「ベンチャー企業=危ない」は本当? 見極めるためのコツを伝授

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この記事にコメントしたアドバイザー

  • 瀧本博史

    キャリコンリンク代表 保有資格:国家資格キャリアコンサルタント(登録番号16235717)/2級キャリアコンサルティング技能士(第12S17408980号)/産業カウンセラー(登録番号11007524) 著書:オンライン就活は面接が9割(青春出版社)/本気で内定! 面接対策(新星出版社)他  

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  • 鈴木 洵市

    ブルーバード合同会社代表取締役 保有資格:国家資格キャリアコンサルタント(登録番号21041822) SNS:Instagram/Facebook

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  • 田邉 健

    なべけんブログ・よちきゃり派遣 保有資格:国家資格キャリアコンサルタント(登録番号19005362) SNS:X(旧Twitter)/Instagram

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この記事のまとめ

  • 危ないベンチャー企業を見極めることがベンチャー就活の鍵
  • 危ないベンチャー企業を選ばないためのチェックリストを解説
  • 優良ベンチャー企業に就職するためには念入りに情報収集しよう
  • この記事を読んでいる人におすすめ

  • 適職診断

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ベンチャー企業が気になるものの、「ベンチャー企業は危ないからやめておけ」という意見を耳にして不安な人も多いのではないでしょうか。

結論から言うと、危ないベンチャー企業があるのは事実です。しかし、すべてのベンチャー企業が危ないわけではありません。優良ベンチャー企業に就職するためには、企業選びの際に危ないベンチャー企業を見極める必要があります。
 
この記事では、キャリアアドバイザーの瀧本さん、鈴木さん、田邉さんのアドバイスを交えつつ、危ないベンチャー企業の特徴や見極め方を解説していきます。

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危ないベンチャー企業も実際にはある! しっかりと見極められるようになろう

ベンチャー企業は「幅広い業務に挑戦できる」「勤続年数や年齢問わず評価される」などの大手企業にはないメリットがあります。

しかし一方で、「人手不足によって業務量が多い」「給料や労働時間などの待遇が悪い」などのデメリットを持つベンチャー企業も数多く存在します。だからこそ、このような危ないベンチャー企業を判断できるようになる必要があるのです。

この記事では、危ないベンチャー企業の特徴を解説します。危ないベンチャー企業の特徴を押さえられれば、実際に企業を選ぶ際に優良ベンチャーを見極めることができますよ。

さらに、優良ベンチャー企業に就職するための対策も解説します。危ない企業を避けて、ベンチャー就活を成功させたい人はぜひチェックしてくださいね。

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そもそもベンチャー企業とは?

そもそもベンチャー企業とは?

  • ベンチャー企業の定義
  • 中小企業との違い

企業の区分はおおまかに大手、中小、ベンチャーとわけることができます。「ベンチャー企業は成長途中の企業」というイメージがあるものの、実際はどのように定義された企業なのかわからない人も多いのではないでしょうか。

ここでは、ベンチャー企業の定義や中小企業との違いを解説します。そもそもベンチャー企業とはどのような企業なのかをしっかりと押さえていきましょう。

ベンチャー企業の定義

日本政策金融公庫の「現代のベンチャー企業を知る」によると、ベンチャー企業は以下のように定義されます。

ベンチャー企業とは

革新的な技術・製品・サービスを開発し、イノベーションを生み出す企業であり、設立数年程度の若い企業のこと。資本金や創業年数などで明確な基準はない

一般的に、ベンチャー企業は新しい事業やビジネスを展開しており、かつ設立してからそこまで年数が経っていない成長過程にある企業を指します

ベンチャー企業は20代から30代の若手社員が多く、「企業の成長とともに自身も成長したい」と向上心や成長意欲の高い人が集まりやすい傾向にあります。

そのため大手企業のように安定しているわけではありませんが、将来的に大企業として成長して有名になる可能性があるのが魅力です。

すでに大手企業並みの規模のベンチャー企業はメガベンチャーと言います。以下の記事では人気のメガベンチャーを20社紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。
人気のメガベンチャー20社紹介! 特徴や選考難易度などを解説

ベンチャー企業が大手企業として扱われるためにはどのような条件をクリアすべきなのかというと、具体的な条件は特にないのです。

ただ一般的には、トップクラスのシェア率を誇り、知名度が高い商品やサービスがあると大手企業として扱われることが多いですね。

中小企業との違い

中小企業庁「中小企業者の定義」によると、中小企業は企業規模の分類の1つであり、下記のように明確な基準が設定されています。

業種分類中小企業基本法の定義
製造業その他資本金の額または出資の総額が3億円以下の会社または常時使用する従業員数が300人以下
卸売業資本金の額または出資の総額が1億円以下の会社または常時使用する従業員数が100人以下
小売業資本金の額または出資の総額が5千万円以下の会社または常時使用する従業員数が50人以下
サービス業資本金の額または出資の総額が5千万円以下の会社または常時使用する従業員数が100人以下
中小企業基本法の定義

上記に当てはまるベンチャー企業もありますが、中小企業とベンチャー企業は事業のやり方が異なります。 中小企業はすでに確立されたビジネスモデルのもと事業をおこないますが、ベンチャー企業は新しいビジネスモデルを作って事業をおこないます

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ベンチャー企業への就職が危ない4つの理由

ベンチャー企業への就職が危ない4つの理由

  • 人手不足によって業務量が多い場合がある
  • 給料や労働時間などの待遇が悪い場合がある
  • 教育体制や研修制度が整っていない場合がある
  • 利益が安定せずに倒産する可能性がある

ここまでベンチャー企業の特徴を解説しましたが、「ベンチャー企業は危ないからやめておけ」と言われてしまう理由は何なのでしょうか。

ここでは、ベンチャー企業への就職が危ない4つの理由を解説します。ベンチャー企業へ就職するリスクを知っておけば、企業を選ぶ際に参考にすることができます。

①人手不足によって業務量が多い場合がある

ベンチャー企業は、特にスタートアップ時は人が足りず採用が追いついていないケースが多くあります。少人数で業務を進めることになるので、一人当たり担当する業務量が増えてしまうのです。

企業によっては長時間残業や休日出勤といった悪循環に陥ってしまうことから、ベンチャー企業への就職が危ないと言われてしまうのです。

②給料や労働時間などの待遇が悪い場合がある

創業して間もないベンチャー企業や経営が厳しいベンチャー企業は、固定費を押さえて事業投資に回したいと考える場合もあります。そのため、固定費となる人件費もなるべく抑えようとして給料が低めに設定されるケースがあるのです

また、人手を増やそうと新たに人材を採用してもコストがかかるので、なるべく少ない社員で業務を回そうと考える企業もあります。結果的に、一人当たりの業務量が増えて、長時間労働が慢性化している危ないベンチャー企業も実際にはあるのです。

③教育体制や研修制度が整っていない場合がある

大手企業のような新卒や中途をたくさん採用する企業は、研修制度が導入されていることが多く、人を育てる環境が整っています。

しかし、危ないベンチャー企業は手探りで仕事を進めていかなければならない面もあるため、教育体制や研修制度が整っていないことが多く、入社後に教育が不十分なまま無理な仕事を任されてしまうこともありえます

また、先輩社員が忙しすぎて、教育してもらえずに放置されてしまうこともあります。その場合、「自分はなぜここにいるんだろうか」といった不安な感情を抱いてしまい、仕事へのモチベーションが下がってしまう恐れがあります。

瀧本博史

プロフィール

一般的な企業では、始めに数日から一週間程度、会社文化と価値観を醸成する研修が実施されます。

次に数週間から数カ月間程度、業務に関連する研修がおこなわれます。さらに経営スキルの研修や、コンプライアンスと法規制の研修が通常は数日から数週間程度実施されます。

危ないベンチャー企業かどうかを見極めるためには、上記の研修項目と研修期間が実施するかを目安にしてください。

④利益が安定せずに倒産する可能性がある

創業したてなどでビジネスモデルが確立されていないベンチャー企業は、利益が出たり出なかったりと業績が不安定なケースが多くあります。

どの企業でもビジネスを立ち上げたばかりの頃は赤字が続くものです。しかし、赤字続きから黒字になる企業もあれば、赤字が続いたまま事業資金が尽きて倒産してしまう企業もあります。

特に創業したてのベンチャー企業は、利益が安定していない分、倒産するリスクが大きくなるため、就職するのは危ないと言われることがあります

瀧本博史

プロフィール

倒産しそうな危ないベンチャー企業かどうか見極めるためには、「経営陣が今後のビジョンや戦略が明確に定められているかどうか」や「その企業が参入している市場の競争状況やビジネスモデル、提供している製品やサービスの需要が今どのような状態なのか」を確認しましょう。

ただしすべてのベンチャー企業が危ないわけではない!

ここまで、ベンチャー企業への就職が危ない理由を解説しましたが、すべてのベンチャー企業が危ないわけではありません。

たとえば、大手に匹敵するような独自のサービスを展開していたり、上場していたり、働きやすい制度を導入していたりする優良ベンチャー企業も多数存在します。

記事の後半でも解説しますが、ベンチャー企業で働くと幅広い業務に挑戦できたり、勤続年数にかかわらず評価されたりとさまざまなメリットがあります。すべてのベンチャー企業が危ないと決めつけるのではなく、優良ベンチャー企業をきちんと見極めることが大切です。

アドバイザーコメント

ベンチャー企業への就職が必ずしも危険ということはない

ベンチャー企業への就職のリスクを知ると、大企業や中小企業への就職の方が安心できると感じた人もいるのではないでしょうか。

たしかに、本文で解説しているとおり、ベンチャー企業は大手企業に比べると福利厚生や労働環境、教育制度が整っていないことが多くあります。

しかし、企業によっては大手企業よりも制度が整っていたり、社会に大きなインパクトを残したりしています。そのため、ベンチャー企業への就職を危ないと感じて避けることはキャリアの選択肢を狭めることになりかねません。

たとえば、現在は社員数が2,000名以上のDeNAも、3人で創業したベンチャー企業です。また、新卒入社6年目で執行役員を務めるなど、大企業では実現しづらいキャリアを歩んでいる人もいます。

「自分のやりたいことに挑戦できるか」という基準で企業を見極めてみよう

また、企業の倒産リスクも本文で解説していますが、大企業であっても倒産リスクはあります。東京商工リサーチによると、日本企業の平均寿命は23.3年であり、生涯働く期間よりも短くなっています。

つまり、ベンチャー企業か大手企業かに限らず、あなたが実現したいことにチャレンジできる企業かどうかをきちんと見極める必要があるということですね。

かんたん3分!受けない方がいい職種がわかる適職診断

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必ずチェックしよう! 危ないベンチャー企業の5つの特徴

では、危ないベンチャー企業はどのような特徴があるのでしょうか。ここでは危ないベンチャー企業の5つの特徴を解説していきます。

危ないベンチャー企業の特徴を押さえておけば、優良ベンチャー企業を見極められるようになります。ただし、ここで紹介する企業の特徴に当てはまる企業が必ずしも危ないベンチャー企業とは限らないので、参考程度に留めておいてくださいね。

①会社の資本金が少なすぎる

現在の会社法によると、資本金1円でも会社を設立できてしまいます。資本金が極端に少ない企業はお金をほとんど持っていないことになるので、潰れてしまうリスクが高くなります。

会社の資本金は、企業ホームページ(HP)の会社概要のページに記載されているので必ず確認しておきましょう。

資本金とは

企業が事業を始めるにあたって用意した手元資金。資本金は企業の規模や体力を判断する一つの目安になる

旧会社法によると、株式会社で1000万円、有限会社で300万円が資本金の最低金額でした。そのため、資本金をおおよそ300万円以上持っている企業は、無理なく事業を続けられる企業として判断できるでしょう。

もちろん、資本金だけで危ないベンチャー企業であると判断することはできません。しかし、資本金が300万円を大幅に下回っている場合は危ないベンチャー企業の可能性が高まるので注意してくださいね

鈴木 洵市

プロフィール

資本金額で優良なベンチャー企業であると断定することは非常に難しいです。しかしながら、同業界内の企業と資本金を比較してみて、同程度であれば優良であるといえるでしょう。

以下のQ&Aでは、「資本金が少ない企業に就職するのは危ないのか?」という質問に対してアドバイザーが回答しています。こちらも併せて確認してみてください。

②企業の口コミサイトの評判が悪い

どの企業も自社のHPをよく見せようとして、良いことばかりを書いている可能性もあります。そのため、「実際のところはどうなんだろう」と実態を知りたくなりますよね。

福利厚生や年収、働きがい、入社理由など、現場社員のリアルな評価を知るためには、口コミサイトを参考にしてみることをおすすめします。口コミサイトでの評判が悪い場合は危ないベンチャー企業の可能性が高まるので、企業を選ぶうえでの判断材料になりますよ。

企業の口コミが載っている学生向けのサイトは以下になるので、ぜひチェックしてみてくださいね。ただし、口コミサイトの情報はすべて正しいわけではないので、信じすぎずに参考にする程度に留めておきましょう。

③給与などの条件が極端に良い・悪い

「残業が多い」「業務量が多い」などの理由で離職率が高いベンチャー企業では、人材を集めるためにあえて初任給を高く設定している場合があります。給与が極端に設定されている企業は、経営が安定していない危ないベンチャー企業の可能性が高まります

厚生労働省の「令和3年賃金構造基本統計調査結」によると、大卒の初任給の平均は22万5,400円、院卒の平均は25万3,500円でした。そのため、それよりも明らかに高すぎるあるいは低すぎる場合は、危ないベンチャー企業である可能性が高まります。

ただし、初任給平均額が全国1位の東京都は約22万500円で、初任給平均額が47位の沖縄県は17万5,000円と地域によって差があるので、あくまでも一つの目安として参考にしてみてくださいね。

瀧本博史

プロフィール

初任給は企業の経済状況や成長の見通し、業界の状況などによって変わるので、一概にいくらだから危ない企業であるとはいえません。

しかし目安として、同じ業界のほかの企業よりも給料が低いまたは高い、あるいは社員の人数が少ないのに給料が高い、事業規模に比べて資本金が少ないと危ないベンチャー企業の可能性が高まります。

④募集人数が社員数と比較して多すぎる

募集人数が社員数と比較して多すぎる場合も、危ないベンチャー企業である可能性が高くなります。

たとえば、既存の社員が30人なのに新卒を20人も募集していたら、さすがに多すぎると判断できますよね。 このように募集人数が社員数と比較して多すぎる場合は、新卒が高確率で辞めることを前提に、多めの人数を採用しているケースが考えられます

また、大量採用をおこなうベンチャー企業は教育環境も整っていないことが多く、離職率が高いのも特徴です。そのような企業は、せっかく入社しても早期退職につながる可能性が高くなるので要注意です。

ただし、事業が成長しているベンチャー企業は必要とする社員数も増えていくため、あらかじめ募集人数を多く設定しているケースもあります。企業の成長率なども加味して判断するようにしてくださいね。

⑤離職率が高く頻繁に求人を出している

頻繁に求人を出しているベンチャー企業は社員の定着率が悪く、すぐに人手不足になってしまうことから、危ない企業の可能性が高くなるので要注意です

ただし、単純に人が集まりにくいという理由で頻繁に求人を出しているパターンもあります。具体的には専門スキルを持つ人材を募集する場合や、管理者候補を募集する場合など、求める人材のレベルが高いケースは人が集まりにくい傾向にあります。

離職率が高いブラック企業を選ばないためにも、求人の内容をしっかりと判断できるようになりましょう。

アドバイザーコメント

明確なビジネスモデルが欠けている企業には注意しよう

上記の5つの要素に加えて、まずは明確なビジネスモデルが欠けている企業は警戒が必要です。

ビジネスモデルとは、企業がどのように収益を上げるか、またその収益が持続可能であるかを明示するものです。これが不明確だと、企業の将来性に疑問符が付くため、投資家や従業員にとってリスクが高くなります。

また、企業のリーダーシップに問題がある場合も注意が必要です。CEOや経営陣が頻繁に変わる、または経営陣の決定が一貫性を欠く場合、企業の方向性が不安定で組織の長期的な成功が見込めない可能性が高いのです。

市場競争が激しい業界に属する企業も要注意

さらに、技術的な挑戦や市場競争が激しい業界で事業を展開している場合、その企業は特にリスクが高いといえます。これは、企業が新しい技術の開発や市場の変動に対応するための資金や専門知識が必要となるからです。

これらの資源が不足していると、企業の成長が阻害され、最終的には破綻する可能性があります。

最後に、当たり前かもしれませんが企業の法的問題や適法性について疑問がある場合、それは明らかに危険なサインです。企業が法的な制裁を受ける可能性があり、その結果、操業を停止せざるを得なくなる可能性があるからです。企業の信頼性と持続可能性もしっかり見極めましょう。

まずはあなたが受けない方がいい職業を確認してください

就活では自分に適性がある仕事を選ぶ事が大事です。適性が低い仕事に就職すると、イメージとのギャップから早期の退職に繋がってしまうリスクがあります。

そこで活用したいのが「適職診断」です。簡単な質問に答えるだけで、あなたの強み・弱みを分析し、適性が高い職業・低い職業を診断できます。

強み・弱みを理解し、自分がどんな仕事に適性があるのか診断してみましょう。

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デリットだけじゃない! ベンチャー企業に就職するメリット

ベンチャー企業に就職するメリット

  • 幅広い業務に携わることができる
  • 裁量のある仕事に挑戦することで成長できる
  • 勤続年数や年齢にかかわらず評価してもらえる

ここまで、ベンチャー企業に就職するのが危ない理由や、危ないベンチャー企業の特徴など悪い面を解説してきました。しかし、ベンチャー企業に就職すると、大手企業では経験できないさまざまなメリットを得ることができます。

ここではベンチャー企業に就職するメリットを解説していくので、自分の理想の働き方と照らし合わせながら確認してみてくださいね。

①幅広い業務に携わることができる

小規模や中規模のベンチャー企業では、大手企業のように営業部、人事部、広報部などと部署が細かくわかれていない場合が多くあります。

そのため、「営業に配属されたけど、希望を出せば人事や広報の仕事にも挑戦できる」などと管轄外の業務に柔軟に携われるというメリットがあります。

「一つの仕事だけでなく、さまざまな仕事を経験して成長したい」と考えている人にとって、幅広い業務に携われるベンチャー企業はぴったりな環境といえるでしょう

②裁量のある仕事に挑戦することで成長できる

創設されて間もないベンチャー企業では、企業を成長させるために事業や社員を引っ張っていけるリーダーポジションの人材が必要不可欠です。

そのため、勤続年数が短くてもリーダーや責任のあるポジションに抜擢されて、裁量のある仕事を任せてもらえることも珍しくありません。

「管理職に早めに就いてキャリアアップを目指したい」と考えている人にとって、頑張り次第ですぐに裁量のある仕事に挑戦できるベンチャー企業は適しているといえるでしょう

ベンチャー企業は最短でどのくらいでリーダー職に就けますか?

鈴木 洵市

プロフィール

営業系の会社なら実績次第ですぐにリーダー職に就ける可能性あり

入社後すぐに実績を上げていけば、最短でも試用期間が明けたときにリーダーのポジションになることはありえます。

特に営業系などの実績重視の企業であればあるほど、この傾向は強く表れるように思います。すぐにリーダー職になりたいのであれば、営業系の企業に就職されることが近道になると思います。

③勤続年数や年齢にかかわらず評価してもらえる

ベンチャーは企業自体が成長段階のため、利益を出した社員が評価される傾向にあります。そのため、仕事で結果を残せれば勤続年数や年齢にかかわらず、昇給や昇格が狙えるのが大きなメリットです。

また、インセンティブ制度という成果に応じて報酬が給与に上乗せされる制度を導入している企業も多いので、努力次第では年収の大幅アップが狙えるのも魅力です。

「仕事をバリバリ頑張ってたくさんお金を稼ぎたい」と考えている人にとって、ベンチャーはマッチした環境といえるでしょう

アドバイザーコメント

ベンチャー企業に就職することで影響力のある人材に成長できる

ベンチャー企業に就職するメリットは、社内外問わず影響力を持てることだと考えます。ベンチャー企業は少人数であることが多く、個々の社員の貢献度合いが会社の実績を左右します。

そのため、自分の意見をしっかりと持ち、それを伝えることができる人材が必要です。なぜなら、大手企業のように上司の指示を待って仕事を進めるのではなく、自分で考えて仕事を進めなければいけないからです。

また社内のアイディアや意見を尊重することも重要で、ベンチャー企業ならではのPDCAサイクルの速さで成長を加速させていくのも大きな特徴です。

日々さまざまなプロジェクトに挑戦できるのはベンチャーの醍醐味

ベンチャー企業は成長フェーズにある企業であることから、日々さまざまなプロジェクトが実施されています。プロジェクトで求められるのは、社内外との調整力です。

プロジェクトを経験して企業を成長させたり、社内外に対して影響力を持った人材へと成長できたりすることがベンチャー企業の醍醐味だと考えます。

勤続年数については、企業の判断基準にもなります。平均勤続年数が長いから良い企業というわけではありません。次の記事で詳しく解説しているので読んでみてくださいね。
平均勤続年数の目安は重要? 企業選びに役立つのかを徹底解説!

ベンチャー企業を選ぶ前にやっておきたいTODOリスト

ベンチャー企業を選ぶ前にやっておきたいTODOリスト

  • 自分がベンチャー企業に向いているか適性を判断する
  • なぜベンチャーが良いのか志望理由を明確にする
  • 選考スケジュールが早い場合が多いので確認する

前の章で解説したベンチャー企業のメリットを見て、「自分にはベンチャー企業が合っていそう」と思った人もいるでしょう。

ここでは、ベンチャー企業を選ぶ前にやっておきたいTODOリストを解説します。これらのTODOをやっておかないと、就職後にミスマッチを起こしたり、選考に出遅れてしまったりするので注意してくださいね。

①自分がベンチャー企業に向いているか適性を判断する

ベンチャー企業の適性チェックリスト

「ベンチャー企業で働きたい」と思っていても、実際にベンチャー企業に適性がない場合、せっかく就職してもミスマッチを起こして早期離職につながりかねません。

就活でベンチャー企業に応募する前に、そもそも自分がベンチャー企業に向いているかどうかを判断する必要があります

上記のベンチャー企業に向いている人の特徴と向いていない人の特徴を見て、自分に当てはまるか当てはまらないかチェックしてみてくださいね。

ベンチャー企業に向いている人の特徴は以下の記事で解説しています。こちらもぜひ参考にしてみてください。
20社を徹底比較! ベンチャー企業に向いている人の特徴とは?

鈴木 洵市

プロフィール

ベンチャー企業に適性がある人の一番の特徴は、反省はしてもめげることがない人です。

ベンチャー企業ではこれまでやってこなかったことへ挑戦する機会が多いため、この特徴に当てはまる人が活躍できます。

②なぜベンチャーが良いのか志望理由を明確にする

「なんとなくカッコいいから」といったあいまいな理由でベンチャー企業に就職してしまうと、入社後に「本当は成長よりも安定を重視したかった」「変化の激しい仕事よりもマニュアル通りの仕事がしたかった」などとミスマッチを起こしてしまう恐れがあります。

ベンチャー企業に就職して後悔しないためには、一度自分がなぜベンチャー企業が良いのか志望理由を明確にしておくことが重要です。ベンチャーを志望する目的がはっきりとすれば、入社後にミスマッチを起こさずに納得感を持って働くことができます。

ベンチャー企業を志望する理由の例

  • 若いうちに成長できる環境に身を置いて自分の市場価値を上げたいから
  • 将来起業したいと考えているため経営者と距離の近い環境で働きたいから
  • 年収を上げたいので年齢関係なく成果で評価される環境で働きたいから
  • 人から指示された仕事をするのではなく自分の裁量で自由に仕事がしたいから

志望理由を明確にするためには自己分析が必須です。以下の記事では自己分析のやり方を解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。
自己分析マニュアル完全版|今すぐできて内定につながる方法を解説

③選考スケジュールが早い場合が多いので確認する

ベンチャー企業は優秀な学生を大手企業に取られないように、早期から採用活動をおこなう傾向にあります。企業によっては、夏のインターンシップを開催したあとに面接を実施して即内定を出すケースも珍しくありません。

本選考自体も3年生の秋から冬頃におこなわれるケースも多いので、選考に乗り遅れないように気を付ける必要があります。大学3年生の春~夏頃から選考情報をこまめにチェックしていきましょう。

ベンチャー企業の選考に乗り遅れないためには、逆求人型サイトも登録しておくのもおすすめです。逆求人型サイトとは、登録しておけばプロフィールを見た採用担当者からインターンや早期選考のオファーを受け取ることができる就活ツールのことを言います。

さまざまな業界のベンチャー企業からオファーがもらえるチャンスなのでぜひ活用してみてくださいね。

ベンチャーに限らず、早期選考を実施する業界があるので注意しましょう。以下の記事では早期選考を実施する業界一覧を紹介しているので、ぜひ参考にしてみてくださいね。
早期選考を実施する業界一覧! 早めに内定を獲得する5つの秘策

ベンチャー志望なのですが、いつ頃からどのような対策をすれば良いですか?

瀧本博史

プロフィール

最低でも大学3年生の始めから対策を始めよう

ベンチャー企業を志望するなら、早期からの準備と自己分析が必要です。ベンチャー企業は採用が早く、遅くても大学3年生の始めから就活を開始することをおすすめします。

まずは自分の強みや弱み、価値観、興味・関心を把握し、これらを自己PRや志望動機に反映させることが必要となります。

また、ベンチャー企業の特性であるフラットな組織体制や大きな裁量権、ビジネスモデルが固まっていない可能性を理解し、自分で考えて行動する能力も高めましょう。

さらに、その企業が活動している業界の知識も深めて、採用情報の情報源である公式ウェブサイトや就職情報サイト、ベンチャー企業特化の就職フェアなどを活用すると良いでしょう。

ベンチャー企業の選考対策を始める前に、まずは以下の記事を読んで就活のおおまかな流れを押さえましょう。
就活の流れを5ステップで解説! 時期別の選考対策も紹介

「そもそも就活のやり方がかわからない」という人は、以下の記事に目を通しておきましょう。
就活のやり方は? 内定を勝ち取るために必要なすべてを徹底解説!

危ないベンチャー企業を選ばないためのチェックリスト

危ないベンチャー企業を選ばないためのチェックリスト

  • 事業内容やビジネスモデルを確認する
  • イメージだけで決めずに会社の雰囲気を確認する
  • 会社の制度や労働環境などを確認する

企業選びの際に事業内容や会社の雰囲気、労働環境などを確認しておくことで、危ないベンチャー企業を回避することが可能です。

ここでは、危ないベンチャー企業を選ばないためのチェックリストを解説するので、一つひとつ確認していってくださいね。

①事業内容やビジネスモデルを確認する

まず、気になるベンチャー企業の事業内容やビジネスモデルを理解しましょう。具体的には、その企業がどのような商品やサービスを扱って、誰に対して提供しているのかを調べます

もし商品やサービスの業績が悪かったり、提供する相手の市場が狭まっていたりする場合は、将来性が低い危ないベンチャー企業である可能性が高まるので要注意です。

企業の事業内容やビジネスモデルを調べる際は、企業研究ノートにまとめるのがおすすめです。以下の記事では企業研究ノートの作り方を解説しているので、参考にしてみてくださいね。
作り方例4選|企業研究ノートのまとめ方をイラスト付きで解説!

②イメージだけで決めずに会社の雰囲気を確認する

気になるベンチャー企業の会社HPやオフィスが綺麗であったり、やっている事業が楽しそうであったりすると、「この企業で働いたらカッコいいだろうな」というイメージが膨らみますよね。

しかしイメージだけで就職を決めてしまうと、入社後に「何だか思っていたのと違う……」とギャップを抱きかねません。

そのため、インターンやOB・OG訪問、説明会に参加したり、現場の社員と面談をしたりして、会社の雰囲気が実際どのようなものなのかをしっかりと確認しておくことが大切です

ベンチャー企業は大手企業に比べると、社員の仲が良かったりビジョンが社員にも浸透していることがインターネットやSNSで見られるため、魅力に感じやすい傾向があります。

しかし、実態はネット上のイメージと異なることもあるため、必ず自分の目で確かめてくださいね。

③会社の制度や労働環境などを確認する

危ないベンチャー企業を選ばないためにも、会社の制度や労働環境などは会社HPをチェックしてあらかじめ確認しておきましょう。

よくある条件の勘違いに週休2日制が挙げられます。週休2日制は毎週2日の休みがあるというわけではなく、 月1回以上週2日の休みがあり、ほかの週は毎週1日の休みがある制度になります。 一方で、毎週2日の休みがあるのは完全週休2日制になります。

条件面はきちんと確認しておかないと、入社後に違和感を感じて後悔してしまうことにつながりかねないので要注意です

確認しておきたい制度や労働環境の例

  • 離職率
  • 有給取得率
  • 年間休日数
  • 週の休日数
  • 平均残業時間
  • 休日出勤の有無
  • 残業代支給の有無
  • 昇給・昇格の有無
  • ボーナスの有無
離職率や有給取得率が知りたいのですが、誰に確認すれば良いでしょうか? 人事に聞いたら選考に影響しますか?

鈴木 洵市

プロフィール

労務ルールに詳しい人事に確認してみよう

人事に聞くことをおすすめします。なぜなら、会社の労務ルールについて一番詳しく正確な情報を持っているのが人事になるからです。

今では会社説明会でこの2点について触れられる企業も多いので、聞くこと自体についてはまったく問題ありません。

ただし、聞く場所と場面に気を付けるようにしてください。企業にとってナイーブな質問にもなるため、他の志望者がいるような会社説明会の質疑応答では聞かないようにしましょう。

情報収集が鍵! 優良ベンチャーに就職するためにすべき対策

優良ベンチャーに就職するためにすべき対策

  • インターンに参加する
  • 早期開催の説明会に参加する
  • OB・OG訪問に参加する
  • 就職エージェントに相談する

優良ベンチャー企業に就職するためには、情報収集を万全におこなったうえで危ないベンチャー企業ではないかを見極める必要があります。

ここでは優良ベンチャーに就職するためにすべき対策を解説していくので、ベンチャー志望の人はこちらを参考にしながら情報収集を進めていってくださいね。

①インターンに参加する

気になるベンチャー企業の会社HPなどを見ても実際の仕事内容をイメージできない場合は、インターンに参加してみることをおすすめします。一般的にインターンは夏におこなう企業が多いですが、ベンチャー企業はそれよりも前におこなう企業もあるので、事前にインターンの実施スケジュールを必ず確認しておきましょう

インターンの実施スケジュールを確認する際は、インターンシップガイドを活用することをおすすめします。全国47都道府県のインターンの締め切りをカレンダーで確認することができますよ。

以下の記事では、インターンの選び方を解説しています。インターンに参加する前に、必ず目を通しておきましょう。
インターンは就活に不可欠? 8のメリットと選び方を詳細解説

鈴木 洵市

プロフィール

ベンチャー企業といっても業種が多岐に渡るため、インターンシップを開始している時期は同一ではありません。

大学1~2年生など早い時期からのインターンも存在します。まずは自分が興味のある企業を調べみてください。

②早期開催の説明会に参加する

企業の情報は会社HPや就職四季報などで調べることができますが、それだけではベンチャー企業の実態を知るには不十分です。会社HPに載っていない業務内容や社員の様子などを知るためには、早期説明会に参加することをおすすめします

ベンチャー企業は、就活スケジュールの前倒しで説明会を早期におこなう企業が多いので要注意です。早期説明会開催情報は、リクナビマイナビチアキャリなどのナビサイトをチェックしたり、大学のキャリアセンターや就職エージェントに聞いて早めに入手しましょう。

早期説明会はWebでおこなわれることが多くあります。以下の記事では、Web説明会に参加するときに気を付けるべきことを解説しています。ぜひ参考にしてみてくださいね。
Web説明会参加マニュアル|服装やメール送信例まで完全網羅

以下の記事では、就職四季報の活用方法を解説しています。就職四季報の読み方を知りたい人はぜひチェックしてみてください。
就職四季報の活用方法! 就活を有利にするポイントや読み方を伝授

ベンチャー企業は、3年生の12〜2月ごろにかけて単独説明会を実施していることが多いです。

また、企業によっては3年生の12月以前のインターンに参加した学生から選考をするケースもあるため、早めにリサーチをすることが重要です。

③OB・OG訪問に参加する

ベンチャー企業のリアルな実態は、その企業で働いている社員が一番よく知っています。「実際のところ、福利厚生や働き方はどうなんだろう……」と気になる人は、OB・OG訪問に参加して先輩に質問してみましょう

気になるベンチャー企業に知り合いの先輩がいる場合は、直接OB・OG訪問をお願いすれば問題ありませんが、知り合いの先輩がいない場合は大学のキャリアセンターに問い合わせてみましょう。また、以下のようなOB・OG訪問先の先輩を探せるアプリを活用するのもおすすめです。

OB・OG訪問先を探すのにおすすめのアプリ

また、インターンや早期説明会に参加した際に連絡先を交換した社員がいれば、その人達にOB・OG訪問できるかどうかを問い合わせてみても良いでしょう。

以下の記事では、OB・OG訪問のやり方を解説しています。OB・OG訪問のやり方がわからない人は、まずはこちらの記事をチェックしてみてください。
OB訪問・OG訪問は必要? 就活を有利に進める手順を完全網羅

OB・OG訪問は事前に質問を用意しておくことで、当日自分が欲しい情報を手に入れることができます。以下の記事では、OB・OG訪問でおすすめの質問100選を紹介しているので要チェックです。
OB・OG訪問は質問選びが鍵! おすすめ質問100選を紹介

④就職エージェントに相談する

「自分だけで危ないベンチャー企業を見極めるのは難しい……」という人は、就職エージェントに相談してみるのも一つの手です

就職エージェントとは、就職の専門知識を持つプロのアドバイザーから就活に関するアドバイスやサポートを受けることができる民間のサービスのことを呼びます。エージェントを活用して、自分の理想の業界や職種、条件に当てはまる優良ベンチャー企業を紹介してもらいましょう。

「ベンチャー企業=危ない」とは限らない! 優良ベンチャーを見極めて就活を進めよう

インターネットやSNSなどで「ベンチャー企業は危ないからやめとけ」と聞いて不安になっている人もいるでしょう。

しかし、すべてのベンチャーが危ないというわけではありません。優良ベンチャーに就職できれば、幅広い業務に携われたり、裁量のある仕事に挑戦できたりとさまざまなメリットを得ることができます。

優良ベンチャー企業に就職するためには、危ないベンチャー企業を見極められるようになる必要があります。この記事を参考にしながら、危ないベンチャー企業の特徴をしっかりと頭に叩き込んでくださいね。

アドバイザーコメント

ベンチャー企業を危ないと決めつけるとキャリアの選択肢が狭くなる

ここまで本文を読んでも、「やはりベンチャー企業よりも大企業の方が安定しているのでは?」と悩む人もいるのではないでしょうか。しかし、ベンチャー企業と括って選択肢から排除してしまうと、あなたがチャレンジしたいことを実現できる選択肢を捨ててしまう恐れがあります。

たしかに、ベンチャー企業の方が裁量があることが多いですが、大手企業の中にも裁量がある企業は多数あります。また、大手企業であっても将来性がない業界であれば、ベンチャー企業に就職した方が長期的に安定したキャリアを歩める可能性すらあります。

ベンチャー企業か大手企業かどうかではなく、それぞれの企業ごとに判断することで後悔しないキャリア選択ができるでしょう。

まずは「企業を選ぶうえで何を重視するか」をしっかりと定めよう

選択肢を狭めて後悔しないためにも、まずは自分が何を重視したいのかを決めることが大切です。

この判断軸がなければ、それぞれの企業を正しく評価することができないですよね。あなたが実現したいことを明確にしたうえで、ベンチャー企業も視野に入れて納得できるキャリアを選択しましょう。

執筆・編集 PORTキャリア編集部

明日から使える就活ノウハウ情報をテーマに、履歴書・志望動機といった書類の作成方法や面接やグループワークなどの選考対策の方法など、多様な選択肢や答えを提示することで、一人ひとりの就活生の意思決定に役立つことを目指しています。 国家資格を保有するキャリアコンサルタントや、現役キャリアアドバイザーら専門家監修のもと、最高品質の記事を配信しています。

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記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO(非営利団体)での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan(キャリアカウンセラートレーニングプログラム)を修了
全国民営職業紹介事業協会 職業紹介責任者(001-220824001-02942)
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