正解：B
単体とは、1種類の元素だけから構成されている純物質のことである。赤リンはリン（P）という1種類の元素からなるため単体に該当する。

これに対して、酸化アルミニウム、硝酸、炭酸カルシウムは2種類以上の元素が特定の割合で結合した化合物であり、ガソリンは複数の炭化水素からなる混合物である。

したがって、正解はBとなる。

正解：C
法令上、複数の異なる危険物を同一の場所で貯蔵、あるいは取り扱うとき、指定数量の倍数は、それぞれの危険物の貯蔵量をそれぞれの指定数量で除した値をすべて足し合わせて計算することになっている。したがって、各危険物の「貯蔵量/指定数量」を求め、それらを加算する式であるCが最も適切である。

Aのように合算してから割る方法や、Bのように分母と分子が逆になっているものは誤りである。

正解：B
液体の危険物を取り扱う建築物の床は、危険物が浸透しない構造とすることに加え、適当な傾斜を付け、かつ、ためますを設けなければならない。したがって、床の表面を水平かつ平坦に仕上げるとするBの記述は誤りである。

そのほかの選択肢は、すべて法令が定める製造所の位置、構造、および設備の基準に適合した正しい記述である。

正解：D
完成検査前検査の対象となるのは、特定屋外タンク貯蔵所などの液体危険物を貯蔵し、または取り扱う一定のタンクの基礎や地盤、あるいは水張検査などである。設置するすべての消火設備が一律に完成検査前検査の対象となるわけではないため、Dの記述は誤りである。

そのほかの選択肢は、いずれも法令に定められた製造所の設置や変更、検査、仮使用に関する正しい記述である。したがって、正解はDである。

正解：E
製造所等の使用停止命令の事由には、無許可での位置・構造・設備の変更（a）や、定期点検の未実施・記録の未保存（b）が含まれる。

一方で、危険物取扱者の保安講習の未受講（c）や、危険物保安統括管理者の未選任（d）は、使用停止命令の直接的な事由としては法令に規定されていない。したがって、使用停止命令の事由に該当しないものの組合せはcとdであり、正解はEとなる。

正解：E
定期点検の記録は、製造所等に保存する義務はあるが、点検の都度、消防長または消防署長へ届け出る義務はない。したがって、届け出た年月日の記載も不要であるため、Eが正解となる。

そのほかのA、B、C、Dは、すべて法令によって定期点検の記録への記載が義務付けられている事項である。

正解：D
免状の書換えを申請できるのは、免状を交付した都道府県知事、または居住地もしくは勤務地を管轄する都道府県知事である。しかし、免状の再交付を申請できるのは、免状を交付した都道府県知事、または免状の書換えをおこなった都道府県知事である。

この二つのルールの正しい組合せを提示しているのはDであるため、正解はDとなる。再交付の申請先に居住地や勤務地が含まれないことに注意する必要がある。

正解：B
移動タンク貯蔵所で危険物を移送するときは、移送する危険物の数量が指定数量未満であっても、その危険物を取り扱うことができる危険物取扱者の同乗が必要である。したがって、指定数量以上の場合に限るとするBの記述は誤りである。

その他のA、C、D、Eは、すべて法令に定められている移動タンク貯蔵所における貯蔵、取扱い、および移送の基準に適合した正しい記述である。

正解：B
法令上、市町村長等がおこなう保安検査の対象となる製造所等は、政令で定める一定規模以上の屋外タンク貯蔵所、および移送取扱所に限られている。

これらの施設は、大量の危険物を貯蔵し、または長距離の配管によって危険物を移送することから、万が一災害が発生したときの被害が甚大になるおそれがあるため、定期的な検査が義務付けられている。したがって、正しい組み合わせはBとなる。

正解：C
セルフ給油取扱所において、顧客用固定給油設備やノズルなどに施す彩色は、取り扱う危険物の品名ごとに法令で規定されている。具体的には、自動車ガソリンは赤色、軽油は緑色、灯油は青色、ハイオクは黄色と定められている。

したがって、軽油を取り扱う設備の色として正しいものは緑色であり、正解はCとなる。この色分けは、顧客による誤給油を防止するための重要な基準の一つである。

正解：A
アマニ油などの乾性油は空気中の酸素と反応して酸化熱（a）を発生する。セルロイドは比較的低温でも分解しやすく、分解熱（b）を発生する。活性炭の粉末は気体や蒸気を表面に吸着するときに吸着熱（c）を発生する。これらの熱が外部に放熱されずに蓄積されることで、物質の温度が発火点に達して自然発火を引き起こす。

したがって、酸化、分解、吸着の順に並んでいるAが正解となる。

正解：A
ヘスの法則を用いる。エタン（C₂H₆）の生成方程式は、2C+3H₂=C₂H₆となる。化合物の生成熱は、「（成分元素の燃焼熱の総和）－（化合物の燃焼熱）」によって求めることができるため、計算式は (394×2+286×3)－1,561となる。

これを計算すると、(788+858)－1,561=1,646－1,561=85kJ/molとなる。したがって、正解はAである。

正解：B
地中に埋設された鋼（鉄）製の配管に、鉄よりもイオン化傾向の大きい金属を接続すると、その金属が身代わりとなって先に腐食（酸化）するため、配管の腐食を抑制できる。これを流電陽極法という。提示された金属のうち、鉄よりもイオン化傾向が大きいものはbのアルミニウムとcの亜鉛である。

aの金、dのニッケル、eの銀は、いずれも鉄よりイオン化傾向が小さいため効果がない。したがって、正解はBである。

正解：D
飽和蒸気圧は、温度が高くなると液体がより蒸発しやすくなるため、高くなる。温度が上昇するにともなって蒸気圧も上昇し、これが外圧と等しくなったときの温度が沸点である。したがって、温度が高くなると低くなるとするDの記述は誤りである。

その他のA、B、C、Eは、物質の三態および状態変化にともなう熱の出入りに関する正しい記述である。よって、正解はDとなる。

正解：D
液体の注入時に、高い位置から液を落とすと、液滴の飛散や液面の揺れによって静電気が最も発生しやすくなる。そのため、静電気の発生を抑制するためには、注入管の先端を容器の底部付近まで伸ばし、液面下に没した状態で静かに注入する。

他はすべて正しい記述である。特に二硫化炭素は、可燃性蒸気の発生を防ぐために水中に沈めて貯蔵することが定められている。

正解：A
エタノールや酢酸などの水溶性の危険物に対して通常の泡消火剤を使用すると、泡が液に溶けて消滅してしまうため効果がない。そのため、水溶性の危険物の火災には、耐アルコール泡消火剤を使用しなければならない。

高引火点のギヤ油には霧状の強化液が有効であり、灯油には粉末消火剤、ジエチルエーテルには二酸化炭素消火剤がそれぞれ適応するため、他はすべて正しい。

正解：E
灯油は無色または淡黄色（実際にはほとんど無色透明）の液体であり、特定の着色は義務付けられていない。淡青色や淡紫色などに着色されているという記述は誤りである。自動車ガソリンがオレンジ色に着色されていることと混同しないよう注意する必要がある。

他の選択肢に示された、引火点が40℃以上であること、静電気が発生しやすいこと、水より軽く蒸気が空気より重いことなどは、すべて灯油の正しい性状である。

正解：D
エチレングリコールは無臭の液体であり、特有の刺激臭はない。

無色で粘稠性があり、吸湿性を持つことや、比重が1より大きいこと、水やエタノールによく溶けることなどはすべて正しい性状である。グリセリンと同様に、水溶性の第3石油類に分類される危険物であり、自動車の不凍液などに用いられる。

無臭である点や水によく溶ける点など、共通する特徴が多い物質であるため、併せて覚えておくと良い。

正解：A
エタノールは無色透明の液体であるが、特有の芳香と刺激味を持っており、無臭ではない。

水と任意の割合で混ざり合うことや、引火点が13℃であって常温（20℃）より低いこと、水よりも軽いこと、ジエチルエーテルなどの有機溶剤によく溶けることなどは、すべて正しい性状である。

アセトンと同様に、無臭であるという誤認を誘いやすい物質であるため、特有の芳香を持つことをしっかりと覚えておくと良い。

正解：D
予防規程を変更しようとするときは、新しく作成するときと同様に、あらかじめ市町村長等の認可を受けなければならない。したがって、事後に届け出れば良いとする記述は誤りである。予防規程の作成および変更は、いずれも認可が必要な事項であることを押さえることが重要である。

他の選択肢は、予防規程の目的や義務者、変更命令、違反時の措置について述べており、すべて正しい。

正解：D
可燃物となるための条件として、熱伝導率は最も「小さい」ものである必要がある。熱伝導率が大きいと、発生した熱が周囲に逃げてしまい、物質の温度が燃焼に必要な温度まで上昇しにくくなるためである。

熱伝導率が小さい物質は熱がその場に蓄積されやすく、可燃物として適している。

点火源には反応熱も含まれ、酸素供給源には空気以外の酸化性物質も該当するため、他はすべて正しい。

正解：C
第4類危険物はすべて引火性液体であり、その多くは発生する蒸気が空気よりも重いため、床面などの低所に滞留しやすいという特徴を持つ。したがって、Cの記述が正しい。

他の選択肢はすべて誤りであり、Aは第2類（可燃性固体）、Bは第3類（自然発火性物質および禁水性物質）、Dは第6類（酸化性液体）、Eは第5類（自己反応性物質）の性状をそれぞれ説明したものである。

正解：D
引火性固体は第2類危険物の品名に該当するため、第4類の危険物の品名には含まれない。

第4類の危険物はすべて引火性液体であり、その品名は特殊引火物、第1石油類、アルコール類、第2石油類、第3石油類、第4石油類、動植物油類の七つに分類されている。

同じ「引火性」という名称が付いていることから混同しやすいが、固体と液体の違いに注意して明確に区別することが必要である。

正解：C
二酸化炭素は、物質が完全に酸化した状態のものであるため、これ以上酸素と結合することはない。すなわち、二酸化炭素は不燃性物質であり、可燃物には該当しないため、点火源と酸素供給源がそろっても燃焼が起こることはない。

他の選択肢に示されたアセトン、メタン、ガソリンの蒸気、赤リンはすべて可燃物であり、点火源および酸素供給源との組合せによって燃焼が起こるため正しい。

正解：C
第6類危険物の容器は、湿気の混入や液漏れを防ぐため、原則として密栓して貯蔵しなければならない。

ただし、過酸化水素は分解によって酸素ガスが発生し、容器内の圧力が上昇するおそれがあるため、特例として通気孔のある栓を使用することが定められている。したがって、これを第6類危険物すべてに共通する注意事項とする記述は誤りである。

可燃物との接触回避や、遮光された冷暗所での貯蔵などはすべて共通して正しい。

正解：B
危険物保安監督者は、製造所等において危険物の取扱作業に関して保安の監督をおこなう者である。甲種または乙種危険物取扱者であって、6カ月以上の実務経験を持つ者の中から所有者等が選任し、市町村長等に届け出る必要がある。

統括管理をおこなう者は危険物保安統括管理者であり、構造や設備の点検をおこなう者や巡視をおこなう者とは明確に区別される。

したがって、保安の監督をおこなう者とする記述が最も適切である。

正解：A
静電気の蓄積を防ぐためには、接地（アース）によって発生した電荷を地中へ逃がす（放電させる）ことが必要である。したがって、電荷を「蓄積させる」とした【b】の記述は誤りである。

液体の流速が速いほど静電気の発生量が多くなることや、湿度を高く保つことで静電気を漏洩しやすくさせることは正しい。これらは静電気対策の基本であるため、併せて覚えておくと良い。

正解：A
第3類危険物（自然発火性物質および禁水性物質）は、大部分が固体であるが、アルキルアルミニウムやアルキルリチウムのように常温（20℃）で液体のものも存在する。したがって、液体のものは存在しないとする記述は誤りである。

空気中で自然発火するものがあることや、水と反応して可燃性ガスを発生すること、カリウムなどのように水より軽いものがあること、水系の消火剤が使えないことなどはすべて正しい。

正解：C
定義通り、点火源がない状態で自ら燃焼を始める最低温度を「発火点」という。可燃性液体に点火源を近付けて引火する最低温度である「引火点」や、引火してから燃焼が継続する温度である「燃焼点」と明確に区別することが重要である。

一般に第4類危険物の発火点は、引火点よりもはるかに高い温度であるが、特殊引火物のジエチルエーテルのように発火点が160℃ときわめて低く、高圧蒸気管との接触によっても発火する危険性を持つものもある。

正解：D
第2類危険物には、鉄粉、金属粉、マグネシウムのように、水と接触すると激しく反応して水素を発生する禁水性の物質が含まれている。そのため、水や泡、強化液などの水系消火剤を使用することはできない。

また、これらの金属火災に対しては、二酸化炭素消火剤なども効果がないため不適当である。

したがって、すべての第2類危険物の火災において、共通して安全かつ有効に使用できる消火方法は、乾燥砂を用いた窒息消火のみとなる。

正解：B
法令上、保安距離の策定が義務付けられている施設は、製造所、屋内貯蔵所、屋外タンク貯蔵所、屋外貯蔵所、一般取扱所の5つのみである。したがって、製造所と一般取扱所の組合せであるBが正しい。

地下タンク貯蔵所や移動タンク貯蔵所、簡易タンク貯蔵所、屋内タンク貯蔵所、給油取扱所、販売取扱所には、保安距離に関する規定がないため、他の選択肢はすべて誤りである。

正解：D
二酸化炭素消火剤などの気体消火剤は、放射されたガスが火災を覆うことで酸素濃度を下げて消火をおこなう。そのため、風通しの良い場所や屋外では消火ガスがすぐに拡散してしまい、消火効果が著しく低下する。

したがって、屋外などの開放された場所での使用には適しておらず、基本的には密閉された室内において最も高い効果を発揮する。

他の選択肢に示された、凍傷の危険性や抑制効果、汚損がまったくないことなどはすべて正しい。

正解：B
第5類危険物（自己反応性物質）は、加熱、衝撃、摩擦などによってきわめて容易に発火または爆発する危険性を持つ。そのため、貯蔵や取扱いの際にはこれらを避けることが鉄則である。

分子内に酸素を含んでいるため燃焼速度が非常に速いことや、ピクリン酸が重金属と反応して危険な金属塩を作ること、ニトロセルロースを湿潤させて安定化させることなどは、すべて正しい性状である。

正解：D
乾燥砂は、膨張ひる石や膨張真珠岩とともに、第5種の消火設備（簡易消火用具）に分類される。これらは、禁水性の危険物や特殊引火物などを含めた、すべての類の危険物火災に対して安全かつ有効に使用できる。

他の選択肢に示された消火器は、いずれも第4種の消火設備に該当するため、第5種の消火設備ではない。また、それぞれの消火剤によって適応する危険物の種類が限定されるため、すべての火災に使用できるわけではない。

正解：A
物質が電子を失うと、正の電気を帯びる（正に帯電する）ことになり、逆に電子を受け取ると、負の電気を帯びる（負に帯電する）ことになる。したがって、電子を失いやすい物質が負に帯電するとした記述は誤り。

物体の擦り合わせによって静電気が発生する現象は摩擦帯電といわれ、物質ごとに電子の失いやすさや受け取りやすさが異なる。

ほかはすべて静電気の性質や対策に関する正しい記述である。

正解：B
第1類危険物（酸化性固体）は、酸素を多く含んでおり、ほかの物質を強烈に酸化させる性質を持つが、自らは燃えない不燃性の物質である。比重はすべて1より大きく、常温（20℃）ではすべて固体である。

また、水に溶けにくいものや、過マンガン酸カリウムのように濃紫色をした物質も存在する。

摩擦や衝撃によって爆発するものは一部の物質（無機過酸化物など）に限られるため、これらは共通の性状とはいえない。

正解：D
ギヤー油は第4石油類に該当するため、第2石油類とする記述は誤り。

ジエチルエーテルは特殊引火物、トルエンは第1石油類、イソプロピルアルコールはアルコール類、ニトロベンゼンは第3石油類であり、これらはすべて正しい。

第4類危険物の品名と代表的な物質の組合せは、試験において最もよく問われる基本的な知識であるため、それぞれの引火点や水溶性の有無とともに、確実に覚えておく必要がある。

正解：D
燃焼が起こるためには、可燃物、酸素供給源、点火源の三つの要素がすべてそろう必要がある。Dのヘキサンは可燃物、空気は酸素供給源、高温のボルトは点火源に該当するため、燃焼の条件を満たしている。

Aの窒素、Bの二酸化炭素、Eのアルゴンは、いずれも酸素を供給しないため条件を満たさない。また、Cの二酸化炭素は不燃性の気体であり、点火源にはならないため誤り。

正解：E
丙種危険物取扱者が取り扱うガソリンや灯油などの危険物は、いずれも水より軽く、水に溶けない性質を持つ。そのため、火災の際に棒状の水を注水すると、燃えている液体が水面に浮いたまま周囲に広がり、火災を拡大させる危険性があるためきわめて不適当である。消火には泡消火剤や粉末消火剤などによる窒息消火をおこなう必要がある。

ほかはすべて第4類危険物の代表的な共通性状であり、正しい。

正解：C
品名の異なる危険物を同一の場所で貯蔵する場合、指定数量の倍数は、それぞれの危険物の実際の貯蔵量をその危険物の指定数量で割った値の合計となる。

それぞれの指定数量は以下の通り。
・ガソリン（第1石油類・非水溶性）：200L
・エタノール（アルコール類）：400L
・軽油（第2石油類・非水溶性）：1,000L

【計算式】
(300/200)+(600/400)+(1,500/1,000)
＝1.5+1.5+1.5
＝4.5倍
したがってCの4.5倍が正しい。