院卒の初任給を大卒や高卒と比較! 給与が高い理由も解説

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    Arisa Takao〇第二新卒を中心にキャリア相談を手掛け、異業種への転職をサポートする。管理職向けの1on1やコンサルティング業界を目指す新卒学生の支援など年齢や経歴にとらわれない支援が持ち味

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    Yukari Itaya〇未就学児から大学生、キャリア層まで多様な世代のキャリアを支援。大企業からベンチャー、起業・副業など、幅広いキャリアに対応。ユニークな生き方も提案するパーソナルコーチとして活躍

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この記事のまとめ

  • 院卒の初任給は平均約26万円で大卒や高卒と比べて高め
  • 院卒の業界別の初任給を理解して志望企業を定める際の参考にしよう
  • 院卒の平均年収を理解しておくことで将来の収入の想定が可能

「大学院を卒業すると学部卒とはどの程度初任給が異なるのか」と気になる人もいるのではないでしょうか。初任給の違いによっては、大学院に進学するべきかどうかを考える人もいるでしょう。

学歴によって初任給は異なる傾向にあるため、違いを理解しておくことで、大学院を目指すかどうか、進路をどうするかを判断しやすくなります。

この記事では、院卒を含めた学歴ごとの初任給や院卒の初任給が高い理由をキャリアコンサルタントの高尾さん、板谷さん、隈本さんと一緒に解説します。院卒の平均初任給を理解したうえで、自分が目指す企業の初任給をチェックしましょう。

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目次

院卒の初任給を理解すると企業選びに役立つ! 平均年収も含めて把握しよう

院卒の初任給は企業が優秀な学生を求めていることから、ほかの学歴と比べても高めの傾向があります。

業界によって金額の平均には違いがあるため、その点も合わせて理解しておくことで企業選びがスムーズになるのです。しかし、院卒の初任給や平均年収を知りたいと思っても、調べ方がわからないという人もいるのではないでしょうか。

そこでこの記事の前半では、学歴別の初任給や院卒の初任給を業界別に解説します。院卒の初任給がいくら程度なのかを把握して、企業選びの参考にしましょう。

そして記事の後半では、院卒の初任給が高い理由や今後もらえる平均年収を解説します。記事を最後まで読むと、院卒の初任給が理解でき、志望企業の初任給が高いかどうか比較しやすくなります。

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基本情報を確認! そもそも初任給とは

そもそも初任給とは、新卒で入社した新入社員が初めて受け取る給与を指します。初任給には、一般的に以下の項目が含まれています。

初任給の項目

  • 基本給
  • 残業代
  • 各種手当
  • 社会保険料

基本給や残業代の合計金額から社会保険料が支払われることで、初任給の手取り金額が決定します。手取りとは基本給や残業代を足した金額から社会保険料を引いた金額を指し、この記事では、社会保険料を差し引く前の額面を解説します。

初任給の給与は一時的なため、そこまで重視する必要があるのかわかりません。理解しておくべき理由を教えてほしいです。

高尾 有沙

プロフィール

初任給は今後のキャリアを考えるうえでの指標となる

初任給は確かにキャリア全体を通してみると一時的なものですが、理解しておくことには重要な意味があります。

初任給は単なる給与のスタート地点ではなく、その後のキャリアや給与の伸びに影響を与える要素を含んでいて、将来の給与水準やキャリアの方向性を考える上での指標となるからです。

そして、企業の給与体系や昇給の仕組みを知る手がかりになります。初任給が高い企業は昇給スピードが速い傾向があり、逆に低めでも安定した昇給が期待できる場合もあります。

また、業界ごとの給与相場を把握することで、自分の市場価値やキャリアの方向性を考える材料にもなります。さらに、生活設計をするうえでの指標にもなり、家賃や奨学金返済の計画が立てやすくなります。

こちらの記事では初任給をケース別に詳しく解説しているのであわせて参考にしてみてください。

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院卒の高さがわかる! 学歴別の初任給平均

学歴別の初任給

学歴別の初任給平均

  • 院卒:約26万円
  • 大学卒:約23万円
  • 専門・短大・高専卒:約22万円
  • 高卒:約18万円

院卒の初任給は、ほかの学歴と比べても高めの傾向です。しかし、ほかの学歴の初任給を知らなければ、院卒の初任給が高いかどうかを判断できません。

この章では、院卒を含めた学歴別の初任給の平均を解説します。なお、この平均は都市部の平均となっているため、住んでいる地域によっては異なる可能性があることは把握しておきましょう。

院卒:約26万円

厚生労働省が発表する令和4年賃金構造基本統計調査によると、大学院を卒業した場合の平均初任給はほかの学歴よりも高い約26万円です。男女によって金額も異なり、男性は約27万円、女性は約26万円が平均となっています。

この金額から、職種関係なくできる限り高い初任給を得たい場合は、大学院の卒業が確実といえるのです。さらに、厚生労働省が発表する令和4年賃金構造基本統計調査 (3) 学歴別にみた賃金によると、院卒の年収は年齢が上がるごとに高くなり、差は大きくなっていく傾向があります

ただし、大学院に進学した場合はその分2年間の勉強期間が増えるため、同年代より初任給を得られるのが遅くなります。

また、大学院に進学する分さらに学費がかかる点も理解しておきましょう。初任給が高めでも、すぐに企業を退職すればマイナスになってしまう可能性があります。

業界によっても異なりますが、院卒の初任給の平均は25,26万円ほどです。コンサルティング業界や商社などだと、初任給で30万円を超えるような会社があり、外資系なら初任給はさらに高い企業もあります。

大学卒:約23万円

厚生労働省が発表する令和4年賃金構造基本統計調査によると、大学卒の初任給の平均は院卒よりも3万円ほど低い約23万円です。多くの企業では初任給はその後1年間の基本給となるため、12カ月分で36万円ほどの差が出る可能性があります

大学卒は院卒より早く社会へ出るため、その分多くの給与を得られます。

なお、大学卒の初任給は、男女間でも大きな差がないことが特徴です。女性が男性よりも初任給が大幅に低いこともないため、差が出るとしたら業界ごとの違いになります。

こちらの記事では大学院卒と学部卒の違いをより詳しく解説しています。初任給の他にも大学院卒のメリット・デメリットをまとめているので参考にしてみてください。

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専門・短大・高専卒:約22万円

同じく厚生労働省が発表する令和4年賃金構造基本統計調査では、専門・短大・高専卒の平均初任給は約22万円です。院卒との違いは4万円ほどですが、大学卒と比べるとおよそ1万円低くなっています。

専門・短大・高専卒は大学卒と初任給に大きな差はないように見えますが、将来的な年収では大きな差が出る可能性があります。厚生労働省が発表する令和4年賃金構造基本統計調査 (3) 学歴別にみた賃金では、専門・短大・高専卒の平均年収が約293万円に対して、大学卒は約363万円です。

初任給段階で大きな差がなくても、長い目で見ると年収の差が70万円ほどとなる可能性があることは理解しておきましょう。

高卒:約18万円

高卒の初任給は、厚生労働省が発表する令和4年賃金構造基本統計調査によると約18万円です。院卒に比べると約8万円の差になり、大きいと感じる人もいるかもしれません。

高卒は院卒に比べると学生時代に学んだ専門知識や技術が少ない傾向があるため、企業が高めの初任給を設定していることは多くありません。ただし、仕事に必要なスキルが決まっていないことから、高卒で入社できる仕事は自分のやりたい仕事が選べる可能性があります。

なお、高卒は院卒に比べると4年早く働き始めるため、一生に得る収入が大きいと思う人もいるかもしれません。しかし実際には、初任給の高さや収入が増加する振り幅の違いにより、平均年収の差にも大きな違いが出るのです。

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強み・弱みを理解し、自分がどんな仕事に適性があるのか診断してみましょう。

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業界別! 大学院の初任給一覧

院卒の初任給の平均は約26万円ですが、業界によっても金額が異なります。そのため、志望している業界はどの程度初任給を得られるのか理解しておくことで、企業選びがさらにしやすくなるのです。

ここからは、業界別の大学院の初任給を解説します。まだ業界が定まっていない人も、初任給への理解を深めて、志望するか検討しましょう。なお、この章の情報はすべて厚生労働省の発表する令和元年賃金構造基本統計調査(初任給)の概況を参考にしています。

建設・住宅・インテリア業界

建設・住宅・インテリア業界

住宅や商業ビルの企画や建築、内部の装飾などの商品・サービスの販売をおこなう業界

建設・住宅・インテリア業界の初任給の平均は、約25万円です。学部卒が約22万円の初任給を得ているのに対して、約3万円金額が高くなっています。

建設・住宅・インテリア業界では、大学院を卒業していると高度な専門知識を有しているケースが多いため、即戦力になる可能性から高い初任給が設定されている場合が多いです。

特に、構造設計や設備設計など専門性の高い分野を学んでいる人は、就職後も活躍できる可能性が高まります。

建設業界に興味がある場合は、業界が抱える課題を理解しておくことで、理解度が深まり自分に合っているかが判断できます。こちらの記事では建設業界の課題について解説しているため、参考にしてください。

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高尾 有沙

プロフィール

建設・住宅・インテリア業界のなかでも、院卒の初任給が特に高いのは構造設計・設備設計・都市開発分野などが挙げられます。

大手ゼネコンやプラントエンジニアリング企業では、専門知識が求められることや、都市開発や不動産開発の分野でも、プロジェクトマネジメント能力が重視されることから、特に院卒の待遇が良くなる傾向があります。

通信業界

通信業界

電波や通信を活用したサービスを消費者に提供する業界

院卒で通信業界に就職した場合、初任給の平均は約24万円となっています。院卒の平均初任給が約26万円に対して、およそ2万円ほど低くなっています。

ただし、通信系でもエンジニア職に就く場合は知識やスキルによって将来的な年収が上がっていく可能性があるため、初任給が低く見えても将来的な年収が低くなるとは限りません。

また、通信業界といってもソフトウェア方面に入社するか情報処理サービス方面を目指すかで仕事内容や必要とされる知識が異なるため、自分に合った企業を選ぶことが大切です。

通信業界を志す場合は、分野が幅広いからこそ、業界への理解が重要です。こちらの記事では通信業界の知識を解説しているため、併せてチェックしましょう。

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なお、通信業界への就職を志す人には情報系の学生も多いのではないでしょうか。下記の記事では情報系の学生の就活に役立つ知識を解説しているため、ぜひ目を通してください。

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鉄道・航空・運輸・物流業界

鉄道・航空・運輸・物流業界

人や物を運ぶサービスを提供する業界

鉄道・航空・運輸・物流業界に就職する院卒の初任給平均は約24万円です。学部卒が約22万円であることから、その差はおよそ2万円になります。

国土交通省が発表する物流分野における高度人材の育成・確保に関する調査研究によると、鉄道・航空・運輸・物流業界で院卒を採用する際は、実務だけでなくITやAI(人工知能)の知識やスキルを利用した業務効率の向上を目的としているケースがあります。

そのため、ITやAIに関する知識を有している院卒であれば、活躍できる可能性が高まるのです。

鉄道・航空・物流業界を志す場合は、それぞれの特徴を理解して就職活動を進める必要があります。下記の記事ではそれぞれの特徴を解説しているため、気になる業界をチェックしておきましょう。

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例文8選|物流業界の志望動機は2つのコツで差別化しよう

既卒就活で後悔したくない人は、適職診断からはじめよう

既卒の就活は新卒と違い、選べる職業に限りがあります。そのため、簡単に就職先を決めると入社前とのギャップから早期退職につながる恐れがあります。

これから既卒就活をはじめる人は、まず「適職診断」を活用しましょう。適職診断では、簡単な質問に答えるだけであなたの強み・弱みとぴったりの職業がわかります。

また、どのような職業を選んだらいいか就活軸も見つかるため、これから就活を始める今に取り組むのがベストです。

既卒就活で後悔しないためにも、今すぐ診断してみましょう。

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小売業界

小売業

自社で製造した商品や卸売業から仕入れた商品を消費者へ販売する業界

院卒で小売業に就職する場合の初任給は約24万円です。4年生大学を卒業して小売業に勤める場合の初任給が21万円ほどであるため、約3万円の差があります。

小売業は学部に絞って募集をしていないことがほとんどのため、専門分野を絞っていない院卒でも選考を突破すれば入社が可能です。また、小売業に勤める場合は直接顧客とかかわる場面もあるため、他者と研究を一緒におこなった経験があれば、コミュニケーション能力を伝えることもアピールポイントになります。

なお、入社する企業の事業によっては持っている専門知識を活かすことも可能なため、活かせる知識や技術があれば選考時にアピールしましょう。

大学院を卒業して小売業につくのは、初任給が低く意味がないと感じます。給料以外に魅力はありますか?

板谷 侑香里

プロフィール

初任給にこだわらず将来やりたいことを実現できるかどうかで判断しよう

給料というのは職業選択をする上での一つの要素に過ぎません。小売業は、実際に顧客とのやりとりや商品陳列の工夫や在庫管理、店舗運営など、ビジネスとしての基本的な経験を短期的に身に付けることができます。

店長やエリアマネジメントの経験を経て、将来自分でお店を持ったり、店舗経営などの独立をする際に役立てたりすることもできます。長期的な視野で見てどのような働き方をしたいかを踏まえて選択しましょう。

ホテル・旅行業界

ホテル・旅行業界

ホテル利用者に対して宿泊する部屋の提供や、旅行する際のプランの提供・宿泊施設の確保など各種サービスを提供する業界

ホテル・旅行業界に入社した院卒が入社後にもらう初任給の平均は、約17万円です。院卒のなかでは低めの初任給になっているものの、この金額は統計の都合上飲食業界も含まれていることが関係しています。

ホテル・旅行・飲食業界などのサービス業は比較的年収が低くなる傾向があるため、院卒で目指す場合は求人票の給与の部分を確認しておくと、入社後に「予想より金額が少ない」と後悔する可能性を減らせます。

旅行業界を志す場合は、業界の課題を理解しておくことで印象に残る志望動機や自己PRの作成が可能です。下記の記事では旅行業界の課題について解説しているため、ぜひ参考にしてください。

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旅行業界の全貌が丸わかり! 課題・動向・選考対策のコツまで解説

社会情勢の影響を受けやすい旅行業界。記事ではキャリアコンサルタントとともに、旅行業界の概要や課題、今後の展望について徹底解説します。メリットとデメリットの両側面を踏まえたうえで志望するかを決めましょう。

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金融業界

金融業界

資金や株式などの資産の動きを管理して、経済を支える企業や金融機関が集まった業界

院卒で金融業界に勤めた場合の初任給は約25万円です。学部卒の学生が約21万円の初任給となっていて、差額は4万円ほど多くなっています。

大学院を卒業した学生が金融業界に勤める場合は、経済学・経営学などの関連分野の知識が役立ちます。また理系の大学院に通ったからこそ身に付く数字への強さや論理的思考もアピールポイントになります。

金融業界は文系・理系どちらにも適した仕事があるため、学部に縛られず就職先を探したい人にもおすすめです。

文系の大学院に通っていると、自分のアピールポイントがわからず就活で悩む人もいるのではないでしょうか。こちらの記事では文系の大学院生の就活事情を解説しているため、併せてチェックしておきましょう。

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文系学生が大学院に進学するメリットや、就職活動で立ちはだかる厳しい現実をキャリアコンサルタントと徹底解説。さらに、就職か進学で迷っている学生に向けて、後悔しない進路を選択する秘訣を伝授します。

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また、金融業界への就職を志す場合は業界のトレンドまで理解しておくと選考時の質問に答えやすくなります。下記の記事では金融業界のトレンドについて解説しているため、目を通しておくと安心です。

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金融業界は、さまざまな特徴があります。選考を受けるなら、多角的に理解することが大切です。この記事では金融業界の動向や業種、職種、金融業界独自の選考対策などについて、キャリアコンサルタントと解説します。

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教育業界

教育業界

顧客が勉強をはじめとした、さまざまな知識やスキルを学ぶためのサービスを提供する業界

院卒で教育業界に就職する場合の初任給は、平均で約24万円です。学部卒の学生が約21万円であることから、およそ3万円院卒の学生が高くなっています。

院卒として教育業界で働く場合は、実際に講師として生徒へ授業をおこなうだけでなく、法人や個人向けに教材を作成する場合もあります。そのため入社した企業の提供するサービスによっては、持っている知識やスキルが活かせる場合もあるのです。

また、近年では公教育でプログラミングが必修となっていることから、学生向けのプログラミングスクールも開設されています。そのため、理系の院卒の学生で情報系の技術を有していれば、活躍できる可能性が高まります。

教育業界を志す場合は、何をアピールポイントにするかが重要です。こちらの記事では教育業界の選考を突破するコツを解説しているため、併せてチェックしましょう。

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教育業界の志望動機は、業界のトレンドを意識して書くと採用担当者に業界への理解が伝わります。この記事では、教育業界の志望動機の書き方や注意点をキャリアコンサルタントと解説します。教育業界への理解を深めて、志望動機作成へ役立ててください。

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教育業界の志望動機はこう書く! アピールポイントやトレンドも解説

企業規模にはよりますが、初任給では個人向けと法人向けで大きな違いはありません。

給料に大きな差がない場合は、キャリアの伸びしろや強みを活かせるかを比較すると良いでしょう。講師職は教育の現場での指導力が磨けます。

一方、教材開発や法人向け研修は企画力やマーケティング力が身に付けられます。

医療・福祉業界

医療・福祉業界

医療機関や福祉施設、介護施設など医療や保健衛生といった事業を顧客に提供する業界です。

大学院卒として医療・福祉業界に就職した場合の初任給は約21万円です。学部卒として医療・福祉業界に就職した際の平均初任給も21万円であることから、学歴によって初任給がほとんど変わらないことが特徴として挙げられます。

これは、医師や看護師などの専門職の多くが、大学院に進むのではなく、それぞれの専門の学部に進学するからです。さらに、福祉業界であれば大学に在学している間に社会福祉士といった資格を有していても、学部を卒業した学生と大きく待遇が変わらない企業もあります。

そのため、院卒の学生が医療・福祉業界を志す場合は、求人票の待遇面が大学卒と異なるかどうかを確認しておきましょう。

医療・福祉業界を志す場合は、職種について理解を深めて志望動機を考えることが大切です。下記の記事では医療・福祉業界の職種について解説するため、ぜひ参考にしてください。

医療業界の職種
医療業界の志望動機を書くなら必見! 6つの職種別例文

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福祉業界のすべてがわかる! 現状やトレンド・細かな職種まで徹底解説

まずはあなたが受けない方がいい職業を確認してください

就活では自分のやりたいことはもちろん、そのなかで適性ある仕事を選ぶ事が大事です。適性が低い仕事に就職すると、イメージとのギャップから早期退職に繋がってしまうリスクが高く、適職の理解が重要です。

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企業の意図を理解しよう! 院卒の初任給が高い理由

そもそも、院卒の初任給はほかの学歴よりもなぜ高いのか気になる人もいるのではないでしょうか。院卒の初任給が高い理由は、企業が専門スキルを欲している、優秀な学生を求めているなどの理由が挙げられます。

このような企業が院卒の初任給を高く設定している理由を理解すると、選考時に自分がアピールするべき部分が明確になるのです。

ここでは、院卒の初任給が高い理由を解説します。企業の意図を理解して、選考時に伝えるべき内容を考えましょう。

専門性の高いスキルを有している可能性があるから

大学院に通っている学生は、4年生大学を卒業した学生に比べて2年を研究に費やしているため、専門性の高いスキルを有している可能性があります。

たとえば、理系の学生であればプログラミングスキルでもさまざまな言語を有していたり、AIに関して深い知識を学んでいたりします。文系の大学院生であれば、法律や経済について深い知識を有しているケースがあるのです。

このように、研究をしている分野の専門知識を有していることから、院卒を採用することで企業にとって必要なスキルを持つ人材を確保できます。だからこそ、院卒の学生が入社したいと思えるように、初任給を高めに設定しているケースが多いです。

院卒の初任給を上げることで優秀な学生から応募してほしいから

多くの企業が採用したいと思うような優秀な人材は、複数の企業から内定が出るケースが多いです。そのため、企業は複数の内定が出た学生に自社を選んでもらう方法の一つとして、初任給を高めに設定している場合があります

学生が企業を選ぶ基準には、初任給だけでなく事業内容や福利厚生が挙げられます。ただし、事業内容や福利厚生に違いがない場合は給与を基準に選ぶ人もいるのです。

企業が成長を続けていくためには、優秀な人材に事業に対するアイデアを出してもらったり、業務を進めていってもらったりする必要があります。だからこそ、初任給を高めにすることで、なるべく院卒の優秀な人材に自社を選んでもらおうと考えているのです。

板谷 侑香里

プロフィール

院卒の初任給が高い傾向にあることには、大学院に通っている数年分の昇給分を乗せた金額を初任給として定めて、大学卒で入社した同じ年齢の人同程度の給与水準にしているという背景があります。

また、専門知識を持った優秀な人材を獲得したいという企業の思惑から院卒の給与を高めに設定することもあります。

あなたが受けない方がいい職業を確認しよう!

職業選択においてやりたいことはもちろんですが、その中でも適性がある仕事を選ぶ事が大事です。適性が低い仕事に就職すると、イメージとのギャップから早期退職に繋がってしまうため適職への理解が重要です。

そこで活用したいのが「適職診断」です。質問に答えるだけで、あなたの強みや性格を分析し、適性が高い職業と低い職業を診断できます。

まずは強みを理解し、自分がどの職業で活躍できるか診断してみよう!

こんな人に「適職診断」はおすすめ!
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初任給は一時的な給与だからこそ! 平均年収で今後もらえる金額も把握しておこう

学部別の平均給与

  • 院卒:約464万円
  • 大学卒:約363万円
  • 専門・短大・高専卒:約290万円
  • 高卒:約274万円

初任給は入社後に初めて得る一時的な金額であるため、それだけで就職先を選ぶと、仕事にやりがいを感じられず、入社後に後悔する可能性があります。

その後も同じ仕事を続けていくのであれば、初任給だけでなく平均年収も理解しておくことで、大学院に進む意味があるか判断しやすくなるのです。

ここからは、学部別の平均給与を解説します。院卒の学生の平均給与を理解して、ほかの最終学歴とどの程度違うのかを判断しましょう。

院卒:約464万円

厚生労働省が発表する令和4年賃金構造基本統計調査 (3) 学歴別にみた賃金によると、院卒の平均年収は約464万円です。この金額は、20歳以上から70代までを対象にしています。

そのため、大学院を卒業してから年収が上がるまでの期間も含まれていて、40代以降では院卒の平均年収を超えた年収をもらえる可能性があります

院卒の平均年収は40代以降も上昇傾向にあるため、年数を重ねるほどもらえる給与は多くなる可能性が高いです。ただし、入社する企業や業界によっても異なるため、より詳しく知りたい場合は自分が志望している業界の平均年収を確認しておきましょう。

高尾 有沙

プロフィール

長期的なキャリアを考えるなら、初任給以外に業界別の平均年収も把握することが重要です。たとえば、コンサルや外資系は初任給が高く昇給も早い一方、小売業やサービス業は昇給幅が小さい傾向があります。

また、メーカーやインフラ業界は初任給が平均的でも安定した昇給が期待できます。さらに、生涯年収や福利厚生の違いも重要なポイントです。直近もらえる初任給だけでなく、将来の給与推移を見据えて企業選びをすることが大切です。

大学卒:約363万円

厚生労働省が発表する令和4年賃金構造基本統計調査 (3) 学歴別にみた賃金によると大学卒の人の平均年収は約363万円です。もっとも年収が高いのは55歳から60歳までとなっていて約491万円です。

このことから、大学卒の年収はもっとも高い場合でも院卒の40代前後と変わらないことがわかります

ただし、大学卒の年収は業界や企業によっても異なります。大手企業に勤めた場合は、大学卒でも院卒と同様の年収が得られるケースがあるのです。ほかにも、知識やスキルを高めることで年収を増やすことは可能です。

大学を卒業してやりたい仕事がある場合は、無理に院卒を選ばず、副業や投資などほかの方法で収入を増やせないか検討しましょう。

専門・短大・高専卒:約290万円

令和4年賃金構造基本統計調査 (3) 学歴別にみた賃金によると、専門・短大・高専卒の平均年収は約290万円です。

専門・短大・高専卒の人は55歳から60歳になっても平均年収は約347万円であるため、院卒と比べてると年収には大きな差があることがわかります

専門・短大・高専を卒業した人は、院卒の学生よりも早く社会に出る分、学べるスキルや知識が少なくなる場合が多いです。また、早く社会に出ていても、初任給から差があるため、生涯で得る収入が少なくなるのです。

専門・短大・高専の人が院卒と同じ収入を得るためには、知識やスキルを高めて仕事をしていく必要があります。

高卒:約274万円

高卒の人の年収平均は、令和4年賃金構造基本統計調査 (3) 学歴別にみた賃金によると約274万円です。高卒の場合は50代になっても平均年収が300万円の前半となり、ほかの学歴と比べても低めの傾向があります

高卒は院卒よりも4年間早く働き始めるものの、20代前半の平均年収は約205万円であるため、4年間で得られる給与は820万円ほどです。高卒が4年間で得られる820万円について、金額だけ見れば多く感じるかもしれませんが、長い目で見ると院卒との生涯年収は大きく差が出てしまいます。

このことから、学歴が高いほど生涯年収は高くなり、収入面を気にする場合は大学や大学院に進学することも選択肢の一つだとわかります。

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院卒の初任給を念頭に置きたい人におすすめのQ&Aも併せてチェック!

院卒の初任給が理解できても、進学と就職で迷っていたり、高収入でも忙しいのは抵抗があったりと悩む人もいるのではないでしょうか。また、大学院に入学後の就活をどのように進めれば良いかわからないと、不安に思う人もいるかもしれません。

そこでこの章では、PORTキャリアに寄せられたQ&Aから大学院の進学・就活に悩む人へチェックしておくべきものを3つ紹介します。進学後に後悔がないよう、必要な情報を理解しておきましょう。

業界ごとの院卒の初任給を理解して自分に合うキャリアを目指そう!

院卒の初任給は、ほかの学歴と比べても高めの傾向があります。ただし、業界によって初任給の金額は異なるため、自分の志望業界と合わせて入社を判断すると、後悔のない就職活動が可能です。

同じ院卒でも理系・文系や専門の分野によって目指せるキャリアは異なるため、自分に合ったキャリアを見つけて就職活動をおこないましょう。

アドバイザーコメント

初任給だけで判断せず働きやすさや成長できる環境の有無も見極めよう

初任給は、就職と大学院への進学の判断をするうえで大事なポイントではあります。しかし、初任給の高さだけを判断基準にして就職先を選ぶのは、少しもったいないかもしれません。

確かに、院卒の初任給は学部卒より高めで、業界によって差があります。しかし、 長い目で見たときに働きやすさや、成長できる環境があるかも重要です。

たとえば、初任給が少し高くても、残業が多くて自分の時間が取れなかったり、成長の機会が少なかったりすると、あとから「思っていたのと違う」と感じることも少なくありません。

逆に、最初の給料は平均的でも、スキルを伸ばしてキャリアアップできる会社なら、将来的にはもっと大きな収入ややりがいにつながることもあります。

自分の価値観を明確にして初任給以外の要素も含めて就職先を判断しよう

就職活動では、「自分が何を大事にしたいのか」を考えながら企業を選ぶと、納得のいく決断がしやすくなります。

初任給だけでなく、この会社でどんな経験ができるか、成長できる環境か、働きやすいかなど、トータルで判断すると、自分に合った企業を見つけやすくなります。

焦らず、まずは自分の価値観を考え、じっくり自分に合う道を探してみてください。

執筆・編集 PORTキャリア編集部

明日から使える就活ノウハウ情報をテーマに、履歴書・志望動機といった書類の作成方法や面接やグループワークなどの選考対策の方法など、多様な選択肢や答えを提示することで、一人ひとりの就活生の意思決定に役立つことを目指しています。 国家資格を保有するキャリアコンサルタントや、現役キャリアアドバイザーら専門家監修のもと、最高品質の記事を配信しています。

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記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO(非営利団体)での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan(キャリアカウンセラートレーニングプログラム)を修了

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