契約社員として働いていた経歴のある人のなかには、転職時の履歴書で雇用形態を明記すべきなのか悩む人もいるのではないでしょうか。契約社員は就業先に直接雇用されているため、わざわざ雇用形態を記載しなくても良いのではと思う人もいるかもしれません。

しかし、一般的には正社員以外の雇用形態である契約社員・派遣社員・アルバイトなどはすべて履歴書に雇用形態を記載する必要があるのです。

この記事では、履歴書に契約社員の経歴を書くときの方法や、雇用形態を隠すリスクについて、キャリアコンサルタントの吉野さん、隈本さん、瀧本さんと一緒に解説します。自分の経歴をきちんと企業に伝えて、不安のない就職活動をしましょう。

履歴書には契約社員の経歴もきちんと書いてスキルをアピールしよう

履歴書上で契約社員の経歴を記載しないことで、応募先企業からは正社員として勤めていたと思ってもらうことができます。

しかし、選考時や入社後などに正社員と同程度のスキルを示せなければ、企業側から不信感を抱かれる可能性もゼロとは言い切れず、バレれば信用を大きく損なうことになりかねません。

だからこそ、契約社員の経歴を履歴書に書くときは雇用形態まで記載する必要があります。

この記事の前半では、履歴書の職歴欄に契約社員の経歴を記載する方法や、実際の書き方を解説します。自分の経歴をどのように記載すれば良いのか理解して、履歴書作成に役立てましょう。

そして記事の後半では、契約社員の経歴を履歴書に書かないことのリスクや契約社員の経歴に対する企業側の印象を解説します。記事を最後まで読むと、履歴書に契約社員であることを記載する大切さがわかり、安心して書類が作成できます。

書き方の基本！ 履歴書の職歴欄に契約社員の経歴を記載する方法

履歴書の職歴欄に契約社員の経歴を書くときは、2つのルールがあります。社会人として働く以上ビジネスマナーの有無は重要視されるため、不要な部分でマイナスの印象を与えないよう、正しい書き方で経歴を記載しましょう。

この章では、履歴書の職歴欄に契約社員の経歴を記載する方法を解説します。自分の経歴をどのように書くのか理解して、履歴書を作成しましょう。

企業名の後ろに（契約社員）と記載する

正社員の経歴を履歴書に書く場合は、「〇〇　入社」と記載しますが、契約社員の経歴の場合その後に（契約社員）と記載しましょう。

このかっこ書きの雇用形態の記載がない場合、正社員として判断されるため、書き忘れないように注意が必要です。

企業の正式名称が長くて一行に入りきらない場合は、二行に分けて記載して問題ありません。複数の企業に契約社員として就労している場合でも、企業ごとに行を分けて記載することで採用担当者に経歴が伝わりやすくなります。

正社員で働いていないのにもかかわらず、「（契約社員）」の記載を忘れると、経歴詐称と判断される可能性があり、社会人としての評価を大きく落としてしまうことになるのです。

履歴書に嘘を書いたとしても、バレなければ大丈夫と思っている人もいるかもしれません。しかし、経歴詐称はバレたときに大きなトラブルになるため必ず避けましょう。以下の記事では履歴書に嘘を書くことの危険性を解説しているため、合わせてチェックしてください。

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契約期間中の場合は「現在に至る」で締めくくる

まだ契約社員として企業に就業しながら転職をしている場合には、職歴欄の最後に「現在に至る　以上」と記載しましょう。この内容を記載することで、今もなお履歴書に記載した企業に勤めていることが伝わります。

すでに契約社員だった企業を退職している場合は、「〇〇　入社（契約社員）」の行の下に簡単な退職理由を添えて退職した旨を記載してください。たとえば、契約期間が終了したことで退職した場合は、「契約満了により退職」となります。

4つの状況別に例を見てみよう！ 履歴書における契約社員の経歴の書き方

一つ前の章で、契約社員として履歴書の職歴欄を書く場合の基本ルールについて解説しましたが、自分の状況によって少しずつ書き方が異なる場合もあるため、状況別の書き方についても理解しておきましょう。

ここからは、履歴書における契約社員の経歴を書く方法を4つのパターンに分けて解説します。自分の状況と照らし合わせて、どのように記載すれば良いのか確認しておいてくださいね。

例①現在も契約社員として在籍中の場合

前述のルールのなかでも解説したとおり、現在も契約社員として企業に在籍している場合は、入社した旨を記載した行の下に「現在に至る　以上」と記載します。

履歴書に書く会社名は、企業の正式名称で記載し、「入社」の後に「（契約社員）」と記載することで、採用担当者に正しい雇用形態を伝えられます。

なお、契約社員として働きながら転職活動をしている場合は、面接で新しい仕事を探している理由を聞かれる可能性があります。面接に進んだ場合は、どのような理由で転職を決意したのかを考え、前向きな回答を用意しておきましょう。

例②すでに契約期間が終了し退職している場合

すでに契約期間が終了して退職している場合は、「契約満了により退職」の旨を記載しましょう。その後に、他社で働いている場合はその経歴を記載します。

契約社員の後に職歴がない場合は、退職の行の下に「現在に至る　以上」を記載すれば問題ありません。

また、契約社員の経歴が続いている場合でも、企業が変わるごとに（契約社員）の記載は忘れないようにしましょう。記載がないと、「次の企業では正社員だったのか」と判断されてしまい、後から発覚した際に経歴詐称を疑われて解雇される可能性があります。

契約社員の経歴が採用に与える影響について、近年では「経験の多様性」や「柔軟性」を評価する企業が増えています。契約社員としての経験が多くても、活かし方や培ったスキルが重要視されるようになっているためです。

特に、プロジェクトごとに異なる環境で成果を上げた経験や、特定の専門分野での実績がある場合は、強みとしてアピールできます。また、正社員登用の実績がある企業で働いていた経験もポジティブにとらえられることが多いです。

履歴書や面接では「なぜ契約社員としてのキャリアを選んだのか」「どのような成果を出したか」「今後のキャリアプランはどう考えているか」を明確に伝えましょう。

例③自己都合で契約期間中に退職している場合

契約社員は入社時に契約期間が決まっているものの、体調不良や家庭の事情で期間が満了する前に退職となる場合もあります。契約期間が満了する前に退職となった場合は、その旨を入社の下の行に記載しましょう。

学歴・職歴

退職の詳しい理由は、職歴欄で記載する必要はありません。詳しい話は面接のなかで伝え、書類上は一身上の都合を記載しましょう。

人によっては、退職理由を話しにくいという人もいるのではないでしょうか。その場合でも、嘘を伝えることはおすすめできません。前向きな退職理由を伝えて、採用担当者に納得してもらう必要があります。

こちらの記事では、退職時に嘘がおすすめできないことを解説しているため、ぜひ参考にしてください。

嘘の退職理由
退職理由で嘘はOK？ スムーズに退職できる理由10選をプロと解説

例④在籍中に正社員に登用された場合

契約社員として働いている場合でも、企業と本人の同意があれば正社員として登用される場合があります。契約期間中に正社員に登用された場合でも、入社時は契約社員だったため、（契約社員）の記載を忘れないようにしましょう。

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上記のように、正社員に登用された場合はその旨を記載することで、最終的な雇用形態が正社員であることが伝わります。なお、正社員登用後に退職した場合は、「一身上の都合により退職」と続けましょう。

前職で正社員登用をされているのであれば、正社員に必要なスキルや実績があると前職の企業に認められたということでもあります。

そのため、自己PRや志望動機を通して正社員登用までにどのような努力をおこない成長してきたのかを具体的にアピールすることで、最初は契約社員という肩書きでスタートしていたとしても、その後の過程を高く評価してもらえる可能性があるのです。

こちらの記事では職歴欄で嘘をつくリスクを解説しているため、合わせてチェックしておきましょう。

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悪影響につながる可能性も！ 契約社員の経歴を履歴書に書かないことのリスク

契約社員の職歴は、書かなければバレないと思う人もいるかもしれません。しかし、職歴欄に契約社員だったことを記載していないと、面接時の回答やアピール内容で話のつじつまが合わなくなる可能性があるため、「正社員のはずだけど能力やスキルが不十分な人材なのでは？」と評価を下げてしまうことになるのです。

ここでは、契約社員の経歴を履歴書に書かないことのリスクを解説します。履歴書に契約社員の経歴を書かないことは大きなリスクをともなうと理解して、必ず記載しましょう。

雇用形態を書かないことで経歴詐称を疑われる可能性がある

履歴書に正社員以外の雇用形態を記載するかどうかは、法律上での決まりはなく、雇用形態を何も記載していない場合は正社員としてみなされます。

しかし契約社員であるにもかかわらず、書類上にも記載がなく選考時にも申告がなければ、後からバレたときに企業側から「経歴詐称の意図があったのでは」と疑われる可能性があります。

また、応募者自身がバレないと思っていても、面接中のアピール内容で、業務範囲の狭さやスキルの低さが露見してしまえば、採用担当者は違和感を覚える可能性があります。

面接中に違和感を払拭できなければ「本当に正社員として採用しても良いのだろうか」と思われてしまい、評価が下がる可能性もあるのです。

採用担当者は、候補者の前職の雇用形態で合否を決めるわけではありません。大切なことは仕事をしているうえで身に付けたスキルや知識のため、正社員でなかったとしても、その点を偽ることは辞めましょう。

後になって契約社員だったことがバレれば社会的に信用を失う

履歴書に契約社員だったことを記載せずに選考を突破しても、入社後に経歴詐称がバレてしまう可能性があります。入社後であったとしても、経歴詐称をしていたことがわかれば、社会的な信用を失ってしまうことになるのです。

また、履歴書のような公的な書類で意図的に事実を隠したり偽ったりする行為は法律違反に当たります。企業によっては、私文書偽造罪として厳しい対処がおこなわれるかもしれません。

もし厳しい処分がされなかったとしても、信頼関係がなくなり、職場内での人間関係の悪化が予想されます。長期的に見れば、キャリアにマイナスの影響を与える可能性が高いのです。

キャリアのプロが解説！ 履歴書での契約社員の経歴に対する企業側の印象

履歴書に契約社員の経歴を記載する必要があると理解できても、自分の職歴に自信がなければ、企業にどのように思われるのか不安を感じる人もいるでしょうか。しかし、契約社員の経歴自体は、自分が思っているほど企業は気にしていない場合もあるのです。

そこでこの章では、履歴書での契約社員の経歴に、採用担当者がどのような印象を持つのか解説してもらいます。企業側の視点を理解し、自分のこれまでのキャリアに自信を持って履歴書を作成しましょう。

雇用形態は重要ではない！ 契約社員の経歴がある履歴書で企業が見ている点

履歴書で採用担当者が見ている点は、職歴欄の雇用形態だけではありません。むしろ、ほかの部分でマイナスポイントがあるほうが、採用担当者は評価を下げる可能性もあるのです。

ここでは、契約社員の経歴がある履歴書で、企業が見ている点を解説します。自分の職歴に不安がある人は、企業が見ている点を理解して、どのようにプラスのアピールにつなげられるのか考えてみましょう。

勤務年数

企業は一度採用した社員に長く勤めてほしいと考えているため、契約社員として働いていた場合でも、勤続年数に着目しています。契約社員は入社段階で雇用期間が決まっているため、長期間勤続しているとは限りません。

しかし、契約社員にもかかわらず、契約期間が満了する前に退職している場合は、自社で採用しても長く勤めてもらえない可能性を想定するのです。

一方で、複数の契約社員の経歴があったとしても、すべて契約期間を満了している場合は、正社員で採用しても早期に退職しないと考えてもらえるかもしれません。仕事への意欲や興味、企業理解の深さなどを選考でしっかりアピールすることができれば、早期退職のリスクが少ないことを示せます。

経歴の空白期間の有無

雇用形態が契約社員ではなくても、経歴に空白期間があればその期間に何をしていたのか気になる採用担当者は多いです。経歴に空白期間があることで、採用担当者は「働けない期間はどう過ごしていたのか」「内定を出してもきちんと働けるのか」などといった疑問を抱きます。

空白期間のある人材を採用して、万が一すぐに辞めてしまうといったことになれば、企業はその人の採用にかけた時間やコストを無駄にすることになります。そのため、一度雇用した人材には長く働いてほしいという意図があり、働く意欲の高い人材を求めている企業が多いのです。

そのため、経歴に空白期間がある場合は、企業が納得できる理由を伝えたうえで、現在は原因が解消されていることをアピールしましょう。次の企業で問題なく就業できるのであれば、空白期間があること自体はそれほど評価に大きな影響はない可能性が高いです。

なお、契約期間の満了から次の仕事が見つかるまでに時間がかかった場合は、その旨を伝える形でも問題ありません。就業する意思があったとわかれば、仕事への意欲が伝わります。

経験業務の概要

雇用形態が契約社員であっても、企業に必要な知識やスキルを身に付けていれば、選考突破できる可能性は高まります。履歴書に書く志望動機や自己PRを通して、契約社員のとき学んだことや企業で活躍できる理由をアピールしましょう。

採用担当者が内定を出すのは、その人に自社で活躍してほしいという気持ちがあるからです。自社に必要な業務経験やスキルがあれば、前職が契約社員の場合でも活躍できると評価してもらえる可能性は十分にあります。

そのため、契約社員という雇用形態を過度にマイナスにとらえ過ぎず、次の企業でどのような能力が求められているのかをしっかりと理解し、そこに自分の持つスキルが当てはまっていることを具体的に示せるよう、対策しましょう。

履歴書に書く志望動機や自己PRがうまく作成できないと、悩む人もいるのではないでしょうか。こちらの記事では志望動機や自己PRの作成方法を解説しているため、ぜひ参考にしてください。

志望動機
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自己PR
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退職理由

採用担当者が職歴欄で見ているポイントとして、契約社員が期間満了以外の理由で退職しているのかも挙げられます。契約社員は入社段階で雇用期間が決まっているため、期間が満了して退職しているのであれば、退職理由を気にされる心配はありません。

しかし契約社員として定められた雇用期間が満了する前に退職している場合は、具体的な退職理由を質問される可能性があるのです。

この退職の理由が「業務内容が自分に合わなかったから」「残業が多かったから」などの自分本意なものだった場合は、「採用しても不満があるとすぐに辞めてしまいそうだ」と採用担当者から思われ、評価にはつながりません。

個人的な理由であっても「正社員としてさらに自分のキャリアを高めていきたいから」といったポジティブな内容であれば、採用担当者が聞いたときに納得感が高まります。

企業からの評価を得るには？ 契約社員の履歴書でアピールすべきポイント

履歴書に記載した雇用形態が契約社員であっても、そのほかの項目でどんなアピールをするかで、企業に興味を持ってもらえる可能性は十分にあります。自分の肩書きだけを気にして不安になるのではなく、これまでの経歴で培ってきた自分の実力をしっかり証明することが大切です。

ここでは、契約社員の履歴書でアピールすべき要素と伝え方のコツについて解説します。履歴書で何を伝える必要があるのかを理解して、採用担当者の印象に残る履歴書を作成しましょう。

契約社員の業務の実績や成果

業務に取り組むなかで良い成果を挙げられた経験や自分の成長につながった経験などは、転職時にうまくアピールできれば高い評価につなげられます。

前職の企業での実績や成果や履歴書の自己PR欄や志望動機欄などでアピールしましょう。

履歴書に実績や成果を書ききれない場合は、職務経歴書でより詳細を記載する方法があります。職務経歴書には自己PRポイントも記載できるため、企業で役立ちそうな能力が複数ある場合は、それぞれのエピソードを添えて作成しましょう。

また、実績や成果を記載するときは「主力商品の売り上げを10％アップさせた」といった具体的な数値を記載することで、採用担当者に内容が伝わりやすくなります。

転職先の仕事で活かせる資格やスキル

転職先の仕事で活かせる資格を取得している場合は、履歴書の資格欄に積極的に記載しましょう。

たとえば、WordやExcelなどのソフトの活用スキルを示すMOSの資格は、あらゆる業界・業種の企業でアピールポイントになります。ほかにも、IT関係の企業であればITパスポートも挙げられます。

また、明確に資格を取得していない場合でも、転職先で役立てられる知識やスキルがあれば、志望動機や自己PR欄でアピールしましょう。職歴欄では詳細な仕事内容や強みを記載できないからこそ、ほかの部分で自分の持つスキルや人間性などを示すことが重要です。

転職先で活かせる資格やスキルがわからないときは、企業研究や業界研究をおこない、理解を深めることも大切です。

企業研究や業界研究は正しいやり方でおこなうことで効果を得るため、実践するときは下記の記事に目を通しておきましょう。

企業研究
作り方例4選｜企業研究ノートのまとめ方をイラスト付きで解説！

業界研究
業界研究のやり方｜業界全体をとらえたうえで気になる業界を研究しよう

正社員として企業に貢献したいという意欲

契約社員として働いていた経歴があると、採用担当者によっては「必要なスキルが足りていないのでは」と考える可能性もあります。そのため、正社員の求人に応募する場合は、志望動機や自己PRを通して前職で得たスキルを伝え、正社員として企業に貢献したい意欲を伝えましょう。

志望動機の内容を企業の事業内容や目指すビジョンに合わせた具体的な内容にすることで、「この企業で働きたい」と思っている気持ちが伝わりやすくなるのです。仕事への熱意が具体的に伝われば、入社後にあなたがどのように活躍してくれるのかを採用担当者がイメージしやすくなります。

書類選考は履歴書や職務経歴書など少ない情報で判断してもらう必要があるからこそ、内容を通して「企業に貢献したい」という気持ちをしっかり伝える必要があるのです。

就活の専門家に聞く！ 履歴書で自分のキャリアを魅力的に伝える秘訣とは

履歴書に契約社員の経歴を書く方法が理解できても、どのようにすれば採用担当者に興味を持たれる内容になるのか悩む人もいるのではないでしょうか。履歴書で自分のキャリアを魅力的に伝えることができれば、面接に呼ばれる確率が高まります。

そこでこの章では、キャリアコンサルタントの瀧本さんに履歴書で自分のキャリアを魅力的に伝える秘訣を解説してもらえます。契約社員として働いた経験を、どのように伝えるか考えましょう。

契約社員の履歴書の書き方に悩む人におすすめのQ&Aも併せてチェック！ 

契約社員の履歴書の書き方が理解できても、経歴で落とされてしまうのではと不安に思う人もいるのではないでしょうか。自分の経歴に自信が持てないと、雇用形態を隠したいと考える人もいるかもしれません。

そこでこの章では、PORTキャリアに寄せられたQ&Aから履歴書の書き方に悩む人へおすすめの内容を3つ紹介します。履歴書の内容に嘘を書くデメリットを理解して、安心できる書類を作成しましょう。

契約社員の経歴も自信を持って履歴書でアピールして選考突破を狙おう

履歴書を作成するとき、雇用形態が契約社員であっても、必ず記載しましょう。

雇用形態を正確に記載しなければ、応募先の採用担当者からは前職の雇用形態は正社員だと判断されます。本来なら契約社員としてどんな能力を発揮してきたかを見られるはずが、正社員として見られることになるため、評価のハードルが高くなるのです。

正社員と偽ったにもかかわらず、正社員と同程度のスキルが示せなかったり、話のつじつまが合わなかったりすれば、評価を大きく下げることになります。

履歴書で採用担当者が見ているのは、契約社員という雇用形態ではなく、「入社後は長く勤めてくれるのか」、「入社後はどのように活躍できるのか」などです。

だからこそ、契約社員の経歴を気にするのではなく、自分の経歴から何をアピールしたいのか整理して伝え、採用担当者に響く履歴書で選考突破を目指しましょう。

記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO（非営利団体）での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan（キャリアカウンセラートレーニングプログラム）を修了

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