近年、ITシステムやAI（人工知能）などの急激な発展によって、IT業界が注目されるようになりました。IT業界の中で、システムを構築して企業の悩みを解決するのがSI業界です。

しかし、「SI業界って何？」「仕事内容がわからない」「自分に向いているか知りたい」と、SI業界に関して疑問を持っている人もいるのではないでしょうか。

この記事ではキャリアアドバイザーの谷所さん、平井さん、硯里さんと一緒にSI業界の全体像や就活に役立つ情報を解説します。SI業界への就職に少しでも興味がある人は参考にしてください。

SI業界の構造を理解するのが重要！ やりたいことができる企業に就職しよう

SI業界は一次請け、二次請け、三次請けのように、構造が分けられており、構造によって仕事内容や働き方、可能なキャリアパスなどが異なります。そのため、就職を検討している人はSI業界の構造を理解することが重要なのです。

まずは前半で仕事内容や企業の分類、将来性などSI業界の全体像をつかみましょう。そのうえで記事後半で解説するSI業界のやりがいや厳しさ、向いている人の特徴、就職が有利になるポイントなどを把握して、自分がSI業界に就職すべきかを見極めましょう。

最後まで読むことで、SI業界を網羅的に理解できるだけでなく、就活に役立つ情報も得られますよ。

そもそもSI業界とは？ 基本を解説

SIとはシステムインテグレーションの略称で、ITを活用して社会に必要なシステムを構築し、企業の課題を解決することを表します。

具体的にはシステムの企画から設計・開発・運用・保守まで、システムに関するほとんどの業務を担います。なお、SI業界に属する企業は「SIer（エスアイアー）」と呼ばれています。

ここからは、SI業界の業界構造や市場規模、主な働き方などの基本情報を解説します。まずはSI業界の全体像をつかみましょう。

業界構造

冒頭でも触れましたが、SI業界には一次請けや二次請けという構造があります。一次請けのほとんどが大手SIerで、大手SIerが中堅SIerに依頼、さらに、中堅SIerが中小SIerに依頼するといった流れになっています。

下請けになるほど、開発やテスト、保守などの下流工程をメインに担当することになります。

それぞれ担当業務が違うゆえ、業務内容も異なるため、就職する際はその企業がどこの階層に属するのか、どのような業務内容なのかを把握することが大切です。

市場規模

総務省が発表した2021年情報通信業基本調査（2020年度実績）によると、SI業界が属する情報サービス業の売上高は右肩上がりになっています。

2016〜2020年の業界全体の売上高推移は以下のようになっています。

2019年から2020年にかけてのみ売上高が減少していますが、総じて売上高が上がっていることがわかります。

近年、企業のDX化が進み、システム開発の需要が高まってきています。また、新型コロナウイルス感染症の影響で、テレワークを導入する企業が増えたこともあり、今後もSI業界の市場規模は大きくなっていくことが予想されます。

事業内容

SI業界の主な事業内容は以下の4つがあります。

なお、企業によって上記のどの業務をおこなうかは異なります。また、すべてを担当することもあれば、一部だけを担当することもあります。

働き方

SI業界の働き方は、客先常駐と受託開発の2つに分けられます。

客先常駐は、文字通り、顧客先に常駐して仕事をすることです。同じ会社の同僚とともに常駐することが多く、プロジェクトごとに働く場所が変わります。客先常駐は顧客先のオフィスや備品などを使用するため、情報漏洩のリスクを軽減するなどの観点から実施されます。

一方で、受託開発は顧客から依頼されたシステムを自社で開発することを指します。しかし客先常駐をする企業が多いため、受託開発を採用している企業は少ないというのが実情です。

一般的なキャリアパス

SI業界は、一般的に以下のような順序でキャリアパスを描く人が多いでしょう。

各職種で働きながら、コミュニケーションスキルやプロジェクトマネジメントスキルなどを身に付け、発揮することでキャリアアップが実現します。

なお、SI業界はプログラマーからスタートすることがほとんどで、システムエンジニアなどのその他の職種から始めることは滅多にありません。SI業界の企業に入社した場合、まずはプログラマーから始まることは把握しておきましょう。

各職種について、名前は聞いたことがあっても詳細な仕事内容はイメージできていないという人も多いでしょう。それぞれの職種の実際の業務や向いている人などを知りたい人は、これらの記事も参考にしてみてくださいね

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間違いに注意！ SIとSEの違い

SIと類似した言葉にSEがあります。SIはシステムインテグレーションの略称であるのに対し、SEはシステムエンジニアの略称です。

SIは前述の通り、ITを活用して社会に必要なシステムを構築し、企業の課題を解決する業界を指します。一方で、SEはシステム開発を専門にする職種を指します。

このようにSIとSEはまったく異なる意味を持っているため、間違いには気を付けましょう。

SI業界の企業の分類

SI業界の企業には大きく分けて4つの分類があります。分類によって仕事内容や顧客先が異なるのです。

ここからはSI業界の各分類の特徴と主な企業を解説します。各企業の特徴を知らずに就職すると、「思っていたのと違った」となる可能性があるため、それぞれの特徴を理解しておきましょう。

外資系

外資系とは、世界各国を市場として活動する企業です。海外に本社があり、日本法人を設立した大手SIerであることがほとんどです。

外資系の主な仕事内容は、本社で開発されたシステムやソリューションなどの日本への展開、コンサルティング業務、システム開発などが挙げられます。

そして、主な顧客先は世界各国にグループ会社を展開するような大企業であることがほとんどです。

外資系の主な企業

外資系SIerの主な企業には以下があります。

外資系の主な企業には、ソフトウェア製品やソリューション、コンサルティングなどを提供する日本オラクルや、システムの企画・立案から、開発、リリース、メンテナンスまでをサポートするハイマックス、コンサルティングからITシステムの導入などあらゆる局面で企業をサポートするIBMなどがあります。

メーカー系

メーカー系とは、ハードウェアを製造している企業の情報システム部門が分社独立したことで設立した企業を指します。親会社が製造しているハードウェアと組み合わせたソリューションを提案したり、システムを開発したりします。

メーカー系で働くメリットは、親会社の福利厚生や社内制度などを受けられることです。親会社が大手企業であることがほとんどなので、充実した環境で働けるでしょう。

なお、働き方は客先常駐であることが多く、仕事場所はプロジェクトによって変わる可能性が高いので注意が必要です。

メーカー系の主な企業

メーカー系SIerの主な企業はこちらです。

メーカー系の主な企業には、日本の電機メーカーである日立製作所や、通信機器やパソコン、ITシステムなどを提供する富士通、情報通信サービスの提供や情報通信機器の製造・販売を手がけるNECなどがあります。

ユーザー系

ユーザー系は、金融や商社、製造などの大企業の情報システム部門が分社独立した企業のことです。そのため金融や貿易など、専門分野に強いのが特徴的です。強みを活かして、特定の業界・企業向けにソリューションを提案したりシステムを開発したりします。

メーカー系と同様に親会社が大手企業であるため、安定的に案件を引き受けられます。また、福利厚生や社内制度も整っていることが多いため、充実した環境で働くことも可能です。

顧客は特定の業界・企業に絞られるため、知識やスキルの幅を広げるのが難しいですが、専門性をより深めることができますよ。

ユーザー系の主な企業

ユーザー系SIerの主な企業はこちらです。

ユーザー系の主な企業には、携帯電話・スマートフォンのシステム基盤を構築・運用するNTTデータ、ITソリューションやコンサルティングなどを提供する野村総合研究所、金融機関や通信などの顧客向けにITインフラや業務系システム、データセンターの運用管理をする伊藤忠テクノソリューションズなどがあります。

独立系

独立系は、親会社やグループ会社を持たずに、完全独立してSI事業をおこなっている企業を指します。一般的に、ハードウェアメーカーや商社、金融、製造などの企業で働いていた社員が独立・起業してできることが多く、ベンチャー企業も多数あります。

独立系で働くことのメリットは、さまざまな案件を経験できることです。親会社やグループ会社があるSIerは、制限をかけられて経験できない分野もありますが、独立系は親会社やグループ会社がないため、独自の判断で案件を選定できるのです。

一方で、安定性や社内環境の充実さなどが欠けるといったデメリットもあります。また、人手不足によって激務になる可能性があることは把握しておきましょう。

独立系の主な企業

独立系SIerの主な企業はこちらです。

独立系の主な企業には、PCやスマートフォンなどの機器を製造・販売する大塚商会、5Gやクラウドを活用したシステムを提供するエクシオグループ、クレジットカードの基幹システムを開発するTISなどがあります。

SI業界の現状

SI業界への就職を検討するにあたって、現状や抱えている課題などを把握しておくことが大切です。現状を知らずに入社すると、イメージとのギャップが大きく、理想のキャリアが描けなくなる可能性があるからです。

ここからは、SI業界の現状を解説します。SI業界への理解をより深めるためにも確認しておきましょう。

IT業界全体の市場規模拡大によってSI業界も右肩上がり

SI業界はIT業界の一部であるため、IT業界全体の現状を確認することが大切です。

経済産業省の特定サービス産業動態統計調査によると、IT業界を示す「情報サービス業」の全体の売上高は以下のように年々拡大しています。

年々少しずつ売上高が上昇していましたが、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響で2021年以降大きく拡大しました。これまでIT化を進めていなかった企業もDX化を進めたことで、IT業界全体の売上高が拡大したのです。

多くの企業のDX導入によって需要が高まっている

前述の通り、新型コロナウイルス感染症の感染拡大によって多くの企業がDX化を進めるようになりました。また、経済産業省もDX推進に注力していることから、SI業界の需要は高まっています。

一方で、IT人材不足や知識不足によってDX化を消極的に考える企業があることも事実です。また、DXを導入してもうまく使いこなせていない企業もあります。DX導入によってSI業界の需要は高まりつつありますが、まだ課題が残っているのが現状です。

オフショア開発が進んでいる

オフショア開発の委託先は、中国やインド、ベトナム、フィリピンなどのアジア圏が多くなっています。これが進むことで開発にかかるコストを抑えることができますが、言語が異なるためミスコミュニケーションが発生したり、品質が担保できなかったりするという問題もあります。

そのため、オフショア開発をする企業で働くには語学力も求められます。今後さらにオフショア開発をする企業が増える可能性があるため、SI業界で就職する際、語学力が問われる可能性があることは把握しておきましょう。

慢性的な人材不足が続いている

SI業界を含むIT企業全体で慢性的な人材不足が続いています。SI業界はシステム開発など専門的な知識・スキルが必要な仕事がありますが、これらの知識・スキルを持つIT人材が不足しているため、業界全体でも人手不足となっているのです。

また、SI業界は企業によっても人気・不人気が分かれているのも事実です。親会社が大企業であることから福利厚生・社内制度などが整っているメーカー系やユーザー系の企業は人気が高く、就活の倍率も高くなります。一方で、独立系の企業は激務なイメージを持つ人が多く、人材が集まりにくいのです。

このような実態から慢性的な人材不足が続いており、SI業界に入社しても業務量が多かったり、残業を課されたりすることがあります。

SI業界の今後の動向・将来性

就職を検討するにあたって、その業界・企業の将来性があるかどうかを見極めることも重要です。将来性が低い業界・企業に就職すると理想のキャリアパスを描けなかったり、入社後に後悔したりする可能性があるからです。

SI業界の今後の動向・将来性を見極めて、就職するべきかどうかの判断材料としましょう。

DXの拡大によって今後も需要は高まり続ける

前述の通り、今後のDXの拡大によって、SI業界の需要がさらに高まることが予想されます。

そして、今後は官公庁や自治体などの政府系の機関、金融機関などの案件が毎年発注されると考えられます。このような大型プロジェクトはほかのIT企業では負担が大きく、SIerでなければ完了できないからです。

このように、一定期間需要が継続するため仕事に困ることはないと考えられるでしょう。

大規模なプロジェクトを任されるようになる

前述の官公庁や自治体などの政府系機関、金融機関などから案件が発注されるように、SI業界は今後さらに大規模なプロジェクトを任されるようになると見込まれています。

近年、マイナンバーカードが普及したり、デジタル庁が発足したりするなど、日本全体でデジタル化・IT化を進める動きが顕著に現れています。SI業界は日本の未来を変えるほどの大規模なプロジェクトを任される可能性が高いため、これまで以上に知識やスキルが求められるようになります。

「日本を変えるほどの大規模なプロジェクトにかかわりたい」「知識やスキルを身に付けて成長したい」と考えている人は、SI業界への就職が向いています。

中小企業は生き残るための戦略を練り直す必要がある

大規模なプロジェクトを任されるようになっても、SI業界の構造自体が変わることはありません。大手企業が政府系機関や金融機関などから案件を受注し、下流工程を中小企業に依頼する流れでプロジェクトが進みます。

そのため下請けになるほど、下請けを依頼する過程で金額が安くなったり、納期が厳しくなったりするので、仕事量が増えても賃金が変わらない状況になり、人材が離れていくことが考えられるのです。

このような事態が続くと中小企業は生き残れないため、社員が充実した環境で働けるような戦略を練り直すことが重要になります。

プラットフォームを自社開発する企業が増える

SIerは基本的に依頼されたシステムを開発したり、ソリューションを提案したりするのが業務内容です。その中で近年、新たな収入源を確保するためにプラットフォームを自社開発する企業が増えており、その傾向は今後さらに強くなると予想されています。

特に下請けがメインの中小企業でこの取り組みが進んでおり、このような新たな戦略を打ち出して、良くない現状を打破しようとする企業が増えることが考えられます。

引き続き人材は不足し求人数は減少しない

前述にもある通り、SI業界は今後さらに大規模なプロジェクトが任されるようになり、これまで以上の知識やスキルが求められるようになります。つまり、人材・知識・スキルの需要がさらに高まるのです。

そうすると、求人数が減少することがないまま高い知識・スキルが求められるようになるため、引き続き人手が不足するという状況は変わることがないと考えられます。

このように、SI業界の企業に入社して活躍するためには、高いレベルの知識・スキルを身に付けることが必要であることがわかります。

SI業界の職種と仕事内容

SI業界には大きく分けて3つの職種があります。ここからはそれぞれの職種の仕事内容を解説します。同じSI業界でも職種によって仕事内容が異なるため、違いを把握しましょう。

SE

SEは前述でも解説した通り、システムエンジニアの略称です。システムを開発するにあたって、顧客から要望をヒアリングし、その内容をもとに企画・設計・要件定義などを進めます。また、プロジェクト全体が円滑に進むようマネジメントするのもSEの業務内容です。

SEが実際に開発工程を担当するかは企業によって異なります。企業によっては、開発はプログラマーに任せ、SEはヒアリングから設計までを担当する場合もあるのです。

このように、SEはプログラミングスキルだけでなく、コミュニケーションスキルやマネジメントスキルも必要になる職種です。

ITコンサルタント

ITコンサルタントは、顧客が抱える課題をIT技術を活用して支援する仕事です。具体的な仕事内容は以下の3つです。

実際にシステムを開発することはほとんどありませんが、クライアントの課題や要望をヒアリング・分析し、その課題を解決するための方法を提案、実施します。

一部の企業では基礎的なプログラミングスキルが求められることもありますが、基本的にはITや顧客先の業界に関する専門的な知識、コミュニケーションスキル、論理的思考力などが必要とされます。

業務量が多く、激務と言われることもありますが、企業の経営課題を直接解決できるやりがいのある仕事です。

営業

SI業界の営業は、顧客に自社の技術力やソリューションを販売します。

具体的には、顧客の課題をヒアリングして、その課題に対して「自社は〇〇な技術力があるため課題を解決できる」や「我が社の〇〇を活用すれば課題が解決できる」のように、製品だけでなく、自社の技術力を営業することもあります。

営業は、ITに関する専門知識が求められます。自社の説明だけでなく他社との比較をしたり、ITシステムの説明をしたりする必要があるからです。

「自分が営業に向いているかどうかわからない」と不安がある人は、こちらの記事を参考にして、向き不向き、不向きな場合の違う道を確認しましょう。
営業に向いてない人の16の特徴｜不向きな人におすすめの道も解説

SI業界で働くことのやりがい

SI業界で楽しく働き続けるには、やりがいを感じられることが重要です。やりがいを感じられると、成長意欲が湧き、理想のキャリアパスが実現する可能性も高くなります。

SI業界への就職に少しでも興味がある人は、どんなやりがいがあるのか確認しましょう。

大規模なプロジェクトにかかわれる

特に一次請けのSIerは大規模なプロジェクトにかかわることが多くなります。そして前述の通り、今後は政府系機関や金融機関などから案件が発注されるようになると予想されるので、さらに規模の大きいプロジェクトに携われる可能性が高まります。

規模の大きいプロジェクトに携わった場合、自ら社会を支えている、顧客の役に立っているという実感を得られやすくなり、やりがいを感じられますよ。

ITの最新技術に触れられる

SI業界では、基本的に顧客から依頼を受けてシステムを開発したり、ソリューションを提案したりします。プロジェクトの内容は顧客によって異なるため、さまざまなIT技術に触れられる機会が多いのです。

客先常駐で多様な働き方を求められる場合もありますが、その分、自社開発会社では経験できないほどのITの最新技術に触れられます。このようにして身に付けた知識やスキルは将来のキャリアパスに活かせることもありますよ。

ビジネス全般に必要なスキルを身に付けられる

SI業界の仕事はパソコンに向かって作業するだけではありません。顧客にヒアリングしたり、プロジェクトをマネジメントしたりなどの仕事もあります。

これらの仕事によって、コミュニケーションスキルやヒアリングスキル、プロジェクトマネジメントスキルなど、ビジネス全般に必要なスキルも身に付けられます。

SI業界で身に付けたビジネススキルはほかのSI業界の企業はもちろん、他業界の企業に転職する場合でも活かせます。「ビジネスパーソンとしても成長したい」と考えている人はSI業界への就職がおすすめです。

独立・起業も可能

SI業界で働くことで専門的な知識やスキル、汎用的なビジネススキルを身に付けられます。また、さまざまなプロジェクトを経験することで、知識やスキルの幅を広げることも可能です。

このような知識やスキル、経験を活かして独立・起業することも可能です。実際にSI業界出身の起業家も多くいます。

将来、IT技術を活用して独立・起業したいと考えている人は、まずはSI業界で経験を積むという選択肢もありますよ。

SI業界で働くことの厳しさ

SI業界で働くことには、やりがいがある一方で厳しい一面もあります。

厳しさを知らずに入社すると「思っていたのと違う」と後悔する可能性があります。後悔を防ぐためにも、あらかじめSI業界の厳しさを理解しておきましょう。

プログラミングスキルなどの開発スキルは身に付けられない

上流工程を担当する企業に入社した場合、提案書の作成やプロジェクトのマネジメントなどが主な業務になり、自らプログラミングしてシステムを開発する機会が少なくなります。そうすると、システムを開発するスキルが身に付けられなくなるのです。

将来もシステムやソリューションの企画・設計など、上流工程の仕事を続けたい人にとっては問題ありませんが、システム開発をしたい人は遠回りとなってしまいます。

システム開発の分野でキャリアアップをしたいと考えている人は、プログラミングに専念できる環境を選ぶのがおすすめです。

多重下請け構造によって企業間の業務内容・収入の差が大きい

前述の通り、SI業界には構造があり、顧客から依頼を受ける一次請け、一次請けから依頼を受ける二次請けのように、多重下請け構造になっています。

このような構造があることから、同じSI業界でも企業によって業務内容や収入に大きな差が生まれています。たとえば、顧客から依頼された仕事をそのまま二次請けに依頼し、料金が安くなったり、納期が短くなったりすることもあるのです。

このように、下請けになるほど業務内容や収入が厳しくなる傾向があります。この事実を把握したうえで企業を選ぶことが大切です。

仕事量が多く残業時間や休日出勤が多いことがある

SI業界は、基本的には顧客から依頼された仕事をします。仕事量が多く、さらに急に仕様や納期の変更を求められることがあるため、残業や休日出勤が多いケースもあります。また、ITや顧客の業界に関する学習は欠かせないので、勉強の時間を確保する必要もあるのです。

このように、SI業界にはプライベートに使える時間が短いという厳しさがあります。また、体調管理も徹底しなければ、継続して働くことも難しくなります。

しかしその分、成長スピードは速いため、「まずは仕事をたくさんして、とにかく成長したい」と考えている人にはおすすめです。

年功序列の傾向が強く若い人は働きにくさを感じることがある

SI業界の企業によっては、年功序列の傾向が強く残っている場合があります。年功序列体質がある場合、能力に関係なく勤続年数によって役職や年収が決まるため、若い人にとっては働きにくい環境となります。

年功序列には、働き続ければ役職がつき、年収が上がるというメリットがありますが、若いうちに経験を積み、素早く成長したいと考えている人は働きづらさを感じるでしょう。就職する前に先輩社員から聞いたりインターネットの口コミなどを見たりして、年功序列の体質があるかどうかを確認しましょう。

SI業界で働くのが向いている人の特徴

SI業界で働くことには向き不向きがあり、SI業界が向いている人には4つの共通点があります。自分に当てはまるかどうかチェックしてみましょう。

物事を論理的に考えるのが得意

SI業界で活躍するには論理的思考力が必要になります。

SI業界の特に上流工程では、顧客からのヒアリングを整理して、システムに落とし込む必要があります。そして、顧客は必ずしもITに詳しいわけではないため、顧客が発散的に出した意見・要望を整理することが求められるのです。

また、システムを納品した後も、システムが安定的に稼働しているか、不具合があればどこに原因があるかなどを調査・分析する必要があります。この調査・分析をする際も論理的思考力が求められます。

コミュニケーション能力がある

SI業界では、要望のヒアリングやシステムに関する説明など、顧客とやりとりする機会が多くあります。

顧客の要望をシステムに反映するには、丁寧にヒアリングすることが求められます。また、顧客は必ずしもIT分野に詳しいとは限らないため、システムに関してわかりやすく説明する必要があります。

このように、顧客から満足してもらうためにもコミュニケーション能力が必要なのです。論理的思考力と組み合わせて、複雑なことをわかりやすく伝える練習をすると、入社後にも活かせるコミュニケーション能力を身に付けられます。

コミュニケーション能力がある人でも、上手くアピールできないと面接官には強みが伝わりにくくなってしまいます。コミュニケーション能力の自己PRを魅力的に伝えるためにも、この記事も確認しておきましょう。
例文12選｜ コミュニケーション能力の自己PRを3ステップで解説

学習し続けることに苦を感じない

IT業界は目まぐるしく変化しているため、その変化に付いていけなければ顧客への最善の提案ができなくなってしまいます。顧客が満足するシステムを開発したり、ソリューションを提案したりするためにも、ITに関する日々の学習は欠かせません。

また、同時に顧客やその業界に関する勉強も必要になります。顧客や業界に関する知識がなければ、見当違いの提案をしてしまう可能性があります。

しかし前述の通り、SI業界は残業や休日出勤があるほど業務量が多いのが特徴的です。そのような中で、学習し続けることに苦を感じる人は向いていないと考えられます。一方で、学習し続けることに苦を感じない人は、最前線で活躍できることが期待できます。

このように自身の学習意欲や向上心をアピールしたいと考えている人は、こちらの記事を参考にしてください。向上心があることのアピール方法や注意点などを知ることができますよ。
例文12選｜向上心の自己PRでアピール必須の3要素と注意点 | PORTキャリア

マネジメントするのが得意

SI業界ではプロジェクトをマネジメントする機会が多くあります。たとえば、顧客からの依頼に対して、予算やアサインするメンバー、下請けを依頼する企業などを管理したり、プロジェクト全体の進捗を管理したりします。

マネジメントと聞くと難しいイメージを持つ学生も多いですが、高校や大学の活動で実行委員やリーダーを務めた人は、規模にかかわらずチームマネジメントの経験があるといえます。

その際に「自然と周りに指示を出すことができた」「特に苦労することなくチーム内の雰囲気を良い方向に持っていけた」という人は、仕事でも同様にチームマネジメントを円滑に進めることができる可能性が高いので、マネジメント業務の多いSI業界でも活躍できるでしょう。

SI業界への就職を有利にするためのポイント

SI業界は将来性があり、専門的な知識やスキルが身に付けられるため、今後さらに就職難易度が高くなることが予想されます。

SI業界への就職を実現させるためにも、これから解説する就職が有利になるポイントを把握しておきましょう。

インターンやアルバイトでSI業界の実務経験を積んでおく

大学生のうちからSI業界の実務経験を積んでおくことで、SI業界への就職が有利になります。なぜなら、実務経験があることで入社後すぐに業務に取り掛かれるため、企業側は即戦力として採用したいと考えるからです。

SI業界の実務経験を積む具体的な方法には、インターンやアルバイトなどがあります。これらはSI業界に必要な知識・スキルが学べるだけでなく、ビジネススキルやマナーなども教えてもらうこともできます。

「どのようにしてインターンを選べば良いかわからない」と疑問を持っている人は、こちらの記事を参考にして、まずはインターンの全体像を把握しましょう。
インターンは就活に不可欠？ 8のメリットと選び方を詳細解説

プログラミングスキルを身につけてITに精通していることをアピールする

SI業界は顧客の要望をヒアリングしたり、システムやソリューションを提案したり、企画・設計するのが主な仕事です。しかし、入社してすぐにこれらの仕事を任されることは少なく、最初は実際にプログラミングをして、システムを開発するケースが多くなっています。

そこで、大学生のうちにプログラミングスキルを身に付けておくことで、仕事に必要なスキルを身に付けていることはもちろん、ITに精通していることもアピールできます。

プログラミングスキルを身に付ける方法は、独学やスクール、教材などさまざまです。自分に合った方法を見つけて、プログラミングスキルを身に付けておきましょう。

書籍を読んでSI業界を研究する

SI業界の理解を深めるには書籍を読むのがおすすめです。就活するにあたって業界の構造や特徴などを押さえておく必要がありますが、Web記事を読むだけでは表面上の情報しか得られないことがあります。

一方で、書籍にはより詳細の情報が記載されているため、自分ごとかのように話せるくらいまで業界の理解を深めることが可能です。

「SI業界への理解がまだ足りない気がする」と不安がある人は、SI業界に関する書籍を読んでみてくださいね。

SI業界研究におすすめの書籍

SI業界を研究するにあたっておすすめの書籍はこちらです。

自身のSI業界への理解度や求める情報に応じて、自分に合った書籍を選んで理解度を深めましょう。

SI業界の志望動機を考える際のポイント

SI業界の採用試験の際、ほとんどの企業では志望動機を伝えることになりますが、考える際に押さえておくべきポイントがあります。これから解説するポイントを押さえることで、自分の想いがより伝わるようになりますよ。

SI業界で働く目的・理由を明確にする

「なぜSI業界で働きたいのか」「SI業界で働いてどんな目的を達成したいのか」など、SI業界で働く目的や理由を明確に伝えましょう。

ほとんどの面接官は志願者の目的・理由を最重要視します。なぜなら、自社の目的や企業理念と志願者の目的・理由が一致していれば、高いモチベーションで働いてもらえるからです。

知識やスキルは入社してからでも十分身に付けられます。しかし、目的や理由に違いがあると、同じ目標に向かって取り組むことが難しく、両者にとって良い結果とならないことが多いのです。自分なりのSI業界で働く目的・理由を明確にして、企業に確実に伝えるようにしましょう。

SI業界でどんな仕事をしたいのかを伝える

SI業界またはその企業でどんな仕事がしたいのかを言語化することによって、モチベーション・意欲の高さを伝えることができます。

しかし、新卒採用の場合、実際にSI業界で働いたことがなく、どんな仕事ができるかわからない人もいますよね。そのような人がやるべきことは、その企業のリサーチと自分の経験の掘り起こしです。

まずは面接を受ける企業の事業内容や仕事内容を入念にチェックしましょう。このチェックを怠ると、企業から「自社にあまり興味がないのかも」と判断される場合があります。それに加えて、過去の経験を掘り起こし、自分はどんなことをやっているときにやりがいや楽しさを感じるか思い出しましょう。

これらをして、面接を受ける企業の仕事とやりがい・楽しさを感じられることでマッチしている部分を探すのです。そうすることで、明確な理由付きでやりたい仕事を伝えられるため、「モチベーションや意欲が高い」と評価を得られる可能性が高くなります。

SI業界で自分がどんなことをやりたいのかわからないという人は、こちらの記事を参考にして、自分のやりたい仕事を見つけましょう。
やりたいことがわからない人必見！ 隠れた本心を見つける思考・行動

「なぜその企業にエントリーしたのか」他企業との差別化ポイント明確にする

SI業界には多くの企業が存在します。その中で「なぜその企業にエントリーしたのか」、他企業との差別化ポイントを明確にして伝えましょう。

他企業との差別化ポイントを伝える際、給料の高さや規模の大きさなどの表面上の事実だけを伝えると「薄い」と判断される可能性があります。前述のSI業界で働くことの目的・理由や、やりたい仕事などと照らし合わせて、その企業でしかできないことを具体的に伝えるのが効果的です。

「なぜほかの企業ではなく、我が社なのですか？ 」という質問をされる機会は多々あるため、面接を受ける企業と他企業の差別化ポイントは明確にしておきましょう。

SI業界の志望動機の例文

志望動機は、前述の「SI業界の志望動機を考える際のポイント」を意識して、自分の言葉で伝えることが大切です。

とはいえ、どんなことを書けば良いかわからない人は、これから紹介する例文を参考にして志望動機を考えましょう。

外資系

外資系

メーカー系

メーカー系

ユーザー系

ユーザー系

独立系

SI業界の理解を深めて自分に合った企業・職種に就職しよう！

SI業界の企業はいくつかの分類があったり、業界構造があったりし、どこに属するかによって仕事内容や働き方などが大きく異なります。まずはSI業界の理解を深めることが大切です。

業界を理解したうえで自分に合った企業・職種を見つけ、しっかり対策して採用試験に臨みましょう。

記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO（非営利団体）での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan（キャリアカウンセラートレーニングプログラム）を修了

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