正解：B
2015年の運営収益は312,400[百万円]であり、2020年の運営収益は165,300[百万円]である。その差を求めると、312,400-165,300＝147,100[百万円]となる。単位を百万円から億円に換算すると、1,471億円となるため、最も近い数値は1,470億円である。したがって、正解はBとなる。表の単位が百万円であることに注意して、桁の読み替えを正確におこなう必要がある。

正解：E
表に記載されているデータは、2019年から2022年までの期間における各都市の空室率および平均賃料である。問いが求めている2023年の数値については、表の中に一切の記述がない。また、賃料の推移には一定の減少傾向が見受けられるものの、将来の数値を一意に特定できるような算術的な法則性も明示されていない。したがって、与えられた表の情報のみでは判断できないため、正解はEとなる。

正解：C
2024年の輸出額は「2025年の輸出額÷（1＋前年からの伸び率）」で求められる。 電気機器の2024年の輸出額は、92,610.0÷1.235＝75,000.0[百万ドル]となる。 一方、2024年の輸出総額は、256,700.0÷1.15≒223,217.4[百万ドル]である。 したがって、2024年の電気機器の割合は、75,000.0÷223,217.4×100≒33.59……％となる。 最も近い数値は34％であるため、正解はCとなる。

正解：A
2018年度と2022年度の全体に占める羽田空港の割合を算出し、その差を求める。まず、2018年度は17,942/88,864×100≒20.2[%]となる。次に、2022年度は10,214/34,828×100≒29.3[%]となる。これらを比較すると、29.3-20.2＝9.1となり、およそ9ポイント上昇していることがわかる。したがって、正解はAとなる。

正解：C
事業所あたりの平均従業員数は、「従業員数÷事業所数」で算出できる。2020年は215,900/4,250＝50.8[人]となる。2010年は182,200/5,840≒31.198[人]となる。これらの差を求めると、50.8-31.198＝19.602となるため、およそ19.6人増加していることがわかる。事業所数が減少する一方で従業員数が増えているため、一拠点あたりの規模が拡大している傾向が読みとれる。

正解：C
2020年の東京港の取扱個数は474万TEUである。また、2018年の東京港と横浜港を合わせた取扱個数は517＋303＝820万TEUとなる。求める値をXとおくと、474：820＝1：Xという比の式が成り立つ。したがって、X＝820÷474＝1.729……となり、最も近い数値は1.73である。2018年の東京港のみを分母にするなどの計算ミスに注意が必要である。

正解：D
表は各都市間の距離を示しており、目的地までの距離は各区間の数値を加算することで求められる。路線の並び順は「東京―横浜―静岡―浜松―名古屋」となっている。横浜から名古屋までの距離を求めるには、「横浜―静岡（119.7km）」、「静岡―浜松（74.3km）」、「浜松―名古屋（108.6km）」の3つの区間を合計すれば良い。119.7＋74.3＋108.6＝302.6となるため、正解はDである。

正解：D
2023年度の従業員1人あたりの生産出荷額は、582,300/8,420≒69.156[百万円]となる。同様に、2024年度は601,200/7,950≒75.622[百万円]となる。増加率を求めるため、（75.622/69.156-1）×100を計算すると約9.35となる。したがって、最も近い数値である9.4%が正解となる。従業員数が減少しているなかで出荷額が伸びているため、1人あたりの効率は大きく上昇している。

正解：A
2020年の合計コンテナ個数は1,080万TEUであり、これがXに相当する。一方、同年の東京港（425）と名古屋港（235）の合計は660万TEUである。求める値をYとおくと、1,080：660＝X：Yという比の式が成り立つ。これを解くと、1,080Y＝660Xとなり、Y＝660X/1,080＝66X/108となる。さらに、これを6で約分すると11X/18となる。したがって、正解はAとなる。

正解：D
Aは表にない年の情報のため判断できない。Bは（38,550÷42,420-1）×100≒-9.1%であり、約10%とはいえない。Cは経済成長率の定義が表の情報だけでは特定できない。Dは70,930÷41,120≒1.724……であり、約1.7倍といえるため正しい。Eは各国の増加率を計算すると、A国が約18.3%、E国が約19.5%となり、B国の約12.6%より高い数値を示す。したがって、正解はDとなる。