人の役に立ちたいという思いから福祉業界を志望する人も多いのではないでしょうか。しかし、福祉業界の全体像を把握できている人は少ないと思います。

福祉業界は、さまざまな理由で困っている人に対して支援をおこなう職業です。多方面からの支援をおこなう業界なため、職種は非常に多岐に渡ります。福祉業界を目指す人は、どのような職種があるのか、業界を取り巻く環境はどうなっているのかを理解しましょう。

記事では、福祉業界の全体像から職種別の内定をつかみつ取るコツについて、キャリアアドバイザーの吉野さん、野村さん、谷猪さんとともに解説します。福祉業界を目指す人は、ぜひ参考にしてくださいね。

福祉業界に応募するなら職種や現状について正しく理解しよう！

前述したように、福祉業界には非常に多くの職種があり、業務内容もさまざまです。福祉業界に応募する人は、どのような職種があるかを理解し、自分が向いている職種を選択しミスマッチを防ぎましょう。

加えて、業界の現状やトレンドの理解も重要です。業界の動向は働き手にとっても大きく影響してきますからね。

記事では、まず福祉業の基本的な情報と現状から、今の福祉業界の動きについて解説します。ここで、福祉業界についての理解を深めましょう。そこから、どのような職種があり、どのような仕事をしているのか、企業を選ぶ際の注意点について解説します。

最後に、福祉業界で求められる人物像、職種別の内定をつかむコツを志望動機の例文付きで解説します。業界研究から選考対策までできるので、ぜひ参考にしてくださいね。

業務内容や事業内容、職務内容の違いがわからないときはこの記事を参考にしてください。違いが一目でわかる図解付きで解説しています。

関連記事

業務内容は事業内容や職務内容とは違う？ 関係性や具体例を解説

業務内容の意味、事業内容や職務内容との違い、さらに10部署の具体的な業務内容をキャリアコンサルタントとともに解説。入社後、納得感を持って働くためにも、業務内容について理解を深めましょう。

記事を読む

意外と知らない！ 福祉業界の基本情報をしっかり解説

ここでは、そもそも福祉業界とはどういった業界なのか、どのような仕組みで利益を上げているのか基本的な情報と、ほかの業界と比べどのような特徴があるのかを解説します。

基本的な情報がわかっていないと、入社後に「思っていたような仕事ができない」など後悔してしまうことにつながってしまいます。

まずは、業界の全体像をつかむ始めの一歩として、基本情報をしっかりと理解しましょう。

そもそも福祉業界とは

福祉業界とは、身体が不自由な人や高齢者など、暮らしていくうえで支援が必要な人やその家族に対してサービスを提供する業界のことです。広義では児童保育も福祉業界に含まれるので、保育園なども福祉業界に含まれます。

福祉業界でおこなうサービスとは身体的補助だけではなく、相談やアドバイスを通して精神的、経済的な問題を解決に導くという点も含まれます。

以上のように福祉業界は、さまざまな支援が必要な人に対して、あらゆる角度からサービスを提供しているのです。

業界研究のやり方がわからない人はこちらの記事から確認しましょう。効率的に業界研究を進めるコツを紹介しています。

関連記事

業界研究のやり方｜業界全体を捉えたうえで気になる業界を研究しよう

「就活を始めたけど、業界研究のやり方がわからない……」という人は多いでしょう。この記事では、業界研究のやり方について、キャリアコンサルタントのアドバイスを交えつつ解説します。志望業界を見つけるためにも、早めに業界研究をおこなってくださいね。

記事を読む

業界選びに迷っている人はこちらの記事を参考にしてください。業界を絞り込むコツや注意点について解説しています。

関連記事

業界の絞り方で就活失敗？ 後悔しない絞り方7選と必須の準備を解説

就活で業界の絞り方を失敗しないためには事前準備が必須です。まずは就活で業界を絞るメリットデメリットを理解しましょう。この記事では業界の絞り方や注意点などをキャリアコンサルタントが解説します。

記事を読む

福祉業界の仕組み

福祉・介護業界のビジネスモデルは、ほかの業界に比べ特殊なものになっています。それは、行政と利用者の両方から報酬が支払われるという点です。

要介護認定を受けた利用者は、介護事業者から提供されるサービスで発生する料金に対して、1〜3割のみを支払えば良いとされています。残りの料金は行政が負担するという仕組みが取られています。

そのため、サービスの料金は法律に基づき内容ごとに行政によって決められてしまいます。つまり、業界内での差別化が図りにくいといった側面があるのです。

福祉業界の特徴

福祉業界は、おこなう業務や仕組みの特性から上記の特徴があるといえます。働くときには、その業界が安定しているのか、キャリアアップの道があるのかは知っておくべき点です。

収入が安定していたり、キャリアアップにともない昇給が期待できると、働くモチベーションにもつながりますよね。

景気に左右されにくい

福祉業界は景気に左右されにくく、安定している業界といえます。福祉業界が提供しているサービスの利用者は、ほとんどが高齢者になります。つまり、高齢化が急速に進む日本において、急激に利用者が減ることはまずありません。

加えて、福祉業界の提供しているサービスは生活するうえで必要不可欠なものばかりです。景気が落ち込んだとしても、利用者数には影響しないでしょう。

以上の理由から福祉業界は景気の影響に左右されない安定した業界であるといえます。

安定した職業について知りたい人はこちらの記事を参考にしてください。安定の定義についてもう一度考える重要性も解説しています。

関連記事

11の職業｜安定した職業の知っておくべき実情と就職する3つのコツ

「安定した職業に就きたい」「将来性のある仕事がしたい」という人に向けて、記事ではキャリアコンサルタントとともに安定した職業11選を紹介します。就職を決める前に知っておくべき情報も解説しているので、ぜひ仕事探しの参考にしてくださいね。

記事を読む

未経験からでも実務経験・資格でキャリアアップできる

福祉業界の特に、介護業界では性別・年齢・学歴に関係なくキャリアアップが期待できるといった特徴があります。キャリアアップの際に、現場経験の豊富さ、保有資格が重要視される傾向にあるからです。

福祉の仕事では、資格を保有していないとおこなえない業務があります。資格を取得すると、業務の範囲が広がり昇給につながります。資格によっては非常に価値が高く、持っていると重宝されるものもあります。

福祉業界では、実務経験を実直に積み、資格取得の勉強もできる人には、十分キャリアアップの可能性があります。

福祉業界の現状と課題を理解しよう

福祉業界の仕事に応募しようと思っている人は、福祉業界の現在の状況と課題を理解しておくことが重要です。

現状や課題は、業界にはどういったリスクがあるのか、今後成長していくのかなど、応募を検討する際に重要な判断材料となります。

志望動機や面接などの選考時にも、役に立つ知識となるので、しっかりと理解しておきましょう。

高齢化により市場拡大

現在、日本では急速な高齢化が進んでいます。内閣府の高齢社会白書によると、令和5年10月1日時点で日本国内の65歳以上の人口は、3,623万人におよび総人口に占める割合は29.1%となっています。さらに令和52年には、65歳以上の人口は総人口の38.7%に達すると予測されていて、今後ますます高齢化は拡大する見込みです。

結果、サポートが必要となる高齢者・要介護者数は年々増加していて、福祉業界の需要が拡大し、市場も拡大しているのです。高齢化は今後も進んで行くため、福祉業界の市場もますます拡大していくと予測されます。

こちらの記事で将来性のある仕事13選を解説しています。福祉業界以外にも将来性のある仕事を知りたい人は参考にしてください。

関連記事

将来性のある仕事13選！ これから需要が高くなる仕事とは？

「将来的になくならない仕事に就きたい」「同じ仕事を長く続けたい」と考える人は、将来性のある業界や仕事を選びましょう。この記事では、将来性のある業界や仕事について、キャリアコンサルタントのアドバイスを交えつつ解説します。

記事を読む

慢性的な人手不足

福祉業界は、需要が高まっている一方で急速な少子高齢化による慢性的な人手不足が課題となっています。労働力人口の減少と高齢者の増加は今後も続いていくため、今後もこの人手不足の問題は続いていくと考えられます。

この課題に対して、政府は介護報酬の改定や労働環境の改善を模索していて、今後どのような動きになっていくのか注意深く見守る必要があるでしょう。

人手不足に悩む6つの業界についてこちらの記事で解説しています。対応策や人手不足の業界で働くメリットが知りたい人は参考にしてください。

関連記事

人手不足に悩む6つの業界を徹底解説！ 就職しやすい仕事も紹介

人手不足の業界は就職しやすい反面、労働環境に注意しないと後悔につながるかもしれません。記事ではキャリアコンサルタントと、人手不足の業界の現状や就職しやすい職種を解説します。企業選びの注意点も説明するので、自分に合う仕事を見つけてください。

記事を読む

相次ぐ異業種からの参入

福祉業界の需要拡大に注目する異業種の企業による福祉業界への参入が増加しています。ニチイ学館、ベネッセホールディングスが例として挙げられます。

ほかにも、大手スーパーマーケットや保険会社、アパレルメーカーなど多様な企業が福祉業界へ参入してきている状況です。今後も福祉業界の需要は拡大していくため、ますます異業種の企業が参入してくることが考えられます。

これによる業界内の競争激化に備え、福祉業界の企業は今後サービスや商品の見直しや改善をおこなっていく必要に迫られることになるでしょう。

医療機関との連携強化

福祉業界は、医療機関との連携強化が求められるようになってきています。2012年に創設された「定期巡回・随時対応型訪問介護看護」のように、介護員だけでけはなく看護師などと連携するサービスが増えてきていて、介護実践者は医療機関との連携を強化するようになってきています。

今後も需要拡大が見込まれるため、医療機関と連携強化を図る介護事業者は大手を中心にますます増えていくでしょう。

労働環境の改善に前進！ 福祉業界のトレンドを解説

これから福祉業界を志望する人は、業界のトレンドを必ず知っておく必要があります。業界のトレンドは労働環境に直結するものばかりです。トレンドが影響し、入社後に労働環境が大きく変化することも十分考えられるでしょう。

長く働けるように、解説するトレンドを理解し、働き方がどうようになっていくのかをイメージしてくださいね。

介護離職ゼロを目指す賃金・待遇の改善

親族などの介護を理由に退職してしまう人を減らすため、政府は「介護離職ゼロ」を掲げ、福祉業界に対し下記のようなさまざまな対策をおこなっています。

人手不足や、ほかの業界と比べて収入が低いことから、さまざまな対策により福祉業界で働く職員の賃金・処遇の改善を目指しています。

ロボット・ICT・AIの活用

福祉業界では人手不足に対応するため、ロボットやICT、AIの活用に力を入れています。実際に、介護の補助となるロボットや見守りセンサーなどさまざまな製品が開発されています。

福祉業界の市場が拡大していることから、今後このような製品を開発する企業はますます増えてくることが考えられます。

こういった製品の導入が進み、職員の労働環境が改善されていけば、人手不足に歯止めがかかるかもしれません。

外国人人材の積極採用

福祉業界は、外国人人材の採用にも積極的に取り組んでいます。外国人技能実習制度や介護ビザなどの影響で採用が活発化しました。

今後は今以上に福祉業界で働く外国人が増え、一緒に働く機会も増えてくる可能性があります。そのため、働くうえで外国人に対する理解や、助け合いが必須になってくるかもしれないということを認識しておきましょう。

公務員のなかにも福祉職はある！ 仕事内容や配属先を解説

福祉業界を目指す人のなかには、公務員として福祉業界で働けることを知らない人も多いでしょう。しかし、福祉関係の仕事を専門におこなう「福祉職」の公務員が存在します。

福祉職は国家・地方公務員で仕事内容や配属先が異なります。ここでは、国家公務員と地方公務員に分けて、どのような仕事内容、配属先があるのか解説していきます。

公務員の福祉職として働く場合は、仕事内容によって資格が必要なことがほとんどです。また、受験する自治体によって資格に関する条件が異なることもあるので、希望する受験先の条件は必ず確認しましょう。

民間企業と公務員との違いはこちらの記事を参考にしてください。7つの項目からわかりやすく解説しています。

関連記事

民間企業とは？ 公務員との7つの違いを理解して就職先を選ぼう

民間企業と公務員の違いがわからない人に向けて、この記事では民間企業と公務員の違いや民間企業で働くメリット・デメリットをキャリアコンサルタントと解説します。自分の適性を確かめて、将来を選びましょう。

記事を読む

国家公務員の福祉職

国家公務員で福祉職関連の業務に就きたい場合は、国家公務員総合試験の「人間学科」を志望します。国家公務員として働く場合の配属先は「法務省」「文部科学省」「厚生労働省」のいずれかになります。業務の分野は多岐に渡り、おもに下記の内容の業務を担当しています。

業務内容は各省庁によって異なります。希望する業務を担当している省庁がどこなのかを受験前に確認するようにしましょう。

福祉職に限らず国家公務員に興味のある人はこちらの記事を参考にしてみてください。国家公務員の種類をプロが詳しく解説しています。

関連記事

国家公務員の種類をプロとわかりやすく解説！ 役割や必要なスキルも

国家公務員の種類を一覧で紹介し、キャリアコンサルタントとともに仕事内容・応募資格・勤務地を比較しながら解説します。自分に合った種類の選び方や種類別の向いている人の特徴も解説するので、国家公務員を志望している人は必読です。

記事を読む

地方公務員の福祉職

地方公務員として福祉職の業務に就きたい場合は、地方公務員上級試験の「福祉職」「社会福祉」のいずれかの区分（区分名は自治体によって異なります）を受験します。

地方公務員の場合は、自治体や都道府県庁、市役所によって配属先や業務内容が異なります。地方公務員のおもな業務、配属先は以下の通りです。

受験に必要となる資格は自治体によって異なるので、受験前に必ず確認してくださいね。

福祉業界の仕事を職種別に紹介！ 仕事の内容や必要資格など徹底解説

ここまでも説明してきたように、福祉業界には非常に多くの職種があります。ここでは職種を次の6つに分類し、分類ごとにそれぞれの職種の仕事内容や必要資格について解説します。

志望する職種が決まっていない人は、業務内容から自分にあっている職種を見つけましょう。すでに志望する職種が決まっている人も、ほかの職種について理解を深め志望する職種と比較し、志望動機の作成に活かしてくださいね。

介護

介護職は福祉業界のなかでもイメージしやすい職種ではないでしょうか。介護職は福祉業界のなかでも基本的な職種であり、資格を保有していなくても従事できる職種が多くあるのが特徴です。

サポートする対象はおもに高齢者や障がいを持つ人で、身の回りのお世話を始め、介助や見守りなど幅広く業務をおこないます。

ここでは介護職のおもな4つの業務について解説します。

介護職に興味がある人はこちらの記事を参考にしてください。介護職の施設別特徴や志望動機の作り方を解説しています。

関連記事

例文7選｜介護職の志望動機の書き方4ステップ！ ポイントも解説

介護職の選考で、志望動機の書き方に悩む人は多いものです。介護職を志望する場合は、企業分析や自己分析により、企業や自分自身の正しい理解が必要です。この記事では、キャリアコンサルタントとともに介護業界の志望動機の書き方や例文を紹介します。

記事を読む

①介護職員

介護職員は福祉業界でも広く知られている職種でしょう。業務内容はおもに、サポートが必要な高齢者に対して、生活援助をはじめ、食事・排泄・入浴などなどの身体介助をおこないます。介護職員の業務をサポートする職種は介護助手（介護補助）と言います。

身体介助を一人でおこなう場合は、介護職員初任者研修以上の資格が必要になります。資格を持っていない場合は、掃除や洗濯などの身体に触れない身の回りのお世話などをおこないます。

介護職員の勤務場所はおもに、介護老人福祉施設・介護老人保健施設・介護療養型医療施設の3つの施設になります。

上記の施設では、24時間体制でサービスを提供するため、夜勤に就くことが考えられます。施設や働き方によって夜勤をしなくて良い場合もあるので、入社前に勤務時間などの確認をするようにしましょう。

②ホームヘルパー（訪問介護員）

ホームヘルパー（訪問介護員）は、介護が必要な利用者の自宅を訪問し、サポートをおこなう職種です。介護職員と同じように、生活援助から身体介助の業務をおこないます。それに加え、買物を利用者に代わっておこなったり、通院の介助もおこなうことがあります。

ホームヘルパーは、一人で利用者のサポートをおこなうことが多いため、初任者研修以上の資格が必要になります。

また、ホームヘルパーの役割・目的は、利用者が自宅で生活を続けられるよう自立支援や重症化の予防をおこなうことです。ホームヘルパーは利用者の家族から、不安や悩みを相談されることもあり、利用者に加え、家族からも頼りにされ、感謝されることが多くあります。

③介護福祉士

介護にかかわる国家試験の「介護福祉士」に合格した人が、介護福祉士といわれます。業務内容は介護職員や、ホームヘルパーと同様に生活援助から身体介護などをおこないます。しかし、大きな違いとしてマネジメント業務もおこなう点が挙げられます。

介護福祉士は介護現場でチームを運営したりスタッフへ指導、サービスの課管や改善などの業務もおこなうのです。

介護福祉士は、さまざまな施設で働ける、収入が介護職員などよりも高い傾向にある、価値が高く重宝される人材であるなどさまざまなメリットがあります。

④生活支援員

生活支援員とは名前の通り生活を支援する職種です。ほかの介護職との違いは、高齢者ではなく、おもに身体や知能、精神に障がいをもつ人に対して就労に向けたサービスをおこなうという点です。まったく高齢者のサポートをおこなわないわけではないので、その点は注意しましょう。

おもな業務は、基本的な生活習慣の指導や支援、就労のための職業訓練指導や相談に対しての対応です。

民間の施設も多くありますが、公的な施設で働く場合は公務員試験を受験し合格する必要があります。

民間施設で働く場合は、基本的に資格は必要ありませんが、介護福祉士や社会福祉士、精神保健福祉士などの国家資格や、介護職員初任者研修や介護職員実務者研修など民間の資格を持っていると就職や転職に有利になることが多くあります。

保育

保育も福祉業界に属しているときくと、違和感を覚える人もいるかもしれませんが、広義では保育も福祉業界に含まれます。

保育の職種は誰もがしっているような身近な職種なため業務内容など、簡単に想像ができるかと思われます。

ここでは、保育の職種についてもほか同様詳しく解説するので、ぜひ参考にしてくださいね。

保育士

保育士の業務は、就学前の子どもの成長と発達をサポートするものです。具体的な業務内容には、食事や着替えトイレの補助、遊びや学習活動の指導、安全な環境の確保、保護者とのコミュニケーションなどが含まれます。おもな職場は、保育園などの保育施設になります。

このように単に子どもをあずかる仕事ではなく、養護と教育をおこなう業務で、専門的な知識が必要とされ、保育士として働くには、国家資格である保育士資格を取得しなければなりません。

資格取得後も、子どもの成長に合わせたスキルや知識のアップデートが求められるため、継続的な学びが必要となる職種です。

保育補助者

保育補助者の業務は、保育施設において保育士の負担軽減のため業務をサポートするものです。

保育士と違い、保育士資格がなくても働ける点が大きな特徴です。基本的に保育士の支持を受け業務をおこないますが、業務内容は保育士とほとんど変わりません。

しかし、施設の保育士の数や園児の数、方針などによって、子どもと接する仕事はほとんどできず、裏方の業務が中心になる場合もあります。

保育補助者として、子どもと深くかかわりたい人は、志望する施設内の保育補助者の業務範囲を事前に確認しましょう。

相談・援助・調整

相談・援助・調整の職種は福祉のサービス利用者の不安や悩み問題などの相談に対応する業務をおこないます。

相談内容は利用者の状況によってさまざまなため、この職種も細かく分けられていて専門の担当機関が対応する形をとっています。そのため、支援対象者ごとに業務内容が違い、必要なスキルも変わってくるのです。

働く場も、福祉事業所、地域包括センターをはじめ、就労に関する支援をおこなう事業所や児童福祉施設など、分野によって異なります。

この職種は、答えが決まっていない相談に対して、相談者に最も良い方法を考え提案しなければなりません。相談者の話を聞く力と柔軟な発想力、提案力などが必要になります。

①ケアマネジャー（介護支援専門員）

ケアマネジャー（介護支援専門員）は介護を必要とする利用者が、介護保険サービスを受けられるようにサービス計画書や、事業者との調整をおこないます。

ケアマネジャーになるには、介護支援専門員実務研修受講試験に合格する必要があります。この資格を受験するには、指定の業務を5年以上・900日以上経験しなければなりません。

ケアマネジャーは豊富な経験と介護保険に関する高度な知識を有する職種であるといえます。ケアマネジャーは介護サービスを提供する施設に重要な職種なため、介護老人福祉施設や介護老人保険施設、有料老人ホーム、地域包括支援センターなどさまざまな場所で活躍しています。

②社会福祉士

社会福祉士とは、高齢者や身体や精神の障がいがあったり、環境上の理由により日常生活を営むのが困難な相談者に対して、適切な支援策を提供しまする業務をおこないます。

おもな業務内容には、相談業務をメインに、福祉サービスの利用計画の作成、関係機関との連携、福祉施設やサービスの調整、などが含まれます。

社会福祉士になるためには、社会福祉士国家試験に合格する必要があります。この資格試験を受けるには指定の養成施設などで学び、所定の単位を取得するなど、受験資格取得方法は10通りほどあるので、興味がある人は調べてみましょう。

③生活相談員・支援相談員

生活相談員は、介護施設の利用を希望する利用者とその家族の相談を受ける仕事です。施設の利用者が施設に入るにあたり、関係機関との調整や、保険制度の手続き、福祉サービスの提供をおこないます。おもに関係各所に連絡・調整をおこなう職種といえます。

介護職との兼務をしている人も多く、生活相談員をしながら現場で介護士として働いているケースが多いです。

支援相談員も似たような業務内容ですが、大きく異なる点があります。

それは働く施設の違いです。支援相談員は介護老人保健施設での就業に限定されます。対して、生活相談員は特別養護老人ホーム、介護付き有料老人ホーム、デイサービスなどさまざまな高齢者福祉施設で働くことができるのです。

どちらの職種も、社会福祉士、精神保健福祉士、社会福祉主事任用資格のいずれかが必要ですが、自治体によっては実務経験・相談業務・介護計画書作成などの経験があれば生活相談員、支援相談員として働けるところがあります。

④相談支援専門員

相談支援専門員とは、障がいのある人の悩みや困っていることなどの相談に応じ、適切な福祉・支援を提供する職種です。

具体的に相談支援専門員は、利用者がサービスを受けるのに必要な、サービス利用計画の作成、サービス提供機関との調整、利用者や家族へのアドバイス、進捗管理などをおこないます。

相談支援専門員になるためには、一定年数以上の実務経験と相談支援従事者研修の受講が必要になります。

⑤ケースワーカー

ケースワーカーとは、一般的に公的機関において福祉に関する相談業務をおこなう公務員のことを指します。具体的な業務は、ほかの相談業務と同様で、身体・精神的などの問題により生活が困難な人に対して、福祉を提供する業務をおこないます。

ケースワーカーは、ソーシャルワーカーと混同されることが多々あるため、注意が必要です。ソーシャルワーカーとは、明確な定義はないものの、福祉業界で相談業務をおこなう職種全般を指すのが一般的とされています。

そのため、ケースワーカーもソーシャルワーカーの1種としてとらえられますが、ケースワーカーは一般的に公的機関で働く公務員の職種を指すという点を頭にいれておきましょう。

⑥職業指導員

職業指導員とは、障がいがある人が就職するために必要な知識や技術を身に付けるためのサポートをおこなう職種です。職業指導員はおもに、就労移行支援事業所や就労継続支援事業所などで働いています。

職業指導員は、生活支援員と業務内容が似ているため混同されることが多いですが、職業指導員の目的は利用者がしっかりと社会のなかで働けるようにサポートすることですが、生活支援員は、日常に関する、健康管理やさまざまな悩みに対応することが目的です。

それぞれが、利用者をどのような状態にするための業務なのか理解しておくと、自分のやりたい仕事との比較がしやすくなりますよ。

職業指導員として業務をおこなうのに資格は必要ありませんが、事業所などによっては実務経験が必要となる場合があります。

⑦就労指導員

就労指導員は、主に障がいを持っている人や生活保護の受給者を対象に職場実習や就職活動に関する支援をおこなう職種です。具体的には、実習先の開拓から就職活動の支援、就職後のフォローアップなどの業務をおこないます。

利用者が働けるようにサポートする職種なことから、職業指導員と同じ職種だと思われがちですが、就労指導員は企業への応募など就職活動事態のサポートや就職後のフォローをおこなう一方、職業指導員は就職に必要な知識やスキルなどの技術面をサポートします。

就労指導員はおもに、就労移行支援などの就労障害福祉サービス事業所や自治体の福祉事務所などで勤務しています。就労指導員になるために資格は必要ありませんが、事業所によっては社会福祉くらいなどの資格や一定の実務経験を条件としているところも見受けられます。

⑧児童指導員

児童指導員は、さまざまな事情をもつ児童福祉施設に通所・入所する子どもたちの健全な育成をサポートする職種です。一口に育成をサポートといっても、子どもたちが抱えている事情はさまざまため、サポートの内容も多岐に渡ります。

たとえば、発達障害・知的障害の子どもに対しては、治療と教育を合わせた療育をおこないます。また、虐待などが原因で保護者と暮らすことができず施設に入所している子どもなどには、生活指導をおこなうのです。勤務先は児童発達支援や放課後等デイサービスなどの障害児通所施設になります。

児童指導員の職種に就くには、児童指導員任用資格が必要になります。

医療・保険

イメージが湧かない人もいるかもしれませんが、福祉の業界では看護師などの医療系の職種や保健師などの職種が活躍しているのです。

介護士などは利用者の日常生活を支えていますが、急な容態変化や深刻な病気にかかったときなど、専門的な医療知識が必要になった場合は、医療・保険の職種のスタッフが欠かせません。

看護師

看護師とは、患者の健康管理と治療をサポートする職種です。看護師は病院、診療所、介護施設、在宅ケアなどさまざまな医療現場で働き、医療行為で患者にサービスを提供します。

おもな業務内容は、バイタルサインの測定、投薬、点滴、医師の診療補助などの医療行為となります。

看護師になるためには、国家資格の取得が必須であり、看護専門学校や大学の看護学部で所定の課程を修了した後、看護師国家試験に合格することが必要があります。

看護助手

看護助手とは、看護師のサポートや患者のお世話をする職種です。病院をはじめ介護施設などさまざま場で活躍している職種の一つです。

看護助手は、看護師と違い資格がなくても働くことができますが、採決などの医療行為をおこなうことはできません。患者の身の回りのケアや看護師のサポート、施設内の清掃などを主におこなう職種です。

保健師

保健師とは、あまり聞きなじみがない職種ですが保健指導をおこなう職種です。保健指導とは、日々の暮らしのなかで、不安に感じることはないか、身体に不調はないかなど相談にのることです。

また、保健師の業務は個人の健康相談や生活改善に対する助言にとどまらず、企業や地域の住民といった規模での健康推進も担っています。

保健師として働くには、看護師免許と保健師免許の2つの国家資格が必要になります。

言語聴覚士

言語聴覚士はおもに、失語症・構音障害・高次機能障害などの言語障害や聴覚障害、ことばの発達の遅れなどの問題に対して対処法を見つけ、訓練や指導などを通して援助をおこなう職種です。

言語聴覚士はケースワーカーや介護福祉士、介護職員と連携し、リハビリテーションをおこない、医療施設や介護施設、福祉施設、保険施設など幅広いフィールドで活躍しています。

言語聴覚士として働くには、規定の教育課程を経て国家試験に合格する必要があります。

視能訓練士

視能訓練士は、視機能の検査や矯正をおこない視力向上や正常な両眼視機能の獲得を目的とした訓練や検査をおこなう職種です。具体的なおもな仕事は、視機能検査、集団検診、斜視、弱視、ロービジョンケアの4つとなります。

視能訓練士として働くには、視能訓練士国家試験に合格する必要があります。

栄養・調理

栄養・調理の職種は、利用者を食事の面からサポートする職種で、ほぼすべての施設で活躍しています。

施設によって、何食を作り利用者に提供しているのかなど、さまざまため勤務体系も施設ごとに当然異なります。

栄養士

栄養士とは、食事や栄養に関する専門知識を活かして、健康維持や病気予防、治療をサポートする職種です。

栄養士は、病院や学校、福祉施設、企業の食堂などで働き、個々のニーズに応じた栄養を考慮した献立計画を立て、適切な食事を提供します。

具体的な業務内容には、栄養管理、食事の計画・調理、栄養指導、食材の管理、メニュー作成、栄養評価などが含まれます。

栄養士になるためには、栄養士養成施設で所定の課程を修了し、都道府県知事から免許を取得することが必要です。

調理員

調理員は、栄養士が考えた献立のメニューを実際に調理し利用者に提供するといった職種です。調理以外にも食材の仕入れや管理など幅広く食事に関する業務を担います。

調理員として働くのに、資格は必要ありませんが、調理師免許を持っていると就職や転職に有利に働く場合があります。

運営・管理

運営・管理の職種は、福祉施設の運営や管理をする職種です。利用者に直接サービスを提供する現場スタッフももちろん重要ですが、施設の運営がうまくいくかどうかは運営・管理の職種の働きが大きく影響します。

施設長

施設長は施設で働く多くの従業員の管理から、利用者の家族との折衝など幅広い業務をおこなう職種です。利用者を増やすために戦略を立てたり、スタッフの教育、サービスの見直し・改善など、施設の責任者として重要度が高く責任のある業務を常におこないます。

施設長になるのに必要な資格はありませんが、現場での経験や実績を積んだ後に施設長になると考えると、ある程度の資格を保有し幅広い業務を経験しておく必要はあるでしょう。

事務職員

事務職員は、介護に関する事務作業全般をおこなう職種です。おもな業務は介護報酬請求業務の場合が多いですが、電話対応や受付などさまざまな業務を担当します。

介護の事務職は資格がなくてもできますが、ある程度の介護保険に関する知識がないと円滑に業務を進めることは難しいかもしれません。

介護事務職の資格は、介事管理専門秘書検定資格や介護事務管理士、介護事務実務士などさまざまなものがあります。キャリアアップ、就職・転職を有利に進めたい人は資格を取得しましょう。

事務職に興味がある方はこちらの記事を確認しましょう。仕事内容や必要スキル、就職のコツなど事務職の全貌を解説しています。

関連記事

事務職の仕事内容が丸わかり！ 必要なスキルや就職のコツも

事務職は多くの就活生から人気を誇る職種の一つであり、志望する学生は事務職への理解に努めることが大切です。記事では、事務職の種類とそれぞれの仕事内容をはじめ、事務職に対して多くの人が抱く誤解とその実態についてキャリアコンサルタントのアドバイスを交えながら解説します。

記事を読む

福祉業界で企業を選ぶ際はここに注意！

福祉業界の特徴や詳しい職種が理解できたら、次は企業選びのステップに入ります。福祉業界は職種によって業務内容や勤務体系、待遇などが大きく異なります。さらに、同じ職種でも、企業や施設によってこれらの条件は異なるのです。

福祉業界を志望する人は、職種に対するイメージだけで就職先を決めてしまうと、入社後に思っていた業務内容・待遇・労働環境とまったく違うと後悔してしまうことも考えられます。

そんなミスマッチを防ぐために、ここでは企業を選ぶ際に、注意して確認すべき点を解説します。ぜひ、企業選びの参考にしてくださいね。

就職先の決め方を改めて確認しておきたい人はこちらの記事を参考にしてください。重要なポイントをわかりやすくまとめています。

関連記事

就職先の決め方決定版｜学生が見落としがちな視点と注意点を徹底解説

就職先の決め方は正しい「自己理解」と「企業理解」が重要です。これから就活を始める人と内定を持っている人に分けて就職先の決め方をキャリアコンサルタントが解説します。決め方の注意点も紹介しているので、後悔しない選択をするカギにしてください。

記事を読む

研修制度や資格手当の有無を確認する

福祉業界の特徴として、未経験でも実務経験を積む・資格を取得することでキャリアアップが可能という点があります。

しかし、どんなに資格を取得し、可能な業務の範囲を広げても、資格手当が出ない企業では収入の増加はなかなか期待できないでしょう。

また、研修制度が用意されているかどうかも、キャリアアップには重要な要素になります。志望する前に、この2点についてはしっかりと確認しましょう。

夜勤の有無や休日など就業規則を確認する

就職するうえで労働時間、休日の体系は重要な問題になります。特に福祉の業界は夜勤のある職種が多いので、夜勤を避けたい人は企業ごとの勤務時間帯は必ず確認するようにしましょう。

同じ職種だから、「どこも同じ勤務体系だろう」という考えは危険です。自分が希望する働き方を明確にし、条件の合う企業を選びましょう。

応募する人は必見！ 福祉業界の大手5社を紹介

福祉業界への応募を考えている人は、福祉業界の大手企業を押さえておくことは重要です。企業ごとに事業内容や方針などに違いがあります。

業界の大手の特徴などを押さえ比較することによって、自分の目指す企業像が明確になり、志望動機に根拠が出てくるでしょう。

ニチイ学館

ニチイ学館は、介護、医療、保育など多岐にわたるサービスを提供しています。1973年に設立され、以来、日本全国で事業を展開し、地域社会に密着した支援をおこなっています。

介護分野では、訪問介護、デイサービス、グループホームなど多様なサービスを展開し、高齢者が安心して生活できる環境を整えています。

また、医療事業では、医療機関への人材派遣や医療事務のアウトソーシングなどを通じて、医療現場の効率化を支援しています。

保育事業にも力を入れており、保育所の運営や保育士の育成をおこなっています。

ベネッセスタイルケア

ベネッセスタイルケアは、福祉業界において高品質な介護サービスを提供する企業として知られています。ベネッセコーポレーションのグループ会社として、主に高齢者向けの介護施設運営や在宅介護サービスを展開しています。

同社は利用者一人ひとりのニーズに合わせた個別ケアを重視しています。具体的には、有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅、グループホームなど多様な施設を運営し、専門的なケアを提供しています。

ベネッセスタイルケアは、介護職員の教育にも力を入れており、研修やキャリアアップ支援を通じて、質の高いサービスを提供するための人材育成に努めています。

SOMPOケア

SOMPOケアは、福祉業界において幅広い介護サービスを提供する企業です。SOMPOホールディングスのグループ会社として、質の高い介護を提供し、高齢者の生活を支援しています。

SOMPOケアは、有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅、グループホームなど、多様な施設を運営し、個別ニーズに対応したケアを実施しています。また、在宅介護サービスでは、訪問介護、デイサービス、居宅介護支援などを提供し、自宅での生活を支える取り組みもおこなっています。

SOMPOケアは、利用者の尊厳を重視したケアを提供しています。

ツクイ

ツクイは、福祉業界において幅広い介護サービスを提供する企業です。1983年から介護事業に参入し、在宅介護、デイサービス、居宅介護支援、グループホームなど、多様な介護サービスを展開しています。

ツクイは「自分らしく生きられる未来を想像する」という理念を掲げ、全国に多くの拠点を持ち、地域密着型のサービスを提供しています。

ツクイの主力サービスであるデイサービスは、利用者の自立支援と生活の質向上を目指し、リハビリテーションやレクリエーション、食事提供などをおこなっています。

セコム

セコムは、もともとは警備サービスで有名な企業ですが、医療・介護サービスにも進出し、高齢者やその家族に安心と安全を提供しています。

セコムの介護サービスは、ホームセキュリティのノウハウを活かし、訪問介護、デイサービス、居宅介護支援、グループホームなど多岐にわたります。

セコムは、高齢者が自宅や施設で安心して生活できるよう支援しています。特に注目されるのは、セコム・ホームセキュリティの24時間対応の緊急通報システムです。緊急時にはスピーディーに自宅まで駆けつけ、利用者の安否を確認してくれます。

福祉業界に向いている？ 求められる人物像・スキルとは

業界についての理解が深まったら次におこなうことは、自分の強みと志望する職種・企業の特徴を掛け合わせることです。

その際には、業界が求める人物像やスキルを持っていることをアピールすることが重要です。何が求められているのかわからない人もいると思います。

ここでは、福祉業界に求められる人物像・スキルを4つ紹介するので、これを参考に志望動機作りに活かしましょう。

身体と精神の管理がしっかりとできる

福祉業界は介護職に代表されるように、身体が不自由な利用者にたいして身体介助をおこなうことが多くあります。このような業務は当然、身体への負荷が大きいため身体の丈夫さや管理が重要になります。

また、高齢者や障害のある人に対してサポートをおこなうので、言っていることが理解してもらえなかったり、思いもよらないことをいわれたりと落ち込んでしまうようなことも多いものです。そんな時でも業務に支障をきたさないように、メンタルを管理する力が福祉業界では求められます。

責任感を持って丁寧に仕事ができる

福祉業界の業務は、支援を必要としている人の身体や精神をサポートするものや、適切なサービスを提供し、生活が困難な状況から抜け出せるようにするというものがほとんどです。

つまり、対象者の身体や精神、人生に大きく影響を及ぼす責任のある仕事をおこなっているのです。相手の人生にかかわる仕事である責任感をしっかりと持って、ミスなく丁寧な仕事ができる人は福祉業界で必要な人材であるといえます。

コミュニケーション能力が高い

福祉業界ではさまざまな場面で高いコミュニケーション力が求められます。まず、サポートする高齢者やその家族と深くかかわることになるのでコミュニケーションが必要となります。

また、相談・援助・調整の職種では利用者からの相談を受けて、課題を明確にし、解決策を提示する高度なコミュニケーション力が必要となります。さらに利用者と施設をつなぐ役割を担うため関係各所とコミュニケーションをとり調整しなければいけません。

このように福祉業界ではどのような職種においても、高いコミュニケーション力が必要になってくるのです。

人の話を聞く仕事に興味がある人はこちらの記事を参考にしてください。4つのタイプに分類しわかりやすく解説しています。

関連記事

人の話を聞く仕事20選｜話の深さ別4タイプから適職を見つけよう

人の話を聞く仕事は定義が広いため、自分が誰のどんな状態を助けたいのかを明確にすることが大切です。この記事ではキャリアコンサルタントとともに人の話を聞く仕事例21選や必須スキルを解説。人の話を聞く仕事に興味がある人は、まずはどんな仕事があるのかこの記事で確認しましょう。

記事を読む

臨機応変に柔軟な対応がとれる

福祉業界では、サービスを提供する相手はおもに高齢者や障害をもった人、就学前の児童などになります。コミュニケーションがうまく取れないケースが多く、何を考えているのかも読み取ることが難しいことがほとんどです。

そのような状況では突発的にさまざまな事故やトラブルが起こってしまうことも少なくありません。こういったときには素早い対処が必要であり、起こったことに対して冷静に柔軟な対応がとれる人は福祉業界の仕事に向いているといえます。

福祉業界こそ重要！ 内定をつかむ3つのポイントを解説

福祉業界は職種の多さと事業所・営業所ごとに特徴がある点を志望動機にうまく活かせるかが鍵です。

それぞれの特徴を理解し、ほかと比べることでより明確な志望動機が書けるようになってくるでしょう。

また業務に必要な資格が多い点も特徴です。これを活かし熱意や積極性をうまくアピールしましょう。

志望動機がまったく書けず悩んでいる人はこちらの記事を参考にしてください。書けない原因と書き方3ステップを解説しています。

関連記事

「志望動機が書けない」から確実に卒業する3ステップ｜例文付き

志望動機が書けない人は、やるべきことを整理し、一つひとつステップを踏む意識を持つと良いです。この記事ではキャリアコンサルタントと、志望動機を作成する3ステップを解説します。基本から理解でき、かつ参考にできる例文もあるのでぜひチェックしてください。

記事を読む

志望動機の書き出しで差をつける方法をこちらの記事で解説しています。志望動機を強化したい人は参考にしてくださいね。

関連記事

例文8選｜志望動機の書き出しで本気度を見せ差別化する方法

志望動機の書き出しは、志望動機全体を印象付ける大事な部分です。書き出しのコツは「本気度」を伝えること。書き出しの基本的な考え方や高評価を得るコツ、やりがちな失敗についてキャリアコンサルタントとともに解説します。そのまま使える便利なフォーマットも紹介しているので、参考にしてください。

記事を読む

①職種に合わせた志望動機を作る

職種に合わせた志望動機を作ることは重要なポイントです。職種を志望する理由が書かれていなければ、「この仕事じゃなくてもいいよね」と思われてしまい、採用を見送られてしまうことにつながってしまう可能性があります。

志望動機を作成するときは、業界を志望する理由・職種を志望する理由・企業を志望する理由が揃っていなければ、説得力がない内容になってしまい、熱意は伝わらないでしょう。

例文①：介護

例文②：保育

例文③：相談・援助・調整

例文④：医療・保険

例文⑤：栄養・調理

例文⑥：運営・管理

志望動機の書き出しで本気度を伝える方法をこちらの記事で解説しています。ほかの学生と差別化したい人は参考にしてくださいね。

関連記事

例文8選｜志望動機の書き出しで本気度を見せ差別化する方法

志望動機の書き出しは、志望動機全体を印象付ける大事な部分です。書き出しのコツは「本気度」を伝えること。書き出しの基本的な考え方や高評価を得るコツ、やりがちな失敗についてキャリアコンサルタントとともに解説します。そのまま使える便利なフォーマットも紹介しているので、参考にしてください。

記事を読む

志望動機の締めくくりの書き方がわからない人はこちらの記事を参考にしてください。例文付きで解説しています。

関連記事

志望動機の締めくくり例文13選！ そのまま使えるテンプレも紹介

志望動機は締めくくりが大変重要であり、全体の印象を左右します。志望動機の締めくくりの基本ルールをと伝えるべき内容を押さえましょう。この記事ではキャリアコンサルタントと、すぐに使える便利なテンプレートや例文も併せて解説するので、参考にして選考を突破しましょう。

記事を読む

②事業所・営業所ごとの特徴を把握する

志望動機を作成する際は、志望する事業所・営業所の特徴を理解しておく必要があります。事業所・営業所によってそれぞれ理念や方針などの特徴が異なるからです。

事業所・営業所の特徴と自分のやりたいこと、強みなどを関連付けて志望動機を作成しましょう。その企業を選んだ理由が採用担当者に伝わりやすくなり、熱意があるなという評価につながるでしょう。

業界・職種・企業いずれも、なぜ選んだのかを明確化できていれば面接での受け答えもスムーズにいきますよ。

企業分析のやり方を確認しておきたい人はこちらの記事を参考にしてください。企業分析の方法を3ステップで解説しています。

関連記事

企業分析のやり方を完璧にマスターする3ステップ｜よくある注意点も

企業分析には自分に合った企業が見つかるなどのメリットが多くあります。また集めた企業情報をうまく活用することで、就活を効率的に進めることができますよ。この記事では、企業分析の正しいやり方から効率化のコツまでキャリアコンサルタントとともに徹底解説します。

記事を読む

企業理念への共感で志望動機を差別化する方法をこちらで解説しています。志望動機を強化したい人はこちらの記事を参考にしてください。

関連記事

例文9選｜志望動機で企業理念への共感を伝えて唸らせる4ステップ

志望動機に企業理念を盛り込むときは、差別化と具体性が必須です。企業理念の志望動機のメリット・デメリットを理解しつつ、高評価を得られる志望動機を作成しましょう。この記事では、企業理念の志望動機で差別化する方法や具体性を盛り込むコツ、避けるべき注意点を、キャリアコンサルタントと解説します。すぐに使える例文も紹介していますよ。

記事を読む

③業務に必要な資格の取得・勉強をしておく

福祉業界は資格の有無でおこなえる業務の幅が大きく変わります。また、資格を取得することによりキャリアアップも期待できます。

応募する業務に必要な資格の取得・取得に向けた行動をしていることがアピールできると、業務に対する理解度が高く、入社後のビジョンがはっきりしていて積極性があると、良い印象をもってもらえるでしょう。

実際に入社後のキャリアアップをイメージし、業務に必要な資格はどのようなものがあるのか調べ、取得にむけた行動を起こしておきましょう。

福祉業界の職種や現状・トレンドを理解し就活を進めよう！

福祉業界は人の役に立っていると喜びを感じやすく、感謝されることも多いやりがいのある仕事です。しかし、人の役に立ちたいなどのどの職種にもあてはまるような志望動機では熱意は伝わりません。

福祉業界は職種が多岐に渡る分、その特徴を理解しうまく志望動機とマッチさせることができると、熱意が伝わり評価される志望動機になるでしょう。

記事で解説した、福祉業界の現状やトレンドも掛け合わせた志望動機を作成し、就活を進めていきましょう。

記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO（非営利団体）での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan（キャリアカウンセラートレーニングプログラム）を修了

＞ メッセージを読む