無断欠勤は就業規則違反に当たることが多く、評価の低下・懲戒の可能性・退職手続きの難航など実害が出やすいです。

一方で、毎日の仕事が激務すぎるということで、あなたの心身の安全を確保することが最も優先です。

選択肢としては、おもに以下の3つがあります。

・有給を使って仕事と距離を取り、産業医・医療機関で受診する
・主治医の意見書をもとに休職を検討する
・退職意思を文書で淡々と表明し法定期間で退職する。民法上は原則2週間

私は基本的に、限界が来ていて正しい判断ができないような感覚がある場合には、まずは有給を使って休んでみるか休職することをおすすめしています。

退職を選ぶなら「一身上の都合」で簡潔に意思を表明しよう！

もし退職を選ぶなら、「一身上の都合により○月○日付で退職します。引き継ぎは○○を提出し、貸与物は○日までに返却します」と簡潔にしましょう。

連絡が困難なほど追い詰められている場合は、家族、信頼できる友人、総合労働相談コーナーなど第三者を介してもかまいません。

損害賠償はよほどの故意・重大な過失がない限りまれで、恐怖心だけで動けなくなるほうが長期的な不利益になりがちです。

退職後は、健康保険の任意継続か国保、雇用保険の手続き、住民税・年金の確認を早めにしておきましょう。

次の面接では、再発防止策まで一貫して語ると、ネガティブな印象を中和できます。

たとえば、「体制と役割のミスマッチによりパフォーマンスが出せず、引き継ぎをおこない、なるべく迷惑をかけない形で退職した。以後は職務範囲と支援体制を事前に確認し、再発を防ぐ」といった形です。

無断欠勤や突然出社しなくなるなど、「仕事を飛ぶ」ことは、心身が限界に達したときに衝動的に考えてしまうものです。

しかし、実際に飛んでしまうと、精神的負担が軽くなるどころか、後から大きなトラブルに発展することがあります。

無断欠勤は給与や社会保険の処理を複雑にしてしまうことも！

起こりうることは以下の3つです。

・会社からの連絡が続く：無断欠勤が続くと、上司や人事から電話・メールが入ります。連絡が取れない場合は、実家や緊急連絡先に連絡がいくこともあります。これは安否確認の意味合いも強いです。

・給与や社会保険の手続きが複雑になる：退職の意思が正式に伝わらないまま放置すると、退職日が曖昧になり、給与・保険・年金などの手続きが滞ります。後から役所や転職先で手続きに支障が出ることもあります。

・損害賠償は基本的に発生しない：法律上、退職は「辞めたい」と伝えれば成立します。たとえ無断で辞めても、会社が損害賠償を請求するケースはきわめてまれです。

ただし、無断退職は社会的信用を損なう恐れがあり、再就職時に説明を求められる可能性はあります。

ほかの選択肢としては、心療内科を受診して休職診断書をもらう、または退職代行サービスを利用して手続きを代行してもらう方法があります。

まず休む・相談する・正式に退職する、の順で行動しましょう。