができた当初から、総合職と一般職の採用区分があったのではなく、時代の変遷にともなってこの2つの区分を多くの企業が取り入れるようになりました。

ここからは、総合職と一般職ができた経緯と今後について解説します。これを知ることで、企業がどのような意図で総合職と一般職を設置したのかがわかり、各職に求められる人材もイメージしやすくなりますよ。

かつては男女別の雇用管理がおこなわれていた

30年以上前の企業における雇用管理は、個人の希望や能力以前に、男性か女性かによっておこなわれていました。女性は選択の余地なく、今でいう一般職の仕事を任されることが多く、昇進の機会もほとんどありませんでした。

男性の中にもライフスタイルを重視して働きたいという人もいたと思われますが、個人の希望を問わず、男性であれば、負担が大きい仕事をやらざるを得ないという状況でした。

個人の希望を尊重する考え方へとシフト

1986年に男女雇用機会均等法が施行されたことをきっかけに、各企業の方針は変化します。性別にかかわらず、個人の能力や希望に応じて均等な待遇にすることが企業の義務となりました。

そうして誕生した制度の一つが、総合職と一般職という採用区分です。男女で雇用を分けずに、男性であっても女性であっても、総合職として働けば、昇進の機会が増え、キャリアアップを実現させられるように整備したのです。

つまり、採用区分を総合職と一般職に分けるのは社員の希望に寄り添った環境を用意するためといえるのです。

多くの企業でキャリアチェンジが可能に

総合職と一般職のどちらとして働くかは、ほとんどの場合、入社する時点で決まっています。しかし、理想のキャリアや働き方は年月が経つと変化することも当然あります。「一般職として入社したけど、働いてみたら営業のような総合職の仕事の方が向いていた」という人もいるでしょう。

このような社員の希望を叶えるために、多くの企業が、総合職から一般職、もしくは一般職から総合職へのキャリアチェンジを可能にしてきました。

入社した後でも自分のキャリアを見直せるキャリアチェンジの制度は、より社員の働きやすさに寄り添ったものになっています。

ただ、一般職から総合職へのキャリアチェンジは難しい企業も多いため、キャリアチェンジを見据えて就職する際は注意してください。

近年では一般職をなくす傾向にある

現在の新卒採用では、一般職を募集する企業が少なくなっているというのが現状です。

その背景としては、IT技術の普及により一般職の仕事が効率化され業務量が減ったことや、即戦力となる派遣社員を雇って一般職の業務を任せるようになったことが挙げられます。

そうなると、いずれは一般職と総合職に採用区分を分ける制度は廃止されることも予想されています。今後、新卒採用は総合職の一本化になる可能性もあるのです。

適性とキャリアプランで考える！ 総合職か一般職を選ぶ方法

総合職と一般職、特徴や違いを理解できたからといって必ずしも自分にとって正解である方を選べるとは限りません。将来後悔しない選択をするには、自分と照らし合わせて考えることが必要不可欠です。

ここでは、適性とキャリアプランの2つの角度から総合職と一般職のマッチ度を測っていきます。自分の価値観や理想の未来と照らし合わせながら確認していきましょう。

①適性とのマッチ度を考える

仕事を選ぶにあたって何を重視するかは人それぞれです。「プライベートを重視したいから休みが多い方が良い」という人もいれば「休みは少なくても良いから給料が高い方が良い」という人もいます。

ここでは、総合職と一般職のそれぞれに向いている人の価値観や特徴を紹介します。自分がより納得感を持って働けるのはどちらか、イメージを膨らませながらチェックしてみましょう。

総合職に向いている人

先に説明したとおり、総合職は仕事の負担が大きい分、給料は高く、昇進もしやすくなっています。また、責任がある方がモチベーションが高まる人にとってはやりがいも感じやすいです。

ここで注意して欲しいのは、総合職だからといって必ずしもプライベートが犠牲になるわけではないということです。「プライベートは大事だけどキャリアアップしていきたい気持ちも強い」という人も、総合職で活躍できる可能性は充分あります。

ただし、一般職と比べて高い給料をもらう分、当然それに見合った仕事が求められます。実際どこまでの業務量が求められるかは企業によって異なるので、応募企業について入念に調べることが必要となります。

また、基本的に総合職は転勤がありますが、IT企業やインフラ系などでは、転勤がない企業もあります。加えて、詳しくは後から説明しますが、エリア総合職といい、転勤がない総合職を採用している企業も増えてきました。このように勤務地に拘りが強い人も、総合職として働ける道もあります。

一般職に向いている人

1つの作業に集中してコツコツと取り組み続けることができる人は一般職の適性が高いです。また、サポート役に徹することができるのも、一般職社員として活躍できる見込みがあります。

プライベートを重視したい人にとっては、総合職と比べると、転勤の可能性が低く、残業も少ないため働きやすい環境といえます。たとえ目立たない業務であっても、自分の仕事に誇りを持って取り組めるかどうかという点も重要になってきます。

②キャリアプランとのマッチ度を考える

通常、適性からマッチ度を考えることが多いですが、適性はあくまで現時点のものになります。この先、長い間社会人として働いているうちに変わっていくことも充分ありえます。

キャリアチェンジができる企業は多いですが、必ずしもスムーズに実現できるとは限りません。そこで、キャリアプランを描き、それにマッチするかという考え方が必要になります。

これから説明する3ステップに則って考えてみてくださいね。

①理想の社会人像を描き出す

キャリアプランといわれても、考えたことがない人、漠然としている人も多いですよね。難しく考えず、理想の社会人像を描き出してみましょう。

周りに「こんなふうになりたい」と思う社会人はいませんか。先輩や家族、ドラマの中の社会人など、広く考えてみましょう。

また、プライベートなことでもかまわないので、「人生でこれだけはやり遂げたい」というようなことがあれば、それも書き出してみてください。

②理想を実現させるのに必要な条件を書き出す

次に、理想の社会人像を実現させるにはどのような条件が必要か書き出していきます。

たとえば、「企業説明会で出会った採用担当の人のように、採用にかかわる仕事がしたい」の場合、人事を担当する部署で働くことが条件になります。

また、「フリーランスとして働く母のように、自分のスタイルを重視して働きたい」と考えるなら、一見、プライベートを重視する働き方が向いているようにみえます。しかし、それよりは、まずはフリーランスとして働くに足りるスキルを磨ける環境にいる方が、最終的に理想へ近づけることが考えられます。

このように、理想を実現させるために必要なことを具体的に深掘りして書き出してみましょう。

③書き出した条件をクリアできる方を選ぶ

必要な条件が書き出せたら、自然と総合職か一般職のどちらだったらクリアできるかみえてくるかと思います。

たとえば、「企業説明会で出会った採用担当の人のように、採用にかかわる仕事がしたい」という目標は、人事への配属可能性がある総合職が条件をクリアしています。しかし②で例に挙げた「フリーランスとして働く母のように、自分のスタイルを重視して働きたい」のように、判断が難しい場合もあります。

「フリーランスとしてどの程度稼ぎたいのか」「そのスキルを身に付けるためであれば厳しい指導に耐えられるのか」というように、自分に問いかけながら慎重に考えましょう。

幅広いノウハウや人脈が必要ならば、総合職の方が叶えやすいといえますが、プライベートを重視するためのフリーランスならば、一般職の環境の方が働きやすいと感じるでしょう。

総合職か一般職のどちらを選択するかは自分のキャリア形成に影響します。こちらの記事を参考にして、キャリア形成の観点からマッチする方を選ぶという方法もおすすめですよ。
キャリア形成とは？ 4ステップでこの時代を生き抜く方法を考えよう

総合職と一般職以外の選択肢もある！ さまざまな職種

採用区分は総合職と一般職だけとは限りません。企業にもよりますが、それ以外の入口を設けている企業もあります。

より自分にとって働きやすい環境で仕事をしていくためにも、その他の採用区分についてもみていきましょう。

①エリア総合職

エリア総合職は、勤務するエリアを限定した総合職です。一般的には、通常の総合職と比べると、エリアを限定する分、給与は低く設定されています。自宅から通える範囲が勤務地になりますが、エリアをどこまでと定義するかは企業によって異なります。

働く意欲が高くても、引越しをともなう転勤には強い抵抗を示す人もいるでしょう。また、家族の介護などにより、転勤はどうしても難しい場合もありますよね。エリア総合職はそのような人たちに適した制度です。

②研究職

決して多くはありませんが、新卒採用で研究職を募集する企業も見受けられます。民間企業の研究職は、その企業の商品開発に活かせる技術や知識を生み出します。

化粧品や医薬品を思い浮かべるとイメージしやすいでしょう。たとえば、化粧品会社の場合、「肌荒れに効く成分」などを生み出す研究が仕事に含まれます。

大学で専攻していた研究分野への採用が一般的であり、応募資格で、学部や教育課程を細かく限定している場合もあります。メーカー業界にとって欠かせないポジションですが、全体数は少なく、ポストが空く機会も珍しいのが実情です。

募集自体が少なく、採用のハードルも高いため、選考突破は簡単ではありません。「研究職に興味がある」「選考を突破する方法が知りたい」という人は、まずこちらの記事を読んでみてくださいね。
研究職ってどんな仕事？ 狭き門を勝ち抜くための志望動機例も紹介！

③技術職

技術職は、理系や工学系の分野で、企業のものづくりにかかわる仕事を担います。その点、先に挙げた研究職も技術職の中に属しているといえます。

技術職は、主に製造業界や建設業界などで募集されています。理系分野の知識が必要な仕事ですが、文系の学生を歓迎している企業もあります。

新しいシステムを生み出す発想力や製品のトラブルが起こった際に素早く原因と解決策を出す分析スキルが求められます。

総合職と一般職の違いを理解し理想のキャリアを実現させよう

就職活動をしていると、つい、企業の認知度や業界のイメージばかりを重視して、肝心の業務内容やキャリアについて理解する機会を逃してしまうことがあります。

総合職と一般職の違いを認識しないまま選考を受けると、せっかく憧れの企業に内定をもらえたとしても、入社した後で「こんなはずではなかったと」後悔することになります。

しかしこれは捉え方を変えると、あらかじめ総合職と一般職の違いを把握して入社すれば、自分の理想のキャリアや働き方に合う方をかなえられるということです。ぜひ、適性とキャリアプランを参考に、理想のキャリアを実現させられる方を選択してください。

記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO（非営利団体）での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan（キャリアカウンセラートレーニングプログラム）を修了
全国民営職業紹介事業協会　職業紹介責任者（001-220824001-02942）
国家資格キャリアコンサルタント

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