正解：B
Pは1番左なので1番目はPである。Qは1番右なので5番目はQである。RはQの左隣なので4番目はRとなる。残る2番目・3番目にSとTが入る。条件「SはTより左にある」よりSがTより前に来るため2番目がS・3番目がTとなる。なお条件「TはRより左にある」も確認すると、Tは3番目・Rは4番目であり条件を満たしている。したがって配置は「P・S・T・R・Q」となりBが正解である。

正解：C
この主張は「研修プログラムBを受講した」から「営業目標を達成した」という因果関係を根拠にしている。Cは、営業目標の達成が「先輩社員による日常的な個別指導」という別の要因によってもたらされた可能性を示しており、研修プログラムBと成果との因果関係を揺るがすため、主張の根拠を最も弱める。Aは受講費用の話であり、費用の高低は研修の効果（目標達成との因果関係）とは別問題であるため因果関係を弱めない。Bは受講者の理解しやすさという満足度・理解度の話であり、理解しやすくても目標を達成するとは限らないため、効果そのものを示す根拠にはならず因果関係を直接弱めるものではない。Dは受講者の合計人数の話であり、人数の多少は研修の効果（目標達成との因果関係）とは別問題であるため因果関係を弱めない。したがってCが正解である。

正解：D
有効求人倍率は「求人数÷求職者数」で算出される。2025年6月の静岡県の有効求人倍率は1.50であるため、求職者2人に対して求人が3件（3÷2＝1.50）存在する計算となり、Dは適切である。Aは2015年から2020年にかけて全県で倍率が低下しているため不適切である。Bは倍率低下の要因が求人数の減少か求職者数の増加かが表からは判断できないため推察できない。Cの2010年から2025年にかけての上昇幅は、愛知県が1.60－0.65＝0.95・静岡県が1.50－0.55＝0.95と同値であり、静岡県だけが最大とはいえないため不適切である。

正解：A
文章全体の中心は、技術導入の成功には単なるシステムの構築にとどまらず、組織風土の変革や現場への支援が不可欠であるという点である。Aはこの主眼を正確にとらえており最も適切である。Bは「技術導入を最優先で進めること」を最重要とする内容だが、本文は「単にシステムを導入するだけでは不十分」と述べており、導入の優先順位ではなく導入後の変革を重視しているため本文の趣旨と異なる。Cは「経営陣が一括管理すべき」としているが、本文は「現場の主体的な試みを後押しする体制」を肯定しており逆の内容である。Dは「従来の業務構造を維持する」としているが、本文は「業務構造や組織風土そのものを根本から変革する」と述べており矛盾する。

正解：A
一般的な「コーポレート・ベンチャー・キャピタル（CVC）」の定義は、自社の事業との相乗効果を意識しつつ新興企業へ投資や支援をおこなう存在である。本文でも経営資源を組み合わせた成長支援に触れており、育成や支援の側面を端的に述べているAが最も整合する。Bは「CVCによる出資を受けることが唯一の手段」としているが、本文は「欧米では自社の経営資源と組み合わせた成長支援が定着している」と述べており、CVCによる出資以外の支援手段の存在を否定していないため手段を限定しすぎており誤りである。Cは「CVC以外の金融機関からの資金調達がきわめて困難」としているが本文にそのような記述はなく過度な推定であるため誤りである。Dは「自社へのリターンや相乗効果を一切考慮せずに無償で支援する」としているが、本文はCVCの目的として「相乗効果や新規事業の創出」を明記しており「一切考慮しない」という点と、投資をおこなう仕組みであるにもかかわらず「無償」とする点の両方が本文と矛盾するため誤りである。

正解：C
Cが正しい。SNS動画広告のサイトアクセス数は32,000人で最多だが、資料請求数は320件であり、Web検索広告の400件を下回る。
Aは誤り。投入費用が最大の展示会出展（800万円）のアクセス数は12,000人で最小である。
Bは誤り。資料請求数が最も多いのは展示会出展の600件で正しいが、受注金額あたりの投入費用（投入費用÷受注金額×100）が最も高いのは展示会出展（800÷7200×100≒11.1%）ではなくSNS動画広告（400÷1600×100＝25.0%）である。
Dは誤り。投入費用あたりの受注金額が最も高いのはWeb検索広告（2400÷200＝12倍）である。

正解：A
ROEは「当期純利益÷自己資本」で算出され、「売上高当期純利益率×総資産回転率×財務レバレッジ」に分解できる。ROEを高めるには、利益率の向上、資産効率の改善、自己資本の圧縮が必要となる。Aは自社株買いにより自己資本を削減するため、当期純利益が一定であればROEが上昇し、最も適切である。Bは財務レバレッジが低下してROEを下げる。Cは利益率を低下させるため誤り。Dは総資産回転率を悪化させるため誤り。

正解：A
Aが正しい。限界利益は売上高1,000万円から変動費600万円を引いた400万円であり、限界利益率は40%となる。ここから固定費300万円を回収した残りの100万円が営業利益である。
Bは誤り。損益分岐点売上高は固定費300万円÷限界利益率40%＝750万円である。売上高800万円のときの限界利益は320万円であり、固定費300万円を引いても20万円の黒字となる。
Cは誤り。固定費が400万円になれば損益分岐点売上高は400万円÷40%＝1,000万円である。
Dは誤り。変動費率を引き下げると限界利益率は上昇し、損益分岐点売上高は低下する。

正解：D
Aは正しい。50〜199人の解約率は160÷8,000＝2.0%で全区分中最小である。
Bは正しい。月間売上高は10〜49人が18,000社×30,000円＝5億4,000万円で最大である。
Cは正しい。10人未満は1社あたり月間利用時間42時間・オプション機能利用率52%でいずれも全区分中最大である。
Dは誤り。500人以上の解約率は50÷2,000＝2.5%である。解約率が最も高いのは10人未満（4.0%）および200〜499人（4.0%）であるため、500人以上が最も高いとは言えない。

正解：D
正解はDである。調査全体で見ると、男性（500人）の肯定的回答（近況報告のため当然41.0%＋守るべき伝統文化9.0%）は500×0.50＝250人、女性（550人）の肯定的回答（33.0%＋5.0%）は550×0.38＝209人であり、合計459人÷1050人≒43.7%となる。「きわめて少数派」と判断することはできないためDは不適切である。

Aは20歳代と30歳代の数値を比較すると正しく、Bも年代が上がるにつれて肯定的な割合が上昇しているため正しい。Cは廃止（無駄な慣習）と縮小（時代に合わせて縮小）をあわせた人数が全体の過半数を占めるため適切である。

正解：A
文章後半で「単に赤字事業の売却方針を示すだけでは不十分」「成長分野への投資と整理をつなげる方針に課題がある」と述べられており、全体の主眼は「事業再編において成長投資と連動した一貫性のある方針を示す必要性」にある。Aはこの結論を正確にまとめており最も適切である。

Bは「東京証券取引所の要請を受けて不採算事業の売却方針を開示することが最重要」としているが、本文はそれだけでは不十分と明記しており要約として不十分である。Cは「過去の貢献度や組織内の摩擦への配慮を考慮して評価している」としているが、本文はそうした配慮が事業判断を先送りさせてきた問題点として述べており、評価の根拠ではなく克服すべき慣習として描かれているため矛盾する。Dは「既存のポートフォリオを維持しながら資本効率を向上させる」としているが、本文は「不採算事業の売却や新規分野への投資配分」という再編を積極的に論じており、現状維持を肯定する内容と矛盾する。

正解：A
SNS企業のEC参入にはまだ限界があり既存ECモールを脅かす存在とは断言できないという主張に対し、B・C・Dはいずれも取扱高の伸びに陰りがあることや体制面・商品構成の課題を示しており、主張を補強する。

一方Aはシステムが決済障害なく安定稼働しているという事象を述べており、これはSNS企業のECとしての信頼性・実力を示す肯定的な情報である。「脅かす存在になりえる」という方向を支持する内容であるため、「まだ脅かすほどではない・即断は早計」という主張の根拠を強めることにはならない。したがってAが正解である。

正解：B
fは1番左なので1番目はfである。bは1番右なので6番目はbであり、その左隣の5番目はaとなる。残る2番目・3番目・4番目にc・d・eが入る。条件「cはdより右に座り、eよりは左に座る」より、左からd（2番目）・c（3番目）・e（4番目）の順に並ぶことが確定する。eは4番目・aは5番目であり条件「eはaより左に座る」にも適合する。したがって並びは「f・d・c・e・a・b」となり、Bが正解である。

正解：B
研究開発拠点の統合がイノベーション創出の効率改善に直ちにつながらないという主張に対し、主張の根拠を強めることにならない事象を選ぶ。

Aは拠点統合にともない優秀な研究者が他社へ流出するという弊害を示しており、統合が効率改善につながらない可能性を示すため主張を補強する。Cは地域市場のニーズ収集体制が失われ、地域特有の製品仕様への対応が遅れるという弊害を示しており同様に主張を補強する。Dは異なる組織文化の統合による意思決定の不全と開発期間の延長という弊害を示しており同様に主張を補強する。

一方Bは管理コスト削減や全体の営業利益率の改善という財務面の好結果を述べており、拠点統合のメリットを示す内容であるため、技術革新への懸念を示す主張の根拠を強めることにはならない。よってBが正解である。

正解：D
従業員1人あたりのITトラブル件数を計算すると、東京本社は15÷500＝0.03件、大阪支社は24÷300＝0.08件、名古屋工場は8÷400＝0.02件、福岡営業所は6÷150＝0.04件、R&Dセンターは10÷200＝0.05件となり、大阪支社は最も少ないどころか最も多い。よって大阪支社が最も少ないとするDは誤りであり正解となる。なおAからCはいずれも正しい。

A：R&Dセンターの1人あたりIT費用は80百万÷200人＝40万円で全拠点中最高である。
B：大阪支社のトラブル1件あたりIT費用は75÷24≒3.1で、福岡営業所の45÷6＝7.5を下回っており正しい。
C：名古屋工場のIT費用（90百万）は福岡営業所（45百万）より多いが、クラウド移行率は名古屋工場（25%）が福岡営業所（50%）を下回っており正しい。