この記事のまとめ
- ベンチャー企業はチャレンジ精神豊富な人におすすめ
- ベンチャー企業の就活は早めに動きだそう
- なぜ大企業ではなくベンチャー企業なのかを明確にしよう
- 適職診断
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この記事を読んでいる人に
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就職先を決めるにあたって、「大手かベンチャー企業で迷っている」「ベンチャー企業ってどんな働き方なんだろう」と疑問に思う人も多いでしょう。
ベンチャー企業のメリットやデメリットを正しく把握しないまま就活を進めると、入社後のギャップに悩んでしまうかもしれません。
この記事では、キャリアアドバイザーの柴田さん、田邉さん、瀧本さんのアドバイスを交えながら解説していきます。ベンチャー企業の特徴を理解して、納得のいく形で就活を進めたい人はぜひ参考にしてみてください。
企業ごとに待遇や社風が大きく異なる! ベンチャー企業の企業分析は入念に
一口にベンチャー企業と言っても、規模や待遇、社風などは企業ごとに大きく異なります。そのため、ベンチャー企業という括りではなく、1社ごとに入念な企業分析が必要です。
この記事では、ベンチャー企業の定義を成長段階に分けて解説していきます。次にベンチャー企業の社風やメリット、向いている人について紹介します。ベンチャー企業に興味がある人は、自分の適性や希望と照らし合わせてみてください。
また、大手ベンチャー企業についても紹介するので気になる企業を探してみましょう。さらに、ブラック企業を見極める方法や、ベンチャー企業の就活を突破するためのポイントを解説するので、企業分析を丁寧におこなって後悔のない就活を目指してください。
あなたがベンチャーに向いているか確認してください
就活では自分に適性がある仕事を選ぶ事が大事です。適性が低い仕事に就職すると、イメージとのギャップから早期の退職に繋がってしまうリスクがあります。
そこで活用したいのが「適職診断」です。簡単な質問に答えるだけで、あなたの強み・弱みを分析し、ベンチャーに向いているか確認できます。
・楽しく働ける仕事がわからない人
・時間をかけずに自己分析をしたい人
ベンチャー企業とは?
「ベンチャー企業の定義がわからない」「ベンチャー企業ってどんな企業のことを言うのだろう」と考える人もいるでしょう。
ベンチャー企業は定義づけがされており、成長段階によって呼び名が変わります。
成長段階が違うと業務内容の粒度や裁量の大きさも異なるので、自分の求める環境にマッチしたベンチャー企業を探しましょう。
ベンチャー企業の定義
ベンチャー企業
独自のアイデアや技術をもとにして、新しいサービスや技術を展開する企業。
この定義ではベンチャー企業についてよくわからないという人もいるでしょう。ベンチャー企業は、企業規模や売上高など客観的な指標で定義されていません。そのため、どの企業がベンチャー企業であるかは判別しにくくなっています。
- 志望企業がベンチャー企業かどうかわかりません。判別する方法はあるのでしょうか。
経営者または幹部社員の経歴から判別できる
新しいサービスや技術を開発・展開するのがベンチャー企業なので、ウェブサイトなどにはその企業がどのような未来を描いているのか、具体的に述べてあるはずです。企業理念、経営理念をしっかりチェックしてみましょう。
また、その会社のWebサイトに経営者または幹部社員の経歴があれば、それらをチェックすればベンチャー企業かどうかある程度判断ができます。
他の企業での業務経験が長く、その会社の創業にかかわっているまたは創業時から所属している人が経営陣に多ければ、ベンチャー企業だと思ってまず間違いないでしょう。
成長段階によって呼び名が異なる
ベンチャー企業は成長段階によって呼び名が変わります。成長段階によって裁量の大きさや企業規模が違うので、どの成長段階の企業に入社するかによって働き方は異なります。
4つに分けられているので、1つずつ紹介します。志望企業はどの区分に該当するのか確認しながら、読んでみてください。
ベンチャー企業の中でも大規模な企業を指すメガベンチャーの特徴や代表的な企業については、以下の記事で紹介しています。
人気のメガベンチャー20社紹介! 特徴や選考難易度などを解説
シード
シードは、英語で種を意味していることから、創業前の初期段階を指します。ビジネスモデルや企業理念、コンセプトなどは決まっていますが、明確なサービスや商品は開発されていません。
市場調査や競合調査に力を入れ、ビジネスアイデアを考案します。アイデアがまとまると事業計画を策定し、創業の準備を進めます。
創業前なので売上が出ておらず多額の経費は使えないため、創業メンバーを新卒で募集する企業はほとんどありません。
アーリー
アーリーは英語で早いを意味しており、創業初期から発展途上のベンチャー企業を指します。まだ多くの人には認知されておらず、知る人ぞ知る企業という位置付けです。
売上・利益ともに少ないことが多く、ポテンシャルに期待した新卒採用よりも即戦力を求めて中途採用に力を入れる傾向があります。
また、創業初期は事業が軌道に乗っていないため、大きなリスクを背負っています。福利厚生など待遇面が整っていない可能性が高いです。
ただ、企業の立ち上げにかかわって積極的にチャレンジができるので、早くスキルアップして市場価値を高めたい人におすすめです。部活動の立ち上げや長期インターンシップの新プロジェクトなど、組織の初期段階から成長を遂げた経験がある人も向いています。
エクスパンション
エクスパンションは英語で拡大を意味し、企業規模や事業を拡大する段階を指します。サービス内容を充実させたり、新しいサービスや商品の開発をしたりします。
そのため、人材の確保が必要です。積極的に採用活動をおこなう企業が増えます。
軌道に乗り拡大するフェーズにかかわれるので、企業が成功する要因を現場で学びたい人におすすめです。
レーター
レーターは、英語で遅いを意味し、事業が成長して安定した段階を指します。よく目にしたり耳にしたりするベンチャー企業の多くは、レーターに到達しています。
事業が安定しているので、定期的に採用をおこなっており、さまざまな手段で選考へのエントリーが可能です。
また、福利厚生が整っていたり、オフィス内が充実していたりします。新しい事業を生み出すために、社内ベンチャーへの投資をおこなう企業もあります。
大規模で働きやすいベンチャー企業で経験を積みながら、独立や転職したい人にもおすすめです。
ベンチャー企業は、シードが約45%で大部分を占めています。また、ベンチャー白書2021によると、ベンチャーキャピタルの投資先比率は、シード・アーリーが64.9%と発表されています。この数字から創業初期が多いことがわかりますね。
ベンチャー企業が多い業界
ベンチャー企業が多い業界
- IT・Web業界
- 人材業界
- 不動産業界
- 教育業界
オリジナルのアイデアや技術を活用して、新しいサービスや商品を生み出すベンチャー企業が多い業界がいくつかあります。
ここでは4つ紹介するので、志望業界が入っているのか確認しながら読んでみてください。
ただ、今回紹介した業界以外にもベンチャー企業はあります。志望業界にどんなベンチャー企業があるのかも併せて確認してください。
IT・Web業界
ベンチャー企業に最も多いのが、IT・Web業界です。2000年以降急速に発達したインターネットを効果的に使ったベンチャー企業が時代の波に乗りました。
オンラインミーティングやネットショッピングなど、消費者もインターネットを活用する人が増加。新型コロナウイルス感染症の流行により、オンライン化がますます進化しました。
また、新しいサービスやシステムには革新的なアイデアが必要です。これまでと同じようなサービスでは、すでにあるものに勝つのは難しいからです。
そのため、革新的なアイデアで積極的なチャレンジを好むベンチャー企業が、IT・Web業界に参入する傾向があります。
IT業界に興味がある人はこちらの記事もおすすめです。IT業界の志望動機の書き方を解説しています。
IT業界の受かる志望動機の書き方|職種別の例文10選も紹介
人材業界
求人活動や求職活動のオンライン化が進んでいます。新卒・転職・派遣などカテゴリーにかかわらずインターネット上で求職活動をする人が増え、Webでの求人サービスに強いベンチャー企業が急成長を遂げました。それにより、人材業界にはベンチャー企業が多い傾向があります。
また、少子高齢化による労働力不足も人材業界にベンチャー企業が多い1つの要因です。企業の需要に対して労働力の供給が少ないため、企業は良い人材を獲得できるサービスを求めています。オンライン化と労働力不足が人材業界にベンチャー企業が多い主な理由です。
人材業界に興味がある人はこちらの記事もチェックしておきましょう。志望動機のコツを解説しています。
例文6選|人材業界の志望動機を作る3ステップとやりがちなNG例
不動産業界
不動産業界は、家やマンションなど潤沢な資産がなければ参入が難しい業界でした。しかし、近年不動産とITを組み合わせて、さまざまなサービスが開発されています。
現地に足を運ぶ必要がないオンライン内見や、AI(人工知能)による賃貸や戸建てのマッチングサービスなど、新しい技術を積極的に活用しています。
また、不動産業界はIT化が遅れており、最新技術の活用を得意とするベンチャー企業の入り込む余地があったのも、不動産業界にベンチャー企業が多い要因です。
教育業界
教育業界にも多くのベンチャー企業が参入しています。教育業界に広まりつつある考え方が、「Edtech」です。教育にIT技術を組み合わせて、学習効果を高める狙いがあります。
Edtech
教育(Education)にテクノロジー(technology)を組み合わせた造語。教育領域にイノベーションを起こすビジネスやサービスのことを指す。
ITに強いベンチャー企業が教育業界に参入。オンライン講義やeラーニングなど、IT技術を駆使したサービスを開発しました。
さらに、新型コロナウイルス感染症の流行により、オンライン学習サービスへの需要は加速。教育サービスを提供する多くのベンチャー企業が急成長を遂げました。
eラーニングを研修の一環として取り入れている企業も増えており、オンライン上での学習はますます身近なものになるでしょう。
農業や酪農業など第一次産業にもベンチャー企業が進出しつつあります。
天候など自然に左右されがちで、自由が利かないと思われがちな業態にさまざまな技術を取り入れ、また独自の流通ルートを開拓することで、さまざまなビジネスモデルを創出できるからです。
ベンチャー企業の社風
ベンチャー企業の社風
- 社員同士の距離が近い
- 若手の意見が通りやすい
- オフィスなど働きやすい環境がある
オリジナリティあふれるベンチャー企業は、企業ごとに体質や社風が大きく異なります。ただ、独自のアイデアを生み出し革新的なサービスや商品を生み出すという点が同じであるため、根幹が似ている企業が多いのも特徴です。
ここではベンチャー企業共通の社風として見られる3つの特徴を紹介します。性格や求める環境と合っているかどうか、ベンチャー企業の分析に役立ててください。
社員同士の距離が近い
少数でプロジェクトを進めることが多いベンチャー企業は、社員同士の距離が近くなる傾向にあります。同じメンバーが同じゴールに向かって熱中しているからです。
ベンチャー企業はコミュニケーション活性化のために社内イベントを開催することも多く、新卒社員がイベントを企画できる企業もあります。また、年齢の近い若い世代が多いのも、社員同士の距離が近くなる要因です。
転職や独立、退職などが多く、人の入れ替わりが激しいので、関係を素早く築くための狙いもあるでしょう。
若手の意見が通りやすい
年功序列の文化が薄いベンチャー企業は、仕事上の上下関係が厳しくない傾向にあります。そのため、歴史のある大企業と比較すると若手の意見が通りやすいのが特徴です。
自分の意見を持っており、積極的に発言してプロジェクトに活かしたいという人に向いています。また、新卒1年目でも会社に関する意見を求めらることもあります。1年目でも積極的に意見を出せるような、主体性のある人が活躍しやすい環境です。
オフィスなど働きやすい環境がある
ユニークなオフィスを作り、働きやすい環境を整えているベンチャー企業もあります。
楽天グループの本社には、朝昼夜の3食を無料で食べられるカフェテリアやフィットネスジム、マッサージを受けられるスパなどの環境が整備されています。
メルカリは多種多様なスペースを用意。ミーティング用のラウンジスペースやオンラインミーティングに適したフォンブース、個人集中用ブースなど、目的に合わせて好きな場所で働けます。
ただし学生が集まって作った会社や、一部の技術者集団が作った会社だったりすると、資金面が苦しく、労働環境や設備、福利厚生が整っていない場合があります。
ベンチャー企業についてはこちらの記事でより詳しく解説しています。ベンチャー企業を希望している人はぜひ参考にしてみてください。
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記事を読む
あなたがベンチャーに向いているかわかります
就活では自分に適性がある仕事を選ぶ事が大事です。適性が低い仕事に就職すると、イメージとのギャップから早期の退職に繋がってしまうリスクがあります。
そこで活用したいのが「適職診断」です。簡単な質問に答えるだけで、あなたの強み・弱みを分析し、適性が高い職業・低い職業を診断できます。
・楽しく働ける仕事がわからない人
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ベンチャー企業と混同しやすい言葉の違いを押さえよう
ベンチャー企業と混同しやすい言葉
- スタートアップ
- ベンチャーキャピタル
- ジョイントベンチャー
- 社内ベンチャー
- 中小企業
数値など客観的な指標で定義されていないベンチャー企業。ベンチャー企業と似た業態や言葉も存在しており、「ベンチャー企業との違いがわからない」という人もいるでしょう。
ここでは、ベンチャー企業と混同しやすい言葉を5つ紹介します。違いを把握して企業分析や業界分析に活用してください。
スタートアップ
スタートアップは、先進技術を持った企業が多く集まるシリコンバレーで使われていた言葉です。
スタートアップ
革新的なアイデアで短期的な成長を目指す企業。
スタートアップとベンチャーは、どちらも創業間もない会社として理解されます。しかし、両者には明確な違いがあります。
最も大きな違いは、「出口を意識しているかどうか」です。スタートアップは創業時に「どうやって事業を終えて資本を最大限回収するか」を考えています。出口は主に、IPO(新規株式公開)とM&A(合併・買収)です。
一方、ベンチャー企業の多くは、創業時に出口戦略を考えていません。飛躍的な成長を目指しながら、中長期的に社会に貢献する企業を目指しています。
また、スタートアップは短期間での急成長が目標です。成長までに見込んでいる期間も、スタートアップとベンチャー企業は違います。
ベンチャーキャピタル
ベンチャーキャピタル
ハイリターンを狙ってアグレッシブな投資をおこなう投資会社。主な投資対象は未上場の新興企業。
ベンチャーキャピタルは、未上場のベンチャー企業に投資する投資会社のことを指します。将来的に出資したベンチャー企業が上場した際に、株式を売却して大きなリターンを狙います。
創業したばかりのベンチャー企業は、十分な売上や担保、信用情報がありません。そのため、銀行などの金融機関からの資金調達が難しい傾向があります。
しかし、ベンチャーキャピタルはハイリスクハイリターンなことを理解しているので、出資は積極的です。創業間もないベンチャー企業でも、ベンチャーキャピタルからは資金を調達しやすくなっています。
ジョイントベンチャー
ジョイントベンチャー
複数の企業が出資し合って新しい会社を立ち上げて、事業をおこなうこと。
ジョイントベンチャーは合弁事業とも呼ばれ、複数の企業が協力して新しい事業をおこなう形態を指します。また、A社株式の一部を買収したB社が、 A社の経営陣と共同経営する形態もあります。
それぞれの企業の強みを活かせるのが特徴です。単独では実行が難しい大規模なプロジェクトをおこなえるようになるメリットがあります。
ただ、ジョイントベンチャーは既存企業の社員が運営するため、新卒入社はほとんど募集していません。
社内ベンチャー
社内ベンチャー
新しい事業を生み出すために設置された独立組織。
社内ベンチャーは、主に大企業で発足する独立組織です。新しい事業への参入や人材育成、資産の有効活用を狙いとしています。
大企業の看板を背負ってプロジェクトを遂行できるので、顧客からの信用を得やすいというメリットがあります。また、大企業のノウハウや豊富な人材、資金を活かせるのも大きなメリットです。
企業側は、優秀な人材に新規事業を任せて人材育成を図ったり、チャレンジしやすい体制を整えたりできるメリットがあります。
ただ、大企業の人材を活用することが多いので、社内ベンチャーに新卒を配属するのはかなりレアなケースです。また、大企業に入社しても配属先は選べません。そのため、大学を卒業してすぐに社内ベンチャーで働くのは難しくなっています。
中小企業
中小企業
資本金または従業員数が規定を下回る企業。業種によって規定の数値が異なる。
中小企業の定義は業界によって異なります。業種ごとの数値は以下の通りです。
中小企業の範囲
- 製造業・建設業・運輸業・その他:資本金3億円以下または従業員300人以下
- 卸売業:資本金1億円以下または従業員100人以下
- サービス業:資本金5,000万円以下または従業員100人以下
- 小売業:資本金5,000万円以下または従業員50人以下
中小企業は中小企業基本法によって明確に定義づけされています。資本金または従業員数の基準を満たすと中小企業と呼ばれます。
中小企業とベンチャー企業の違い
規模を基準とするのが中小企業。独自のアイデアや技術で革新的なサービスや商品を開発するのがベンチャー企業です。中小企業とベンチャー企業は定義の仕方が違います。
ベンチャー企業は、従業員数が少なかったり、資本金が少額だったりするため、中小企業のベンチャー企業は多い傾向があります。メガベンチャーと呼ばれる大規模な企業以外は、ほとんどのベンチャー企業が中小企業に該当するでしょう。
ただ、革新的なサービスや商品を提供する企業はベンチャー企業と呼ばれる傾向にあり、中小企業とはあまり呼ばれません。ベンチャー企業と中小企業の呼び方を分けるのは、提供する商材の革新性です。
ベンチャー企業は「質」、中小企業は「量」という軸で定義されていると考えればわかりやすくなります。
ベンチャー企業かどうかは新しい商品やサービスの創出、提供といった要素の有無、つまり仕事の質で判断されます。一方で、中小企業の定義は従業員数や資本金額など「量」です。
大企業と比較したベンチャー企業のメリット
ベンチャー企業のメリット
- 1人の裁量が大きい
- インセンティブが大きい
- 都市部で働ける可能性が高い
- 自分の市場価値を高められる
- 経営層と近い距離で仕事をできる
- 成長しやすい環境に身を置ける
自己分析や企業・業界分析を終えて、エントリー先を絞っていく中で、自分にはベンチャー企業が向いているのかどうか悩む人も多いと思います。
ここからは、就活生からの人気が高い大企業と比較して、ベンチャー企業のメリットを解説していきます。
待遇や社風に大きな違いがある大企業とベンチャー企業。どちらを選ぶかで今後の社会人生活は大きく変わります。
とはいえ、どちらが良くてどちらが悪いというものではありません。向き不向きがあるだけです。どちらが自分に合っているのかの判断材料にしてください。
まずはあなたがベンチャーに向いているか確認してください
就活では自分に適性がある仕事を選ぶ事が大事です。適性が低い仕事に就職すると、イメージとのギャップから早期の退職に繋がってしまうリスクがあります。
そこで活用したいのが「適職診断」です。簡単な質問に答えるだけで、あなたの強み・弱みを分析し、ベンチャーに向いているか確認できます。
・楽しく働ける仕事がわからない人
・時間をかけずに自己分析をしたい人
①1人の裁量が大きい
裁量とは、仕事において個人の意見がどの程度採用されるかを指します。つまり、裁量が大きいということは、自由な意思決定が認められているということです。
大企業は組織の規模が大きく、大勢の人がプロジェクトに携わっているため、社員1人の権限で何かを変えるのは難しいケースが多いでしょう。しかし、革新的なアイデアや迅速な意思決定が求められるベンチャー企業では、一人ひとりの裁量が大きい傾向にあります。
若いうちから責任のある仕事を任せてもらえるチャンスがあり、会社の意思決定をおこなうマネジメント層とも近い距離で働けるため、スムーズに仕事を進めることができます。
②インセンティブが大きい
ベンチャー企業は、成果に応じて報酬がもらえるインセンティブが大きいのが特徴です。基本給よりもインセンティブが大きな割合を占めている企業もあります。
結果を出せなければ給料が低くなりますが、結果を出し続けているとインセンティブが大幅に上乗せされて給料が高くなります。
つまり、能力の高さが報酬に反映されやすいのです。そのため、能力が高い人は20代でも年収1,000万円を目指せる企業もあります。
一方、大企業は勤続年数や役職に応じて給料が決定する傾向にあります。
③都市部で働ける可能性が高い
ベンチャー企業はオフィスの数が限られているため、東京や大阪、名古屋のような都市部で働ける可能性が高いのが特徴です。
大企業は、全国に支店や営業所を構えているケースが多いので、どこで働くかわかりません。
また、入社式の直前や入社後の研修を終えてから配属先を発表する企業が多くなっています。そのため、配属先が思い通りではなくても働かざるを得なくなるでしょう。
ベンチャー企業はそもそも都市部にしかオフィスがないケースも多いので、希望通りの場所で働ける可能性が高いです。
例外として、大企業でも職種別採用で本社へ就職したり、都市部に機能が集中している企業へ就職すると、都市部で転勤なく働けますよ。たとえば、広告業界や不動産業界、インフラ業界、日系コンサルティング業界などが挙げられます。
④自分の市場価値を高められる
1人の裁量が大きく、幅広い業務に携わるベンチャー企業では、自分の市場価値を高められます。市場価値とは、ほかの企業に転職した際に、どの程度の価値があるのかを示す指標です。
多くの業務をこなし豊富な経験をベンチャー企業で積めば、多くの企業から欲しがられる人材になり、市場価値は高まります。また、若いうちから大きなプロジェクトに携わり重要な仕事を任されることもあります。
一方、大企業は社内の体制がすでに整備されており、部署によって業務は固定的です。そのため、ベンチャー企業の方が市場価値を高めやすい環境と言えます。
- 市場価値の高さは重要なのでしょうか。同じ企業で働き続けるのであれば、価値を高めていなくても大丈夫な気がします。
他社との競争で勝ち抜くためにも一社員の力量が重要
技術は日進月歩であり、新しいものややり方が次々と出てくる時代になっています。その中で効率の悪い旧態依然としたやり方を貫くことは、経営におけるリスクにもなりかねません。
常に価値を高めておかないと他社との競争に敗れてしまい、結果として衰退へと追い込まれてしまいます。たとえ、大企業に勤めたとしても、時代の変化に対応できる人材がいなければ、いずれ衰退してしまうこともあり得るのです。
⑤経営層と近い距離で仕事をできる
少数精鋭で働くベンチャー企業では、社長と同じオフィスで働くという企業もあるでしょう。また、社長がいなくても役員など経営層と同じプロジェクトに携わることもあります。
そのため、経営層と近い距離で仕事をして、多くのことを吸収できます。プロジェクトを進めるにあたって、社長や役員など経営層に直接自分の意見を提案できる点も大きな特徴です。
一方、大企業は社長を目にする機会は大きな式典のときのみという人も多いでしょう。しかも、社長の話を聞くだけで意見や提案をできる機会はほとんどありません。
定年まで約40年勤めたとしても、社長や経営層と近い距離で仕事をした経験がない人は大勢いるでしょう。
⑥成長しやすい環境に身を置ける
結果が報酬や待遇を大きく左右するベンチャー企業では、多くの社員が熱い気持ちを持って仕事に取り組んでいます。
結果を出すためには、努力を積み重ねて成長するほかありません。そのような環境に身を置くことで、成長を遂げる可能性が高まります。
アドバイザーコメント
柴田 登子
プロフィールを見る会社だけでなく「業界」を創ることも可能
大企業というのは、この会社はメーカー、あの会社は商社など一般的に業種ごとに分けられます。そしてその業種の定義も固定化されています。そのため、大企業にひとたび入社すれば、自分がこれから活躍するステージも、知らず知らずのうちに限定されてしまいます。
しかし、ベンチャー企業で新しいビジネスを開拓するのであれば、その会社を成長させるだけでなく、新しい「業界」を切り拓くことも可能です。
わずか数十年で企業の存在は大きく変わる可能性がある
たとえば、たった20年ほど前でも、ネットで物を買う人はまだ少数派でした。ですが、楽天やAmazonが今や世界的企業にまで成長し、ECビジネスという巨大な業界を先導するようになりました。
このように、会社を立ち上げて新しいサービスを提供するだけでなく、これまでになかった業界を作り上げるという壮大な夢の実現もベンチャー企業では可能なのです。
先述の楽天やAmazonは一国、あるいは世界の経済を大きく左右し、政策にかかわるようにもなりました。何らかの業界の創出にかかわるといった、果てしないロマンをリアルタイムで体感したいのであれば、大企業よりぜひベンチャー企業に進むことをおすすめします。
大企業と比較したベンチャー企業のデメリット
大企業と比較したベンチャー企業のメリットを紹介しましたが、もちろん良い面ばかりではありません。
デメリットを把握して就活をおこなわなければ、入社後に大きなギャップを感じて仕事を続けられない可能性があります。
ここではデメリットを紹介するので、ベンチャー企業の分析に役立ててください。
①激務になりやすい
少数精鋭で働く分、1人当たりの仕事量が多く、激務になりやすいです。成長段階にあるベンチャー企業では、人件費をかけ過ぎるわけにはいかず、人手不足のまま経営している企業もあります。
想像以上の激務に耐えられず、退職する人がいるのも事実です。ベンチャー企業と大企業の平均勤続年数を比較してみましょう。
ベンチャー企業の売上高TOP3の平均勤続年数
- リクルートホールディングス:8.34年
- 楽天グループ:4.7年
- サイバーエージェント:6.1年
もちろん起業やキャリアチェンジなど、退職理由のすべてが激務によるものではありません。ただ、ベンチャー企業は大企業と比較すると勤続年数が短いことを頭においておきましょう。
会社を立ち上げて間もないベンチャー企業では、方向性をいち早く安定させたいと活動が活発になるため、仕事は激務になりがちです。また、トレンドに左右されるビジネスを展開している企業も常に流行を追いかけなければいけないため、負担は大きくなります。
次の記事で勤続年数についてより詳しく解説しています。平均勤続年数が長いから良い企業というわけではありません。ぜひ併せて読んでみてくださいね。
平均勤続年数の目安は重要? 企業選びに役立つのかを徹底解説!
まずはあなたが受けない方がいい職業を確認してください
就活では自分のやりたいことはもちろん、そのなかで適性ある仕事を選ぶ事が大事です。適性が低い仕事に就職すると、イメージとのギャップから早期退職に繋がってしまうリスクが高く、適職の理解が重要です。
そこで活用したいのが「適職診断」です。質問に答えるだけで、あなたの強みや性格を分析し、適性が高い職業・低い職業を診断できます。
まずは強みを理解し、自分がどの職業で活躍できるか診断してみましょう。
・楽しく働ける仕事がわからない人
・時間をかけずに自己分析をしたい人
②福利厚生が充実していない企業がある
退職金制度や保険など福利厚生が充実していない企業もあります。福利厚生が整っていない企業に勤めていると、何か起きた際に休みが取れなかったり、老後資金に困ってしまったりするかもしれません。
とはいえ、メガベンチャーには福利厚生が充実している企業があるのも事実です。ベンチャー企業だから福利厚生が整っていないと決めつける必要はありません。
たとえば、楽天グループはカフェテリアで3食を無料で食べられたり、社内託児所に子どもを預けながら働けたりと、大企業にも劣らない福利厚生が用意されています。
また、リクルートは年間休日145日を実現し、仕事とプライベートの両立を図っています。
- 福利厚生が整っているかどうかは、どうやって判断すれば良いのでしょうか。
実際に働いている人に聞くことがおすすめ
福利厚生が用意されていても、実態として活用されていないケースも少なからずあります。そのため、口コミサイトやOB・OG訪問を通じて働いている人のコメントをみたり聞いたりすることがおすすめです。
ただし、福利厚生が整っているかどうかで就職先を判断するとミスマッチになることもあります。自分にとって必要としている福利厚生が何かをきちんと考えましょう。あなたが重視する福利厚生が明確であれば、説明会やホームページ(HP)で確認をすることもできますよ。
③仕事へのプレッシャーがかかりやすい
結果が求められるベンチャー企業は、プレッシャーがかかりやすいのが特徴です。1人の裁量が大きく自由に仕事ができる反面、責任が自分にのしかかるので、プレッシャーが大きくなってしまいます。
また、結果が出なければインセンティブがもらえないので、給料も低くなる傾向にあります。配偶者や子どもなど扶養家族がいる人は、より大きなプレッシャーがかかるでしょう。
④経営が安定していない
ベンチャー企業には発展途上の企業が多く、まだまだ企業として未成熟です。そのため、大企業と比べると経営は安定していません。
軌道に乗って勢いがあるように見えても、大きなプロジェクトが失敗すると倒産する可能性を秘めている企業もあります。大企業と比べると倒産するリスクがあることは、頭に入れておくべきでしょう。
また、ベンチャー企業は大企業に買収される可能性があります。2019年には、「ZOZOTOWN」を運営するZOZOがYahoo!に買収されました。買収されると親会社の方針に従うので、働き方が変わるかもしれません。
アドバイザーコメント
瀧本博史
プロフィールを見るベンチャー企業への入社を決める前に6つの確認をしておこう
ベンチャー企業で働くと、さまざまなデメリットや問題を感じることがあります。入社前にできることは限られていますが、なるべくミスマッチを避けるためにできる対策をしておきましょう。
①給料や福利厚生に不満を感じる場合があるので、福利厚生の内容を確認しておく
②新人教育が不十分な場合があるので、研修期間や内容を確認しておく
③経営者の個性が経営方針や社風に反映されるので、経営方針が自分に合うのかどうかを確認しておく
④設立から日が浅いと経営が不安定になりがちなので、財務状況を確認しておく
⑤人手不足のまま業務を回していることがあるので、1人あたりの最大の仕事量を確認しておく
⑥個人の成果が会社の経営に直接影響を与えるので、それがプレッシャーにならないのかを確認しておく
ベンチャー企業を志望している人は、以上の6つを事前に押さえてください。
どれだけ当てはまる? ベンチャー企業が向いている人の特徴
ベンチャー企業が向いている人の特徴
- 失敗を恐れずに積極的なチャレンジができる人
- 裁量の大きい仕事をしたい人
- 市場価値を高めてスキルアップしていきたい人
- 将来起業を考えている人
- 成長意欲の高い人の中で仕事をしたい人
- 創造性の高い仕事に携わりたい人
企業ごとに社風や理念が大きく異なるベンチャー企業ですが、多くのベンチャー企業に共通している特徴もあります。
こうした特徴があなたの性格とマッチしていなければ、ベンチャー企業で働き続けるのは難しいでしょう。そのため、向いている人と向いていない人の差が顕著に現れます。
ベンチャー企業に向いている人の特徴として、6つ挙げられます。
①失敗を恐れずに積極的なチャレンジができる人
革新的なサービスや商品を生み出すことが期待されるベンチャー企業では、前例のないプロジェクトに携わる機会があります。マニュアルはありません。自らやり方を見つけていく必要があります。
失敗を恐れていてはプロジェクトが進みません。トライアンドエラーを繰り返しながら、有効なやり方を見つけることがプロジェクトを成功させるために必要です。そのため、失敗を恐れずに積極的なチャレンジができる人は、ベンチャー企業に向いているといえます。
部活動やサークル、アルバイトで前例のないことに取り組み、成果を挙げた経験のある人は積極的にアピールしましょう。
大学生活で考えられる積極的なチャレンジの例
- 新しいサークルの設立
- バイトで接客マニュアルを作成
- 部活動で新しいコネクションの開拓
- 営業の長期インターンシップに参加して経験を積む
チャレンジ精神を発揮したエピソードを話すのは難しいという人もいるでしょう。以下の記事でチャレンジ精神をアピールする自己PRの例文をまとめています。
例文22選|チャレンジ精神の自己PRは4つのポイントで敵なし!
- どちらかというとリスクを考えたりと慎重なタイプです。この場合、ベンチャー企業は向いていないのでしょうか?
慎重タイプだからといって向いていないわけではない
ベンチャー企業の中にも慎重なタイプの人は必要です。何でもかんでも「やってみよう」と後先考えずに突っ走る人ばかりだと、組織は崩壊することもあるからです。ビジネス全般を俯瞰し、今動くべきかを判断することも大切です。
もしあなたがベンチャー企業の業務に興味があるのならば、ぜひチャレンジしてみても良いでしょう。しかし、リスクを抱えることを負担に感じるなど、性格的に向かない傾向もないことはないので、事業内容をよく確認してから応募を決めましょう。
②裁量の大きい仕事をしたい人
裁量の大きさはベンチャー企業の特徴です。裁量とは、社員がどれだけ自由に意思決定できるかを表す指標です。裁量が大きい企業では、社員の意思決定がプロジェクトに反映されやすいのに対して、裁量が小さい企業では上司の承認などが必要で自由に意思決定できません。
迅速な意思決定が求められるベンチャー企業では、裁量が大きく自分の意見をプロジェクトに反映させやすいのが特徴です。ただ、裁量が大きいということは、個人の責任が大きいことも意味します。
大きな責任がともなう環境で大きな裁量を与えられて成果を出したい人はベンチャー企業が向いています。
「買ってでも成長して、1日でも早く成長したい」のような成長意欲がある人には裁量が大きい職場が向いています。また、成長する目的・キャリアビジョンが明確な人も、責任ある仕事が向いてますね。
③市場価値を高めてスキルアップしていきたい人
ベンチャー企業は個人の裁量が大きいので、研修期間は短く若手のうちから豊富な経験を積めます。そのため、自己成長のスピードが早く、スキルアップして市場価値を高められます。
プロジェクトに携わるだけではなく、プロジェクトの責任者を任されることも。2年目から子会社の取締役に就任し、経営を託されるケースもあります。
一方、大企業の若手は事務作業や雑用からスタートし、数年間働いて担当の取引先やプロジェクトを任される企業もあります。
両者を比べた際、早期にスキルアップがしやすいのはベンチャー企業といえます。市場価値を高めてスキルアップしたい人に、ベンチャー企業はおすすめです。
④将来起業を考えている人
裁量権が大きく、幅広い業務を体験できるベンチャー企業では、若手のうちから豊富な経験を積めます。何もないところからアイデアを出して作り上げる新規プロジェクトは、起業に必要なノウハウを学べる場です。
コンテストをおこない、優秀と認められたアイデアには出資してくれる社内起業を実施している企業もあります。そのため、将来的に起業を考えている人におすすめです。
また、ベンチャー企業は起業を認めやすい傾向にあります。なぜなら、起業を目標にしている社員が多く、社長や役員自身も退職して挑戦している最中だからです。自分と同じ挑戦を始める部下を応援してくれる人が集まっているといえるでしょう。
⑤成長意欲の高い人の中で仕事をしたい人
起業を目指している人が多いように、ベンチャー企業に就職する人は高い成長意欲を持った人が多いです。将来のキャリアビジョンや人生の目的が明確で、そのためにベンチャー企業で経験を積んでいる人もいます。
そのため、社内で貪欲に仕事に取り組むのはもちろん、プライベートでも自己研鑽に励んでいます。上昇志向の強い人たちのなかで結果を出す必要があるので、周囲と比べた焦りも生じるでしょう。
成長意欲の強い人に囲まれて自分の能力を高めたいという人には、ベンチャー企業はおすすめです。とはいえ、入社しただけで周囲のレベルに追いつくわけではありません。人の倍のアポイントを取ったり、セミナーに参加して学んだ内容を実践したりと、相応の努力が必要です。
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⑥創造性の高い仕事に携わりたい人
これまでにないアイデアのサービスや商品を生み出すベンチャー企業は、創造性の高さが不可欠です。すでにある商品の二番煎じでは消費者に刺さりにくいからです。
グルメサイトのぐるなびやメッセージアプリLINEなど、すでに生活には多くのサービスが溶け込んでいます。このようなサービスを開発したのは、ネットをうまく活用したベンチャー企業です。
また、ベンチャー企業は1つの事業に留まりません。いくつもの事業にチャレンジし、いつまでも企業の成長を目指しています。楽天グループは、楽天市場のほかに証券や銀行、モバイルにも着手。複数の事業に携わり、創造性の高さを発揮したい人にベンチャー企業は向いています。
アドバイザーコメント
柴田 登子
プロフィールを見る発信力がある人はベンチャー企業で活躍しやすい
これまでになかったサービスや製品を生み出し、それを世の中に広めていくのは簡単なことではありません。すでに世の中に出回っている製品であれば、先行品に比べて付加価値があれば売れます。
しかし初めて世の中に出る製品というものは、それをどのように用いるのか、その価値がどこにあるのか想像もつかないので、なかなか売れるものではありません。
今では誰もが食べたことのあるカップヌードルも、始めは見たことがない人たちに「ちょっと買って食べてみよう」とは思ってもらえませんでした。
SNSを駆使したプロモーション力は重宝される
もちろん広告代理店などに商品のプロモーションを依頼することもできますが、ベンチャー企業ではそこに莫大な費用をかけられない場合もあります。また、テレビや新聞を見ない人も増えているので、そこで人々に周知してもらうのも難しくなってきました。
これからの世の中はそういったマスメディアに頼るのではなく、SNSで地道に宣伝していくことも大切です。
その中でも、TikTokやインスタグラムなど、映像を提供し続けるのは戦略として重要です。こうしたツールを自ら操れる、発信力のある人はそのスキルをベンチャー企業で大いに発揮することができます。
当てはまったら注意! ベンチャー企業が向いていない人の特徴
変化の激しい世界で積極性が求められるベンチャー企業。向いている人の特徴がいくつか当てはまったという人もいるでしょう。
一方で、安定志向の人や決まったルールの中で成果を出すのが得意な人は、ベンチャー企業には向いていない可能性があります。
今から紹介する4つの特徴が1つでも当てはまったら要注意です。ベンチャー企業に進むか迷ったら、向いていない特徴に当てはまらないか参考にしてください。
①安定を求める人
ベンチャー企業は、チャレンジングな人を求め、積極的に事業投資をしています。
さまざまなプロジェクトを並行しており、仕事内容や環境が大幅に変わる可能性があります。そのような状況で結果を求められます。
挑戦や環境の変化が苦手な安定志向の人は、向いていない可能性が高いでしょう。
安定を求める人は、一定の顧客との長期にわたる関係性を大切にした企業への就職が向いています。また、企業規模にかかわらず、ニッチな業界でライバルが存在しない企業への就職も良いです。
②ワークライフバランスを重視する人
ワークライフバランスとは、仕事と生活の調和を意味します。仕事とプライベートを両立し、豊かな生活を送ることです。
大企業では働き方改革が進み、テレワークやフレックスタイム制を認め、残業時間を減らしているところが増えており、ワークライフバランスを重視している人も多いでしょう。
少数精鋭で働くベンチャー企業は社員の人数が少なく、1人で膨大な業務量を抱えることもあります。そのため、激務になりがちでプライベートとの両立をなかなか図れないことも。
ワークライフバランスを重視する人はベンチャー企業を避けた方が無難です。
一方で、ベンチャー企業は働き方も既存の形にとらわれない会社が多いので、フルリモートワークや裁量制労働などを採用しているところも少なくありません。
これらの制度を用いる会社では効率よく働くことで自分の時間を確保しやすいため、ベンチャー企業であってもワークライフバランスを実現できることがあります。
③マニュアル通りに仕事を進めていきたい人
前例のないプロジェクトには、マニュアルやルールはありません。ベンチャー企業では、仮説と検証を繰り返しながら、プロジェクトを成功に導く必要があります。そのため、失敗を恐れずに主体的に動いて新しいやり方を模索しなければなりません。
マニュアルやルールに従って仕事を進めていきたい人が活躍するのは難しい環境です。
一方、大企業ではすでにルールやマニュアルが整備されているため、仕事が明確です。その代わり、ミスなく仕事を遂行することが求められます。マニュアル通りに正確な業務をこなすのが得意な人は、大企業に向いている傾向にあります。
ベンチャー企業であっても事務職や製造、カスタマーサポートなどはマニュアルが用意されていることもあります。企業の風土だけでなく、どのような職種に就職をするのかも考えることが大切ですね。
④年功序列の評価体制を好む人
年功序列とは、勤続年数が長くなるにつれて評価が高くなる制度です。仕事内容よりも、勤続年数や役職が給料に大きな影響を与えます。
さらに、役職につくには一定以上の勤続年数が必須です。長く勤めれば役職につき、より高い給料をもらえる傾向があります。
一方、ベンチャー企業は成果主義です。仕事の成果に応じて給料が支払われます。つまり、長く勤めているからといって給料はアップしません。
そのため、年功序列の評価体制で安定的に長く働きたい人には向いていません。
- 終身雇用が崩壊し、転職する人が増えるなかで、年功序列の評価体制はこれからも維持されていくのか疑問です。大企業でも年功序列制度は維持されるのでしょうか?
年功序列は維持されない可能性が高い
近年はジョブ(能力)型での働き方が多くなりつつあります。世界的にはジョブ型がグローバルスタンダードとなっており、日本はこれ以上世界から遅れをとるわけにはいかない状況だといえます。
このことから世界を相手にビジネスを展開することが多い大企業で、年功序列を維持していくことは難しいでしょう。
売上高順で紹介! ベンチャー企業20選
ベンチャー企業20選
- リクルートホールディングス
- 楽天グループ
- サイバーエージェント
- Zホールディングス
- DMM.com
- GMOインターネット
- LINE
- エムスリー
- Dena
- ミクシィ
- メルカリ
- ガンホー
- グリー
- エン・ジャパン
- コロプラ
- ラクスル
- アカツキ
- マネーフォワード
- ぐるなび
- グノシー
私たちの生活に溶け込んでいるベンチャー企業。今から紹介するベンチャー企業の商品やサービスを活用している人も多いでしょう。
とはいえ、「ベンチャー企業にはどんな企業があるのかわからない」という人もいるかもしれません。ここでは、ベンチャー企業20社を売上高順に紹介します。企業選びの参考にしてみてください。
①リクルートホールディングス
リクルートホールディングスは、1963年に設立されたベンチャー企業です。「FOLLOW YOUR HEART」をビジョンに、社員一人ひとりが自分らしい人生を歩むことを大切にしています。
リクルートが提供しているサービス
- リクナビ
- ホットペッパーグルメ
- ホットペッパービューティー
- じゃらん
- ゼクシィ
- SUUMO
以上のようにITを駆使して、さまざまなジャンルのサービスを提供しています。
また、リクルート出身の起業家がたくさんいるのも特徴です。起業や独立が文化として根付いており、経験を積んでスキルアップして退職することを卒業と呼んでいます。
リクルートホールディングスの基本情報(2024年時点)
- 従業員数:58,493人
- 平均年齢:38.9歳
- 平均勤続年数:8.34年
- 平均年間給与:997万円
②楽天グループ
楽天グループは、1996年に創業したベンチャー企業です。楽天市場を筆頭に、カードや銀行、証券のような金融業やモバイル、不動産などさまざまなジャンルに取り組んでいます。
また、プロ野球の楽天イーグルスやサッカーJ1リーグのヴィッセル神戸のスポーツチームの運営もしています。ヴィッセル神戸には、元スペイン代表のスーパースター・イニエスタや元ドイツ代表のポドルスキが入団したことで大きな話題を集めました。
楽天グループの基本情報(2024年時点)
- 従業員数:10,350人
- 平均年齢:34.4歳
- 平均勤続年数:4.7年
- 平均年間給与:794万円
③サイバーエージェント
サイバーエージェントは1998年に創業しました。インターネットメディアの運営やオンライン広告事業などを展開しています。
企業のビジョンは「21世紀を代表する会社を創る」です。インターネットという成長産業に軸足を置きつつ、連動する分野にはどんどん参入しています。
そのほかにも、「年功序列は禁止」「能力の高さより一緒に働きたい人を集める」など、ベンチャー企業らしさ溢れる企業です。
代表的なメディアは「AbemaTV」です。2022年に開催されたサッカーのカタールW杯の放映権を全試合買い取り、元日本代表の本田圭佑さんを解説者に起用したことが大きな話題になりました。
サイバーエージェントの基本情報(2024年時点)
- 従業員数:1,977人
- 平均年齢:33.3歳
- 平均勤続年数:6.1年
- 平均年間給与:806万円
④Zホールディングス
Zホールディングスは、1996年にアメリカのYahoo! と日本のソフトバンクが合併して誕生したYahoo!を起源とするベンチャー企業です。
「情報技術のチカラで、すべての人に無限の可能性を」というミッションを背負い、革新的なサービスを提供しています。
Zホールディングスが提供しているサービス
- LINE
- PayPay
- ZOZOTOWN
- 出前館
- 一休
生活に欠かせないさまざまなサービスを提供し、私たちの生活を支えています。
Zホールディングスの基本情報(2024年時点)
- 従業員数:339人
- 平均年齢:43.5歳
- 平均勤続年数:10.6年
- 平均年間給与:1,074万円
⑤DMM.com
DMM.comは、1999年に設立されたベンチャー企業です。「規模の大小、ジャンル関係なく、 未来を感じるビジネスにはひとまず投資。 なんでもやります。ひとまずなんでもやっちゃいます。」をビジョンに掲げ、さまざまな領域に事業を展開しています。
DMM.comが提供しているサービス
- 英会話
- サブスク動画配信
- 電子書籍
- 通販
- 株
- 暗号資産
上記のほかにも、水族館の経営やサッカークラブの運営もおこなっています。何でもやっているDMM.comですが、2023年は「ハードウェア」「エンターテイメント」「テクノロジー」「社会課題」の4分野に力を入れているようです。
DMM.comの基本情報(2024年時点)
- 従業員数:4,628人
- 平均年齢:36.3歳
- 平均勤続年数:5年
⑥GMOインターネット
GMOインターネットは、1991年に創業しました。インターネット黎明期に事業を開始し、インターネットへの接続やレンタルサーバー・ドメイン登録サービスを提供。インターネットが急速に広がるきっかけを作りました。
「インターネット産業の中で圧倒的1番になる」と宣言し、デジタルインフラとしてインターネットを活用し、より豊かな生活を目指しています。
GMOインターネットが提供するサービス
- お名前.com
- GMOクリック証券
- GMOあおぞらネット銀行
- GMOコイン
インターネット広告やインターネットインフラ事業、インターネット金融事業など、インターネットを介してさまざまな産業に取り組んでいます。
GMOインターネットの基本情報(2024年時点)
- 従業員数:737人
- 平均年齢:36.1歳
- 平均勤続年数:5.6年
- 平均年間給与:677万円
⑦LINE
LINEは2000年に創業したベンチャー企業です。2011年3月に発生した東日本大震災をきっかけに、2011年6月にモバイルメッセンジャーを発明しました。
「世界中の人と人、人と情報・サービスとの距離を縮めること」をミッションに掲げ、世界中にサービスを提供しています。
2021年、Zホールディングスとの経営統合が完了。現在はZホールディングスの子会社となっています。
⑧エムスリー
エムスリーは、ソニーコミュニケーションネットワークの出資によって2000年に誕生しました。国内30万人以上、世界600万人以上の医師が利用する「m3.com」というプラットフォームを活用し、医療の変革に挑戦しています。
「インターネットを活用し、健康で楽しく長生きする人を1人でも増やし、不必要な医療コストを1円でも減らすこと」を目指して、事業に取り組んでいます。
また、エムスリーは2000年以降に創業した企業で唯一、日系225銘柄に選ばれています。
エムスリーの基本情報(2024年時点)
- 従業員数:588人
- 平均年齢:34.7歳
- 平均勤続年数:3年8カ月
- 平均年間給与:948万円
⑨ディー・エヌ・エー
ディー・エヌ・エーは、1999年に設立されたベンチャー企業です。「一人ひとりに想像を超えるDelightを」を企業使命に、価値を提供し続けています。
ディー・エヌ・エーが提供するサービス
- Pococha
- SHOWROOM
- GO
- モバオク
ゲームやライブストリーミング、スポーツなどあらゆる分野に取り組み、事業を拡大。そのほかにも、プロ野球の「DeNAベイスターズ」やBリーグの「川崎ブレイブサンダース」の運営もしています。
ディー・エヌ・エーの基本情報(2024年時点)
- 従業員数:1,326人
- 平均年齢:37.4歳
- 平均勤続年数:5年6か月
- 平均年間給与:856万円
⑩ミクシィ
ミクシィは1997年に設立され、IT系の求人サイトである「Find Job! 」を運営していました。「チャレンジする人にはチャンスがある」を採用ポリシーに掲げ、積極的な挑戦を後押しするベンチャー企業です。
ソーシャルネットワークサービスである「mixi」や、スマホゲーム「モンスターストライク」を開発。決済プラットフォームやオートレース専用アプリの提供もおこなっています。
また、サッカーJ1リーグの「FC東京」や、Bリーグに所属する「千葉ジェッツふなばし」の運営もおこなっています。
ミクシィの基本情報(2024年時点)
- 従業員数:1,163人
- 平均年齢:36.1歳
- 平均勤続年数:4.3年
- 平均年間給与:738万円
⑪メルカリ
メルカリは、フリマアプリ「メルカリ」を運営するベンチャー企業で、2013年に設立されました。
「新たな価値を生み出す世界的なマーケットプレイスを創る」をミッションに掲げています。限りある資源を循環させ、豊かな社会をつくりたいという思いでメルカリは開発されました。
また、メルカリは大胆なチャレンジを求める社風です。ミッションの達成には失敗をいとわないという人に向いています。
フリマアプリのほかにも、非接触型決済サービスの「メルペイ」も開発しています。
メルカリの基本情報(2024年時点)
- 従業員数:1,315人
- 平均年齢:35.6歳
- 平均勤続年数:2.9年
- 平均年間給与:1,035万円
⑫ガンホー
ガンホーは1998年に創業しました。スマートフォンゲームやPCゲームなど、オンラインゲームを中心に提供しています。
ガンホーでトップクラスに有名なゲームが、「パズル&ドランゴンズ」です。「パズドラ」の愛称で親しまれており、2022年11月には国内累計6,000万ダウンロードを突破しました。
「感動と楽しい経験を提供する」を企業理念として掲げ、新しい挑戦に挑んでいます。2022年に入ってからは、Nintendo Switch向けのソフトを3作発売しました。
ガンホーの基本情報(2024年時点)
- 従業員数:439人
- 平均年齢:41.3歳
- 平均勤続年数:8年7カ月
- 平均年間給与:730万円
⑬グリー
グリーは2004年に設立され、ソーシャルプラットフォーム「GREE」を運営しています。「インターネットを通じて、世界をより良くする」がモットーです。
設立当初はモバイルゲームに力を入れており、世界初のモバイルソーシャルゲーム「釣り★スタ」を開発しました。その後も、「戦国キングダム」や「モンプラ」など多くのモバイルゲームを公開しています。
現在はゲームだけではなく、メタバース事業やコマース事業、DX事業など、さまざまなジャンルの事業に取り組んでいます。
グリーの基本情報(2024年時点)
- 従業員数:363人
- 平均年齢:38.2歳
- 平均勤続年数:6.1年
- 平均年間給与:810万円
⑭エン・ジャパン
エン・ジャパンは、2000年に設立された転職サービスが強みのベンチャー企業です。「エン転職」や「AMBI」「エンエージェント」など、社会人向けのサービスをいくつも提供しています。
また、「人事のミカタ」「3Eテスト」など人事向けサービスも豊富です。さらに、「エン派遣」「エンアルバイト」のような、派遣・アルバイト向けのサービスも展開しています。
企業理念は、「誰かのため、社会のために懸命になる人を増やし、世界を良くする」です。理念通り、日本だけではなくアジアを中心に事業を拡大しています。
エン・ジャパンの基本情報(2024年時点)
- 従業員数:1,848人
- 平均年齢:30.5歳
- 平均勤続年数:4年10カ月
- 平均年間給与:525万円
⑮コロプラ
コロプラは2008年に創業しました。オンラインゲームの運営・開発がメインの事業です。世界初の位置情報「コロニーの生活」から事業がスタートしました。
有名なゲームタイトルは「白猫プロジェクト」です。2022年8月に8周年を迎えました。
コロプラは「エンターテインメントで日常をより楽しく、より素晴らしく」を哲学とし、日々新しいエンターテイメントの形を探しています。
現在はメタバース事業やVR事業、次世代起業家向け投資にも注力。META社と協力して、VR版の「白猫プロジェクト」を運営しています。
コロプラの基本情報(2024年時点)
- 従業員数:718人
- 平均年齢:35.4歳
- 平均勤続年数:5.1年
- 平均年間給与:661万円
⑯ラクスル
ラクスルは、2009年に創業した印刷ECを運営するベンチャー企業です。
「印刷比較.com」が代表的なサービスです。印刷ECのほかにも、広告プラットフォーム「ノバセル」、物流のシェアリングプラット「ハコベル」など、インターネットを活用して多角的に事業をおこなっています。
「仕組みを変えれば、世界はもっと良くなる」を企業理念に掲げ、デジタル化の進んでいなかった印刷業のような伝統的な産業にインターネットを持ち込みました。
ラクスルの基本情報(2024年時点)
- 従業員数:269人
- 平均年齢:34.5歳
- 平均勤続年数:2.9年
- 平均年間給与:703万円
⑰アカツキ
アカツキは、2010年に創業したベンチャー企業です。有名企業と協力してゲーム事業やコミック事業をメインにおこなっています。
バンダイナムコエンターテイメントから配信されている「ドラゴンボールZドッカンバトル」、スクウェア・エニックスから配信されている「ロマンシング サガ リ・ユニバース」が有名なゲームタイトルです。
「世界をエンターテインする。クリエイターと共振する」を理念に掲げ、人の心の原動力になるエンターテイメントを目指しています。
アカツキの基本情報(2024年時点)
- 従業員数:33人
- 平均年齢:36.7歳
- 平均勤続年数:3.5年
- 平均年間給与:825万円
⑱マネーフォワード
マネーフォワードは、2012年に創業したベンチャー企業です。家計簿アプリ「マネーフォワードME」を運営しています。
また、個人向けの家計簿アプリのほかに、法人向けの会計ソフトや請求書作成サービスも展開。経理事務の効率化に有効なサービスが強みです。
企業理念は、「すべての人の、お金のプラットフォームになる」です。オープンかつ公正なお金のプラットフォームを構築し、個人や法人すべての人のお金の課題を解決しています。
マネーフォワードの基本情報(2024年時点)
- 従業員数:1,473人
- 平均年齢:33.6歳
- 平均勤続年数:2.2年
- 平均年間給与:665万円
⑲ぐるなび
ぐるなびは1989年に創業した、レストラン予約サイトを運営するベンチャー企業です。
そのほかにも、食・予約体験サイト「ぐるたび」や、食に特化した「ぐるすぐり」なども運営しています。
企業理念は、「食でつなぐ。人を満たす」です。世界中のヒト・モノ・コトをつなぐために、食の可能性を信じて人々が満たされる場を創出しています。
ぐるなびの基本情報(2024年時点)
- 従業員数:799人
- 平均年齢:42.7歳
- 平均勤続年数:8.2年
- 平均年間給与:547万円
⑳グノシー
グノシーは、ニュースアプリ「Gunosy」を提供するベンチャー企業です。2012年に創業しました。
「情報を世界中の人に最適に届ける」を企業理念に掲げ、アルゴリズムの改善やユーザー体験の向上に努めています。
ほかにも、女性のためのトレンド情報を提供する「LUCRA」や話題のニュースをチェックできる「ニュースパス」を提供しています。
グノシーの基本情報(2024年時点)
- 従業員数:155人
- 平均年齢:33.5歳
- 平均勤続年数:2.8年
- 平均年間給与:700万円
- 多くのベンチャー企業があることはわかりましたが、どうやって志望企業を選べばいいのでしょうか?
志望するベンチャー企業を選ぶときには就活の軸を考えよう
企業を選ぶときには、企業を判断する軸がなければ良し悪しを決めることができませんよね。志望するベンチャー企業をスムーズに選ぶために、自分が就活で何を重視するのかを自己分析を通じて考えましょう。
たとえば、「組織風土」を重視するとして、どのような組織風土であれば活躍できるのかは学生によって異なりますよね。そして、企業によっても組織風土は大きく変わります。
このように自分が重視すること・重視する内容が明確になれば、調べたベンチャー企業が合っているかどうかわかるので、迷わずに選べるようになりますよ。
自分に合った仕事の見つけ方はこちらの記事でも詳しく解説しています。どんな仕事選びをすればいいかわからない人は参考にしましょう。
自分に合った仕事を簡単4ステップで発見! 後悔しない方法を解説
ベンチャー企業の選考を受ける6つの方法
ベンチャー企業の選考を受ける6つの方法
- 採用HP
- 就活サイト
- 逆求人サイト
- 合同説明会
- 選考付き就活セミナー
- 就活エージェント
少数精鋭で動くことが多いベンチャー企業。採用人数は少なくなりがちです。そのため、ベンチャー企業の就活は難易度が高い傾向にあり、「どうやって選考を受ければいいかわからない」という人もいるでしょう。
ただ、採用は一般的な方法でおこなっている企業がほとんどです。ここでは、ベンチャー企業の選考を受けるための7つの方法を紹介します。
これからベンチャー企業を受ける予定の人は、参考にしてくださいね。
ベンチャー企業はほかの企業よりも早めに選考が始まることもあります。ベンチャー企業の就活の流れを押さえて、出遅れを防いでいきましょう。こちらの記事を参考にベンチャー企業の選考の流れをつかんでくださいね。
就活の流れを5ステップで解説! 時期別の選考対策も紹介
①採用HP
大企業と同じように採用HPを作成し、採用活動をおこなっているベンチャー企業があります。採用HPで新卒採用をおこなっている企業は、誰でもエントリーが可能です。
ただ、採用HPを作って採用活動をおこなっているベンチャー企業は、規模が大きく採用人数の多いメガベンチャーである可能性が高くなっています。
規模がそれほど大きくないベンチャー企業は、一括エントリーでの採用を実施していないところも多く存在しています。
なぜなら、ベンチャー企業は1年目から活躍する即戦力を求めている傾向にあるからです。就活エージェントからの紹介や、就活イベントで目立っていた学生しか面接を実施しないケースもあります。
また、採用担当の人数が少なく一括エントリーを受け付けても対応しきれないのも要因でしょう。
②就活サイト
マイナビやリクナビのような就活サイトでも、ベンチャー企業の選考にエントリーできます。就活サイトは、業界や企業規模、待遇など希望の条件を入力して企業を探せるのがメリットです。
また、就活サイトが主催する合同説明会や就活セミナーへ参加できます。未登録だと参加できないケースが多いので、複数のサイトに登録して情報を多く集めましょう。特定の就活サイトにしか掲載していない企業もあります。
ただ、就活サイトも企業の採用HPと同様に、エントリーできるのは掲載されているメガベンチャーが中心です。
③逆求人サイト
逆求人サイトとは、企業が学生に対してオファーをかけるオファー型就活をおこなうためのものです。
学生は逆求人サイトのプロフィールや自己PRを掲載したら、企業からのオファーを待つだけです。企業はプロフィールを見ながら、面接に進んでほしい学生にオファー。オファーが届いた学生は選考を受けるかどうか選びます。
「どうせオファーは何人にも送っているのだろう」と考える人もいるでしょう。しかし、多くの逆求人サイトは企業のオファー数を制限しています。そのため、企業は誰にでもオファーできるわけではありません。
④合同説明会
合同説明会とは、複数の企業が1つの会場に集まって説明会をおこなうイベントのことです。1回約20分ほどのタイムテーブルが組まれており、学生は好きな企業の説明を聞けます。新型コロナウイルス感染症の流行後は、多くの企業説明会がオンラインで開催されています。
企業説明会には大企業の参加が多いのが特徴です。ただし、説明会によってはベンチャー企業が参加しているケースも。ベンチャー企業ばかりを集めた説明会も開催されています。
ベンチャー企業への志望度が高いという人は、多くのベンチャー企業が集まった合同説明会で、複数の企業を比較してみてください。
合同説明会のスケジュールや参加企業は、企業のWebサイトや就活サイトで公開されています。また、就職エージェントに紹介してもらえることもあります。
Web説明会の参加方法や留意点はこちらの記事で詳しく解説しているので、一度目を通しておきましょう。
Web説明会参加マニュアル|服装やメール送信例まで完全網羅
⑤選考付き就活セミナー
選考付き就活セミナーにはさまざまな形態があります。
自己分析や企業分析に関するセミナーを実施した後にベンチャー企業の座談会に進むタイプは、座談会終了後にエントリーの意思がある学生は選考に進めます。一度のセミナーで複数の企業の選考にエントリーできます。ただし、枠には限りがあるので注意が必要です。
ベンチャー企業の担当者たちがいる空間でグループワークをおこない、優秀だと認められた学生のみ選考に進めるタイプもあります。企業がエントリーに案内できる学生は、1回のイベントで定められているケースが多いです。
複数のベンチャー企業が集まって説明会をおこなった後、希望者のみエントリーできるタイプもあります。
ベンチャー企業の選考付き就活セミナー
ベンチャー企業に進んで花開くタイプと、そうでない人にはかなり差があります。その見極めのためにも、選考付き就活セミナーに行ってみると良いでしょう。
セミナーでの雰囲気が自分にあっている、担当の社員との相性が良いなどのチェックも大切ですが、優秀だと認められて選考に進める会社が多ければ多いほど、自分がベンチャー向きであることを認識できます。
⑥就活エージェント
ベンチャー企業を中心に紹介してくれる就活エージェントがあります。事前に待遇や業界などエージェントに伝えると、自分に合った企業を紹介してくれます。ある程度入社したい企業イメージが固まっている人におすすめです。
とはいえ、「自己分析がうまく進まない」「業界研究ができているかわからない」という人もいるでしょう。自己分析や業界研究のサポートをしてくれるエージェントは多くあります。
自己分析や志望動機に取り組んでうまくいかないと感じた人は、正直に伝えてエージェントと一緒に改善していくのがおすすめです。
ベンチャー企業への就職はエージェントの利用がおすすめです。直接社員に質問しにくいことはエージェントを通じて聞くことができますし、就活の不安もアドバイザーが受け止めてくれるのでスムーズな流れを得ることができます。
油断は大敵! ベンチャー企業の就活を突破する6つのポイント
ベンチャー企業の就活を突破する6つのポイント
- 早めに動き出す
- キャリアプランを明確にする
- なぜ大企業ではなくベンチャー企業なのかを明確にする
- 目標に向かって挑戦した経験を言語化する
- 自信を持てるまでグループワークを練習する
- 実際に働いている人の意見を聞く
成長意欲の高い学生や、大企業選考の練習を兼ねて選考を受ける人も多いベンチャー企業。そのため就活は難しく、選考を突破するためには入念な準備が必要です。
ただ、「入念な準備といわれても、どんな準備をすれば良いかわからない」という人もいるでしょう。
ここでは、ハイレベルなベンチャー企業就活を突破するための6つのポイントを紹介します。内定を獲得するためにポイントを押さえて、適切な準備ができた状態で選考に挑みましょう。
①早めに動き出す
大学3年生の3月に多くの企業でエントリーが解禁されますが、それ以前に選考を実施している企業があります。以下はベンチャー企業の就活スケジュールの一例です。
ベンチャー企業の就活スケジュール
- サマーインターン選考:3年次6月〜7月
- サマーインターン開始:3年次8月〜9月
- ウィンターインターン選考:3年次10月〜11月
- ウィンターインターン・会社説明会:3年次12月〜
- 本選考・内定獲得:3年次12月〜4年次3月
すべての企業に共通しているわけではありませんが、ベンチャー企業の選考は大企業などと比べると早い傾向があります。大学3年生の3月前に採用活動の大半を終えている可能性も。
そのため、動き出しが遅れると選考に挑戦できないかもしれません。入りたい企業が見つかったときに、すでにエントリーの受付が終わっていることがないよう、ベンチャー企業の就活は早めに動き出しましょう。
早めに企業へエントリーをすることで、自分に足りないことを早く見つけ、志望企業の応募までに準備を間に合わせることができますよね。自分の就活の課題を早く見つけるためにも、すぐに行動することがおすすめですよ。
こちらの記事では就活の進め方を解説しています。一般的な就活スケジュールもわかるので、参考にして就活の全体像をつかみましょう。
就活のやり方は? 内定を勝ち取るために必要なすべてを徹底解説!
②キャリアプランを明確にする
エントリーシート(ES)提出や面接までにキャリアプランを明確にしておく必要があります。
キャリアプラン
将来の理想像と、理想を実現するための具体的な行動計画
ベンチャー企業志望の人は、独立や転職を考えている人も多く、キャリアプランが明確です。そのため、入社後も仕事に対するモチベーションが高い傾向にあります。
「どのようなスキルを身に付けて企業に貢献するのか」「どのような業務に携わりたいか」など、キャリアプランは、自分の強みや将来の理想像から逆算して考えましょう。
キャリアプランを明確にするために有効な自己分析のやり方は、以下の記事で紹介しているので参考にしてみてください。
自己分析マニュアル完全版|今すぐできて内定につながる方法を解説
面接でキャリアプランを問われたときの回答方法や考え方はこちらの記事で詳しく解説しています。
例文14選|面接で聞かれるキャリアプランを効果的に伝えるコツ4選
③なぜベンチャー企業なのかを明確にする
ベンチャー企業の選考では、「どうして大企業ではなくベンチャー企業を志望しているのか」などと質問される可能性が高いです。ベンチャー企業に入社する意欲の高さや、ベンチャー企業とほかの企業の違いを把握できているか確認するためです。
大企業選考の練習を兼ねてベンチャー企業にエントリーする人もいます。その場合、ベンチャー企業は練習なので、大企業から内定をもらうと辞退してしまいます。
そのため、採用担当者は、学生が本当にベンチャー企業に入社したいのか見分けなければなりません。
両者の違いを理解したうえで、自分の性格との相性や人生の目的を考えたうえでベンチャー企業に入社すべきと判断したという主張が必要です。
ベンチャー企業を志望する理由が浮かばない人は、こちらの記事がおすすめです。志望動機が浮かばない場合の解決策がわかります。
「志望動機が書けない」から確実に卒業する3ステップ|例文付き
④目標に向かって挑戦した経験を言語化する
ベンチャー企業では、前例のないプロジェクトでも試行錯誤を重ねて成功させることが求められます。プロジェクトの過程で失敗することもたくさんあるでしょう。
それでもあきらめずに挑戦し続けられる人が求められています。そのため、目標に向かって挑戦したエピソードがあるとアピールになります。
ただ、挑戦した内容を競うわけではありません。動機や大変だったポイントなど、挑戦の中身を相手に伝わりやすいよう言語化してください。
言語化すべきポイント
- なぜ取り組もうと思ったか
- 当時抱えていた課題や問題
- 改善策は何か
- 大変だったポイント
- どうやって周囲を巻き込んだか
挑戦した経験は学生時代に頑張ったこと、通称ガクチカを問われた際にアピールするのが効果的です。ガクチカの考え方はこちらの記事で解説しています。
例文13選|誰でも「刺さるガクチカ」が完成する4ステップを解説
- 今までこれといって大きな挑戦をしたことがありません……。その場合どんなアピールが効果的ですか?
継続力のアピールも効果的
仮に大きな成果が表れていなくとも、一つのことを辛抱強く継続させたことをアピールしてみましょう。
新しいことに挑戦するとき、思いついたことに次から次へとチャレンジしていくことも大切です。しかし、これまでにない商品やサービスを世の中に出す際に、上司や経営陣、そして顧客を粘り強く説得し、納得させなければなりません。
また、最初はなかなか売り上げが立たず、成果がでなくても時間の経過とともに芽が出てくることもあるため、辛抱強く待つことも必要です。そのような点と自分の継続性をリンクさせてアピールすると良いと思います。
⑤自信を持てるまでグループワークを練習する
若手から裁量が与えられるベンチャー企業では、入社年月が短くても積極的な発言が求められます。そのため、プロジェクト内で力を発揮できるか確認するためにグループワークを選考に取り入れている企業が多いです。
グループワークで力を示せなければ面接に進めないこともあります。ただし、必ずリーダーになる必要はありません。タイムキーパーや書記、アイデアマンなど、強みを活かせるポジションを見つけることが大切です。
とはいえ、最初から自分の向いているポジションがわからない人もいるでしょう。自信を持ってグループワークに挑めるようになるまで、練習を重ねてください。
グループワークで見られているポイントや対策方法は以下の記事で紹介しています。
グループワークは何が見られている? 進め方や対策など徹底解説
⑥実際に働いている人の意見を聞く
「キャリアプランの立て方がわからない」「なぜベンチャー企業で働きたいのかうまく言語化できない」という人もいるでしょう。
その場合、OB・OG訪問がおすすめです。入社理由や現在の業務、就活で意識していたポイントなど、先輩から選考を受ける際の参考になる情報を聞き出しましょう。
また、企業が採用ページや自社メディアで社員インタビューを掲載している場合があり、実際に働いている人の意見が書いてあります。入社理由や現在の業務など、入社後にギャップを感じないためにも一読しておきましょう。
以下の記事ではOB・OG訪問を活用して、就活を有利に進める方法を解説しています。
OB訪問・OG訪問は必要? 就活を有利に進める手順を完全網羅
アドバイザーコメント
田邉 健
プロフィールを見るベンチャー企業ではチャレンジ精神や成長意欲のアピールを意識しよう
大企業はすでに社内のノウハウがあるため、すでにマニュアル化されていたり、経験者が多数いたりしますよね。一方で、ベンチャー企業は会社にとって初めてのチャレンジになる仕事がほとんどで、新卒社員であってもチャレンジ精神や成長意欲が求められます。
そのため、ベンチャー企業の選考を通過するためには、チャレンジ精神や成長意欲が伝わる経験を自己分析することが特に重要です。また、より高評価を得るためには、チャレンジ精神を発揮したエピソードを数字を使って定量的に伝えましょう。
チャレンジ精神を発揮したエピソードを定量的に伝えよう
たとえば、「プログラミング未経験でしたが、IT技術に興味がありエンジニアのインターンへ参加しました。当初は10行のコードを書くのに5時間かかりましたが、自己学習を毎日4時間した結果、1カ月でアプリのリリースをすることができました」と伝えると、チャレンジしたこと・チャレンジの内容が詳しく伝わりますよね。
入社後に能動的に仕事に取り組む姿勢が伝わるよう、例文のように定量的にアピールすることがベンチャー企業では特に大切ですよ。
チャレンジ精神の効果的なアピール方法はこちらの記事でさらに詳しく解説しています。
例文22選|チャレンジ精神の自己PRは4つのポイントで敵なし!
ブラック企業に注意! ベンチャー企業の実態の見極め方
ベンチャー企業の見極め方
- 財務諸表
- InstagramやTikTokなどのSNS
- 口コミサイト
- 採用情報
- HP
成長性ややりがいを求めるばかりに、ブラック体質になってしまう可能性のあるベンチャー企業。他社との競争に遅れないために、残業時間が多くなる傾向があります。
しかし、ブラック企業だと入社後に気が付いても手遅れです。退職して転職するほかありません。
ブラック企業への入社を回避するためには、見極め方を把握する必要があります。ここでは、ベンチャー企業の実態を見極めるために役立つ5つの情報源を紹介します。
次の記事では、危ないベンチャー企業について詳しく解説しています。こちらも併せて読んでみてくださいね。
「ベンチャー企業=危ない」は本当? 見極めるためのコツを伝授
一方でベンチャー企業にも労働環境の良いホワイト企業も存在します。ホワイト企業の特徴や見分け方はこちらの記事を参考にしてください。
ホワイト企業とは? 入社後に絶対後悔しない企業選びの方法を徹底解説
こちらの記事ではブラック企業の特徴を4場面から詳しくまとめているので参考にしてみてください。
ブラック企業の特徴|4つの場面でアウトな企業を見抜く方法を紹介
財務諸表
財務諸表とは、企業の営業成績など内部情報が記載された書類です。有価証券報告書とも言われています。
上場企業の有価証券報告書は、インターネット上で公開されています。そのため、大きな規模のベンチャー企業の有価証券報告書は誰でも閲覧可能です。
有価証券報告書が公開されているベンチャー企業の例
有価証券報告書からは平均給与や平均勤続年数など、働く前に気になる条件を知ることができます。
平均勤続年数が短い企業は、何か仕事を続けることが難しい理由があるのかもしれません。口コミサイトなどほかの情報と組み合わせて、勤務状況を把握しましょう。
財務諸表から読み取れる情報
- 平均給与
- 平均勤続年数
- 業績
- 有価証券報告書は文字が多くボリュームがあるため、どこを見るべきかわかりません。チェックしておくべき項目にはどんなものがありますか?
売上高や経常利益はセットで確認しよう
まず、売上高や経常利益を見ておきましょう。いくら売上高が大きくても経常利益に赤字があれば、売上より経費がかさんでいるということがわかるからです。また、離職率が気になるなら「従業員の状況」です。
創業間もない企業は判断が難しいですが、平均勤続年数から離職率を推測することはできるでしょう。
あとは「事業の状況」です。事業の概要や生産・販売の状況などがまとめられており、どの事業に力を入れているかを知れるので企業研究に役立ちます。
InstagramやTikTokなどのSNS
ベンチャー企業は大企業よりも、SNSに力を入れる傾向があります。ファンを集めたり、企業とのコネクションを作ったりするのに有効だからです。
SNSは誰でも無料で利用できるツールです。そのため、マーケティングツールとして活用している企業もあります。
SNSを見ると、企業の雰囲気や社員の関係性がつかめます。特にInstagramのリールやTikTokは動画なので、入社後のイメージがわかりやすくおすすめです。
SNSから読み取れる情報
- 雰囲気
- 社員の関係性
- 社風
- SNSの雰囲気が良くても、本当にそのままの雰囲気なのか不安です。入社前に雰囲気を確認する方法はあるのでしょうか。
SNSの雰囲気の実態を確かめるためにはOB・OG訪問がおすすめ
採用を積極的におこなっているベンチャー企業であれば、職場見学やOB・OG訪問を実施していることが多いです。実際に職場を見たり、社員とコミュニケーションをとったりして、実際の社風を確認しましょう。
職場見学やOB・OG訪問は、SNS経由で依頼が可能な場合もあります。ただし、ビジネスマナーを意識しなければ、マイナス印象になりかねません。自分の印象を下げないように注意が必要ですね。
口コミサイト
口コミサイトは現役社員や元社員が匿名でリアルな意見を書き込めるサービスです。採用情報やSNSなど企業発信の情報と違い、マイナス面を把握しやすくなっています。
また、口コミサイトはサイトによって特徴が違います。たとえば、ワンキャリアは選考情報が中心です。働いて感じた意見よりも、面接で聞かれたことや内定辞退した際にどのような反応だったかを把握できます。
OpenWorkは点数をつける方式です。環境や給料、研修制度など、それぞれの要素ごとに点数がつけられています。そのため、重視する項目が社員からどのような評価を得ているか確認できます。
複数の口コミサイトを活用すると、より見極める精度を高めることが可能です。
口コミサイトから読み取れる情報
- 残業時間
- 給料
- 環境の良し悪し
- 休暇取得のしやすさ
人は誰かに対してネガティブな感情を持ったときに、そう考えた自分を正当化したくて同意を求めます。そのため口コミサイトには必然的に良い点を述べたものより、ネガティブな意見が集まりがちです。
就職関連の口コミはさらにその傾向が強いので、すべてをうのみにし過ぎないよう注意が必要です。
採用情報
ベンチャー企業のなかには、採用情報を公開している企業があります。福利厚生や採用職種、研修内容などの把握が可能です。
また、企業が大事にしている考え方である企業理念も公開されています。考え方や人生の目的と合っているか確認してください。
ただ、採用情報はアピールポイントばかりが記載されており、マイナスポイントが見えにくい点に注意が必要です。採用情報の良い面ばかりを見て、入社後にギャップを感じて苦しまないようにしましょう。
採用情報から読み取れる情報
- 福利厚生
- 採用職種
- 新卒の給与
- 平均残業時間
- 研修プログラム
- 企業理念
HP
HPには企業理念を大きく表示している企業が多いです。企業が大事にしている考え方である企業理念。ベンチャー企業でも、企業によって考え方や理念は異なります。自分の考え方やキャリアプランとマッチしているか判断する際に、参考にしてください。
また、HPには社員や内定者インタビューを掲載している企業もあります。実際に働く人の考え方を把握できるのは貴重です。
ただ、自社のインタビューで大きなマイナスイメージを話す人はいないでしょう。情報を鵜呑みにするのではなく、口コミサイトなどのマイナスポイントも活用して企業を見極めてください。
HPから読み取れる情報
- 企業理念
- 働く人の声
- 働いて感じたギャップ
- どんな人が合っているか
アドバイザーコメント
瀧本博史
プロフィールを見る複数の資料からベンチャー企業の実態を把握しよう
近年、大学発のベンチャー企業が多く設立されてきたこともあり、経済産業省によって調査結果がまとめられています。「大学発ベンチャーの実態等に関する調査」を参考にすると、どんな分野でどの地域にニーズがあり、盛んにベンチャー企業として経営をしているのか実態を把握しやすくなります。
加えて、東京商工会議所からは「創業・スタートアップ実態調査」報告書が公表されています。事業の規模や成長に対する考え方と現在の状況、業歴と収益状況などの調査結果が出ているので参考にすると良いでしょう。
説明会では社内の雰囲気を意識しよう
また、説明会では平均年収だけでなく、多い人と少ない人の差がどれだけあるのかも把握しましょう。なお、説明会に参加して、実際の社員と会ってみることもおすすめです。
説明会には社長自らが出席しているところも少なくないので、周りのスタッフとの連携や社長の表情など、人柄を知る機会をできるだけたくさん持つようにしましょう。
ベンチャー企業と大企業の違いを理解して、納得のいく形で就活を進めよう
個人の裁量が大きく、成長しやすい環境で働けるベンチャー企業は、就活生から人気を集めています。
そのため、就活の難易度は高く、入念な対策が不可欠です。特にどうしてベンチャー企業に入社したいかの部分が言語化できないと、他の企業の選考の練習だという印象を与えるかもしれません。
今回紹介したポイントやベンチャー企業の見極め方を参考に、納得のいく形で就活を進めてくださいね。
アドバイザーコメント
田邉 健
プロフィールを見るベンチャー企業のメリットだけでなくデメリットもきちんと把握しよう
ベンチャー企業へ興味を持っている学生の多くは、裁量が大きいことや成長できる環境があることなどに魅力を感じているのではないでしょうか。
しかし、就職後にミスマッチをおこさないためには、きちんとデメリットについて確認をすることが重要です。メリットがかなり魅力的な一方で、本文で紹介したようなデメリットもあります。このデメリットが許容できるのかどうかをあらためて考えましょう。
成長意欲も重要だが労働環境を許容できるかも大切
たとえば、成長環境を求めてベンチャー企業を選んだものの、体力がなかったり、精神的に強くなかったりするとミスマッチになってしまいます。
入社したいという、強い思いを持って就活をすることはとても大切です。しかし、気持ちだけで就活をすると、メンタルの不調など将来的にマイナス影響があるミスマッチを起こしてしまう可能性もありますよね。
もちろんベンチャー企業であっても、企業によって特徴が大きく異なります。個別の企業をリサーチしつつ、ベンチャーの特徴を把握して、後悔のない就活をしましょう。
執筆・編集 PORTキャリア編集部
> コンテンツポリシー記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi
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キャリアコンサルタント/2級キャリアコンサルティング技能士
Takako Shibata〇製造業を中心とした大手~中小企業において、従業員のキャリア形成や職場の課題改善を支援。若者自立支援センター埼玉や、公共職業訓練校での就職支援もおこなう
プロフィール詳細キャリアコンサルタント/なべけんブログ運営者
Ken Tanabe〇新卒で大手人材会社へ入社し、人材コーディネーターや採用、育成などを担当。その後独立し、現在はカウンセリングや個人メディアによる情報発信など幅広くキャリア支援に携わる
プロフィール詳細キャリアコンサルタント/キャリアコンサルティング技能士
Hiroshi Takimoto〇年間約2000件以上の就活相談を受け、これまでの相談実績は40000件超。25年以上の実務経験をもとに、就活本を複数出版し、NHK総合の就活番組の監修もおこなう
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