大手企業が経営権を握っている「大手子会社」。大手企業は倍率が高いため、大手子会社を視野に入れようと考えている人もいるのではないでしょうか。

しかし言葉は知っていても実態がわからず、「大手の子会社が就職先として魅力的なのか知りたい」「大手は自分に合っているのだろうか」と悩む人もいるでしょう。

大手子会社の実態を知らずに就活を進めると、選択肢を狭めてしまったり就職後にギャップに悩んだりする恐れがあります。大手子会社の魅力だけでなくデメリットや概要をしっかり把握しておくことで、自分に合った企業かどうか見極められますよ。

この記事では、キャリアアドバイザーの有馬さん、柴田さん、渡部さんのアドバイスを交えつつ、大手子会社を5グループに分けて解説します。大手子会社について詳しく知りたい人は、ぜひチェックしてくださいね。

大手子会社について詳しく理解してエントリー候補に加えよう

言葉を知っていても実態がよく理解できていないという人も多い大手子会社は、さまざまな方法を用いて理解を深めることが大切です。調べて深く理解することによって、より多くの選択肢からあなたに合った企業にエントリーする可能性を高められるのです。

この記事では、まず大手子会社の定義を解説した後、大手企業を5グループに分けて子会社一覧を紹介します。どのような大手子会社があるのかを知って、相性の良い企業を見つけるのに役立ててください。

また、「大手子会社を見つけられない」という人のために、大手子会社を探す方法を説明します。4つの方法を紹介しているので、自分に合ったものを選択してくださいね。

そもそも大手の子会社とは？ 

まずは大手子会社とは何なのかを理解するために、子会社の定義を確認しましょう。子会社とは、株式の50%以上を特定企業が保有している会社のことです。株主総会で会社の方針を決めているため、半分以上の議決権を有する企業が実質的に支配していることを意味するのです。

ここでは、大手企業と大手子会社の違いやビジネス形態による分類方法を見ていきましょう。なお、大企業でも大手と呼ばれない企業がある点に注意が必要です。

大企業は企業規模で定義できるのに対して、大手企業は規模だけではなく業界内の知名度・シェア率も判断する際に用いられるためです。

大企業と中小企業の定義についてはこちらの記事で解説しているので、わからない人はぜひ参考にしてください。

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大手企業と大手子会社の違い

「大手企業と大手子会社の違いがあまりわかっていない」という人も多いのではないでしょうか。違いをわかりやすくするために、親会社の富士通と子会社の富士通ゼネラルのデータを表にまとめているので、確認してみてください。

こちらは富士通の2022年度有価証券報告書と2025年新卒募集要項、富士通ゼネラルの2022年度有価証券報告書と2025年度募集要項・選考についてを参考にしています。

売上高や利益、資本金の桁が異なっていることから、親会社と子会社で事業規模に大きな違いがあることがわかるでしょう。

また、初任給や年間平均給与は大手企業の方が高いことがわかります。事業規模が大きくて利益が出ている分、大企業の方が従業員に報酬という形で還元できているといえます。

勤務時間や年間休日、福利厚生にはほとんど違いがありません。

大手企業と大手子会社では事業規模が大きく異なる一方、給料を除いた待遇面では大きな違いがないことが多くあります。

これから成長する業界や伸びる業界に就職したいひとは以下の記事を参考にしてみてください。将来性の高い仕事に就くポイントをまとめています。

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 ビジネス形態によって2種類に分類可能

大手子会社は、ビジネス形態によって以下の2種類に分類可能です。

親会社と同じビジネスを担う子会社の例として、トヨタ自動車におけるトヨタ車体が挙げられます。トヨタ車体はトヨタ自動車が国内で販売する車の開発・生産を担う企業で、トヨタ自動車と同様のビジネスを担っています。

一方で、親会社と異なるビジネスを担う子会社の例として、ソニーにおけるソニー・ミュージックエンターテインメントが挙げられるでしょう。親会社のソニーは電気機器メーカーですが、ソニー・ミュージックエンターテインメントはエンターテインメント分野において多角的に事業を展開しています。

親会社と同じビジネスを担う子会社の場合は、下請けの形が多いため企画・開発に携わるのが難しくなります。一方で、親会社と異なるビジネスを担う子会社の場合は、異なる事業を展開しているため、親会社の企画・開発にも携われる可能性があります。ビジネス形態によって、携われる仕事の範囲が異なるため事前にしっかり確認してくださいね。

就活のプロに質問！ 大手子会社に就職するのって実際どうなの？ 

「大手子会社では大手企業と同程度の待遇を期待できるはず」「コンプライアンスを重視する大手企業の子会社には、ホワイト企業が多いだろう」と考えている人もいるのではないでしょうか。

就活のプロとして多くの学生をサポートしてきたキャリアコンサルタントに、大手子会社で働くことについて、実態を聞いてみたのでぜひ確認してください。

業界ごとに紹介！ 大手子会社一覧

大手子会社の概要や働く実態を理解し、大手子会社への興味が深まった人もいるかもしれませんね。しかし「大手子会社にはどのような企業があるのか知りたい」「入社希望の大企業に子会社があるのかわからない」と疑問に思っている人もいるでしょう。

ここでは、全部で5つの業界に分けて、大手企業の子会社を一覧で紹介します。どのような大手子会社があるのか確認しながら読み進めてくださいね。

自動車メーカーの大手子会社

自動車メーカーは、自動車の設計や製造、販売をおこなっている企業です。日本車は日本だけではなく世界中で需要があるため、自動車メーカーの多くは国際的に展開しています。

そのなかでも大手企業は膨大な資金を研究開発に投入し、電気自動車（EV）や自動運転の開発・設計に注力しているのです。たとえば本田技研工業は、2030年度までにEV事業に10兆円を投じると発表しています。

そして、設計から販売までの一部の工程を担っているのが大手子会社です。具体的にどのような企業があるのか、以下で見ていきましょう。

自動車業界の志望動機を作成する方法はこちらの記事で解説しているので、ぜひ参考にしてください。

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トヨタグループ

トヨタ自動車は、高い技術力と革新的な製品で知られている世界トップクラスの自動車メーカーです。自動車の開発や製造、販売に関連する以下のような企業を子会社として持っていて、それぞれが専門分野でトヨタ自動車を支えています。

電気機器メーカーの大手子会社

電気機器メーカーは、電気製品の設計や製造、販売をしている企業です。電気機器メーカーは他社との競争が激しいため、売り上げを伸ばすために新技術の導入に努めて、高性能かつエネルギー効率の良い製品を開発しています。

そのなかでも大手企業は研究開発にコストを費やし、最先端技術を開発したり、新製品を設計したりしているのです。また、長年の実績と信頼によって消費者から高い評価を得ていて、品質面では優位性があります。

そして電気機器メーカーの子会社には、特定の製品や部品に特化した企業が存在し、開発や製造を中心におこなっています。一方で、電気機器とは別のビジネスで子会社を有する大手電気機器メーカーもあるので、グループごとに確認していきましょう。

ソニーグループ

ソニーは2024年5月時点で、国内の時価総額ランキングで5位にランクインする電気機器メーカーです。電気機器メーカーでは最上位に位置していて、カメラやテレビ、ヘッドホンなどのさまざまな製品を販売しています。

ソニーは持ち運び可能な音楽プレーヤー「ウォークマン」をはじめとした革新的な商品を数多く開発していて、知名度が高い企業です。

また、電気機器だけではなく、金融やエンターテインメントの分野もグループとして手がけています。ソニーの子会社の一例は以下のとおりです。

日立グループ

日立製作所は家電製品や鉄道車両など、人々の暮らしを支える製品の開発や製造をおこなう電気機器メーカーです。技術に定評のある日立グループを支えているのは、以下のような子会社です。

富士通グループ

富士通は、コンピュータ機器や通信システム、情報処理システムなどを手がける企業です。当初は通信機に特化した企業として1935年に独立しました。

現在は大量のデータを高速に処理するデータセンター、それを構成するサーバー、スマートフォンの通信を支えるモバイルネットワークなどを提供しています。そんな富士通を支える子会社の一例は以下の通りです。

通信の大手子会社

通信は、音声通話やデータ通信、インターネット接続などの現代では欠かせなくなった通信サービスを提供する企業が集まる業界です。技術革新のスピードがすさまじく、5Gの普及によってより高容量で低遅延な通信が可能になりました。

そのなかでも大手企業は最新の通信技術の開発と導入に積極的で、5GやIoT（Internet of Things）、クラウドサービスなどの分野で先駆的な取り組みをおこなっているのです。

通信の大手子会社には、光回線やシステム開発など特定の領域に特化した企業があります。通信の大手子会社を紹介しているので、どのような企業があるのかチェックしてみてくださいね。

通信業界の志望動機を書くコツはこちらの記事で解説しています。

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NTTグループ

NTTは日本を代表する大手通信企業で、固定電話、モバイル通信、インターネット、クラウドサービス、データセンターなど、幅広い通信サービスを提供しています。

以下で紹介する子会社も通信関連のビジネスをしていて、グループ全体で通信網を支えています。

総合商社の大手子会社

総合商社は、エネルギー・金属・化学品・食料・機械・金融・不動産など、さまざまな分野でビジネスを展開する企業です。多種多様な商品やサービスの取引をおこなう企業であり、国内外での貿易や投資、プロジェクト開発などを手がけています。

そのなかでも大手企業はグローバルに展開しているので、世界で活躍できる優秀な人材の獲得・育成に注力しています。

総合商社の子会社は、親会社と同様にエネルギーや繊維、化学品などの特定の分野に特化した企業が多いです。ここでは総合商社の大手子会社を紹介していきましょう。

総合商社についてはこちらの記事で詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてください。

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伊藤忠グループ

伊藤忠商事は、日本の総合商社で第2位の売り上げを誇る五大商社の一角です。かつて繊維に特化した商社として世界的に有名だった名残から、現在も繊維や食料品といった非資源分野を得意にしています。

そのため、以下で紹介する伊藤忠グループの子会社には、非資源分野を手がける企業が多く含まれています。

三井物産グループ

三井物産は、伊藤忠商事と同様に五大商社として数えられる総合商社です。三井物産は、金属資源や鉄鋼製品、エネルギーなどの資源分野を得意としています。

しかし、資源分野は価格変動リスクが大きい一面もあるため、食品や消費財などの非資源分野にも力を入れています。そんな三井物産グループの子会社の一例は以下の通りです。

人材サービスの大手子会社

人材サービスは、企業と求職者を結びつける役割を担い、雇用市場の円滑な運営をサポートする業界です。人材の採用、派遣、教育・研修、キャリアコンサルティングなど、多岐にわたるサービスを提供しています。

そのなかでも大手企業は国内外に広がるネットワークを持っているため、多様な業界や職種に対応したサービスを提供可能です。また、AI（人工知能）やビッグデータを駆使したマッチングシステムにより、精度の高いマッチングの実現を目指しています。

そして人材サービスの大手子会社は、業界や年齢、属性によって顧客を絞った就活・転職支援サービスを提供しています。人材サービスと違うビジネスを展開している子会社もあるので、合わせてみていきましょう。

人材業界に向いている人の特徴はこちらの記事で解説しているので、就職を検討している人はぜひチェックしてください。

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リクルートグループ

リクルートは人材紹介、求人情報提供、広告、マーケティングソリューション、ITソリューションなど、幅広いサービスを展開する企業です。リクナビやindeedなどの求人情報サイトを運営していて、求職者と企業のマッチングをサポートしています。

リクルートはグループ全体で多種多様なビジネスを手がけていて、以下のようにさまざまな子会社が存在しています。

自分に合った方法を選択しよう！ 大手の子会社を探す4つの方法

誰もが知っている大手企業とは異なり、大手子会社は見つけにくい傾向があります。そのため、正しい探し方を把握していないと、エントリーすらできない恐れがあるのです。

そうならないためにも、ここからは大手の子会社を探す方法を紹介します。企業探しに就活サイトをメインで使用しているものの、どんな会社があるのかわからなくて大手子会社を見つけられていない人はぜひ参考にしてください。

①「大手企業　子会社」で検索する

GoogleやYahoo！などの検索エンジンの検索窓に、「大手企業　子会社」と入力してみましょう。企業は子会社の情報をまとめた一覧ページを作成しているので、一度に複数の子会社をチェックできます。

たとえば「トヨタ自動車　子会社」と入力すると、トヨタグループ会社概要ページが出てくるので、トヨタ自動車の子会社やグループ会社を確認可能です。

また「大手企業　業界」で検索すると、特定の業界で子会社を絞り込めます。たとえば「トヨタ自動車　ハウスメーカー」と入力した場合、トヨタホームが検索結果に出てきます。

親会社から子会社を絞り込める方法なので、魅力を感じている大企業がある場合はぜひ試してみてください。

②親会社のホームページ（HP）を確認する

親会社の概要が記載されたHPには、子会社の情報も詳しく書かれています。そのため、気になる親会社がある場合は、企業のHPから子会社の情報を確認可能です。

たとえばSoftBankのHPにはグループ企業一覧ページが用意されていて、国内で展開する子会社をチェックできるようになっています。

また掲載している子会社のHPリンクも設置されていて、子会社の会社概要やサービスも知ることが可能です。本選考やインターンシップの情報が掲載されているケースもあるので、気になった企業は詳しく見ておきましょう。

③就職四季報や業界地図を見る

就活を始めた多くの学生がチェックする就職四季報や業界地図でも、子会社を探せます。

就職四季報は掲載数や扱うデータによってさまざまなバージョンが発行されていますが、子会社を調べる場合は就職四季報優良・中堅企業版がおすすめです。約4,600社が掲載されていて、複数のデータから優良企業を探せます。

業界地図には同じビジネスをおこなう親会社と子会社がつながって描かれ、企業間の関係性を確認しやすくなっています。どちらも細かいデータが記載されているため、詳しく見ると優良企業かどうかを判断するのに役立つのです。

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④OB・OGの就職先を確認する

大学のキャリアセンターでOB・OG名簿が閲覧できることもあるため、一度確認してみる方法もおすすめです。OB・OGが就職した企業を確認することで、子会社を見つけられることがあるためです。

たとえばトヨタ車体に就職した先輩がいれば、トヨタ自動車の子会社であるトヨタ車体を把握できます。また、同じ大学の先輩が選考を突破していることから、学歴フィルターで落とされないことも同時に確認可能です。

ただし、名前が親会社と異なっていて子会社だと判別できない企業がある点に注意してください。たとえば富士通の子会社であるモバイルテクノに就職している先輩がいたとしても、富士通の子会社だとは気付かないでしょう。

企業名が似ていないと子会社を発見できないので、これまでに紹介した方法と併用しながら探してくださいね。

OB・OG訪問の手順についてはこちらの記事で解説しています。

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大手子会社の魅力とは？ 5つのメリットを解説

「大手子会社で働くメリットはあるのだろうか」「大手子会社を就職先として選択しても大丈夫なのか」と、大手企業の子会社で働くことに対して不安を感じている人もいるのではないでしょうか。

大手子会社のメリットを知っておくことで、就職先の候補として加えて良いかを判断する際の基準になるので、ここからは大手子会社で働くメリットを5つ紹介します。大手子会社を就職先として選択するか迷っている人はぜひ読んでみてください。

①経営基盤が安定している

大手子会社は経営基盤が安定していて、独立した大手企業や中小企業よりも倒産するリスクが小さい傾向にあります。なぜなら、バックにいる親会社が資金を調達したり、商品・サービスを購入したりするためです。

また、親会社が業務を振り分けることも多く、仕事がなくなることはほとんどありません。高確率で一定の収益を上げられる体制が整備されているため、経営基盤は安定しているといえます。

ただし、親会社の業績が不安定な場合は、大手の子会社でも安定性に欠ける可能性もあります。安定性を確かめるためには、売り上げや利益が年々減少していないか、年度によってバラつきがないかを親会社の有価証券報告書で調べてみてくださいね。

②親会社よりも倍率が低くて就職しやすい

親会社である大手企業は学生から人気を集めていて、エントリー人数が非常に多いです。一方で、大手子会社は大手企業に比べると知名度が低いため、エントリー人数が少なく低倍率で就職しやすい傾向があります。

また、大手企業の選考では優秀な学生と比較されるため、内定を獲得するのが難しいのです。そもそも多数の応募者から絞り込むために一定以上の学歴がなければ、書類選考を突破できない企業もあります。

一方で大手子会社は、学歴フィルターが設けられていない場合も多く、人柄や将来性を重視している傾向があります。学歴がなくて大手企業への就職に自信を持てない人は、大手子会社へのエントリーを検討してみましょう。

③一般的な中小企業よりも待遇や福利厚生が整っている傾向にある

社員の働きやすい環境を用意するために、大企業は福利厚生の整備に注力しています。そして子会社にも同等の福利厚生を完備している大企業が多くあります。

そのため、大手子会社では一般的な中小企業よりも待遇や福利厚生が整っている傾向にあるのです。たとえばトヨタ自動車の子会社であるトヨタ車体では、以下の福利厚生が整備されています。

トヨタ車体は仕事とプライベートの両立を掲げて、衣・食・住・余暇のさまざまな角度から社員をサポートしています。

また親会社のノウハウを活かして研修制度が充実している企業も多いため、働きながら業界最安トップクラスの知識や技術を学べる可能性がある点も魅力の一つです。

ただし、大手子会社だからといって必ずしも福利厚生が整備されているわけではありません。期待していたほどの福利厚生がなかったということがないように、事前に企業のHPを見てチェックしてくださいね。

④社会的信用がある

倒産リスクが小さくて相対的に収入が高い大手子会社に就職すると、社会的信用を獲得できる点も大きなメリットといえます。独立した中小企業や個人事業主と比較すると社会的信用があるため、住宅ローンやカーローンの審査に通過しやすい傾向があるためです。

金融機関は審査をする際、年収や勤務先の安定性などを確認しています。そのため、大手企業がバックにいて収入が高い傾向にある大手子会社に勤務していれば、審査で有利に働く傾向にあるのです。

ただし、クレジットカードやローンの利用実績も確認しているので、延滞情報や収入に見合わない借入が記録されている場合は、審査落ちする可能性があることに注意しましょう。

⑤親会社から出向してきた優秀な上司の元で働ける

大手子会社の役員や部長などの要職は、親会社から出向してきた人が務めるケースが多くあります。将来を期待されている人材が配置されるケースもあるため、優秀な上司の元で働けるのです。

優秀な人材をまとめてきたマネジメントスキル、大企業で実践している効率の良い働き方、結果を残すために必要な考え方などを吸収できるでしょう。

しかし、出向してくる人が必ずしも優れているとは限りません。それでも、独立した中小企業と比較すると、優秀な上司と働けるチャンスは大いにあります。

やめとけといわれる理由！ 大手子会社で働くデメリット3選

倍率が低いにもかかわらず大企業と同等の待遇を得られる可能性がある大手子会社ですが、もちろんメリットばかりではありません。もし魅力だけを見て入社すると、ギャップが大きくて働き続けるのが難しくなる可能性があります。

そうならないためにも、ここからは大手子会社で働くデメリットを説明します。「大手子会社で働くのはやめとけといわれて不安」という人は、ぜひ参考にしてください。

①重要な役職に就くのが難しい

大手子会社の役員や部長などの重要な役職は、親会社から出向してきた人が務める傾向にあります。出向社員によって責任ある役職が埋まっていて、大手子会社の社員は重要なポストに就くのが難しいといえます。

また、結果を残しても出世できる範囲が限定されている可能性が高く、仕事に対するモチベーションを保ちにくいです。

ただし、大手子会社に就職したからといって、出世のチャンスがまったくないわけではありません。たとえば、トヨタ車体では生え抜き人材が2023年から社長に就任しています。

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②親会社の意向が強く意思決定の自由度が低い

大手子会社は50%以上の株式を保有する親会社の意向が強く反映されるため、意思決定の自由度が低いです。そして親会社から割り振られた仕事を指示通りにおこなうことが求められていて、自身のアイデアを実現するチャンスは限られる場合もあります。

そして自由度が低いことに加えて、意思決定のスピードが遅くなるのもデメリットといえます。親会社の意向に従うため、迅速な判断や行動が難しい場合があることを把握しておきましょう。

また、親会社が避けたい細かい仕事や非効率な事務作業ばかりを任されるケースもあります。ただし、親会社がいなければ事業の存続が難しくなる可能性もあるため、簡単には断れないのです。

裁量の大きな環境で働きたい人は、独立した中小企業への就職であれば実現可能性が高いので検討してください。「1年目から意思決定の自由度が高い環境で働きたい」という人には、新卒社員にも意思決定権のあるベンチャー企業やスタートアップ企業などもおすすめです。

③会社が売却されるリスクがある

安定性の高さが魅力の大手子会社ですが、会社売却のリスクがあります。赤字が続いたり、親会社が事業方針を変更したりすると子会社を売却する場合があるのです。

たとえば、電気機器メーカーのNECは2020年、子会社化していたNECディスプレイソリューションズをシャープに売却しています。

親会社が大手子会社を売却すると、別企業の子会社もしくは独立した中小企業になります。売却によって働き方が大きく変わったり、人員削減のためにリストラされたりするかもしれません。

また、大手企業の子会社であるメリットがなくなる可能性がある点にも注意しましょう。

積極的に応募しよう！ 大手子会社に向いている人の特徴

「大手子会社で働きたいが、自分に合っているかわからない」「自分の性格や特徴が活かせるか知りたい」など、大手子会社で働くことに悩みを抱えている人もいるでしょう。

大手子会社に向いている人の特徴を把握することで、エントリー先選びのヒントになります。また、向いている人の特徴とマッチしていれば、入社後も楽しく働ける可能性が高いです。

ここでは、大手子会社に向いている人の特徴を紹介します。自分の性格や特徴と合っているか確認しながら、読み進めてくださいね。

①安定性を重視している

大手子会社は親会社から案件をもらえたり、資本を提供してもらえたりします。そのため、経営基盤が安定していて倒産リスクが非常に小さく、安定性を重視している人に向いています。

また、親会社のネームバリューを使って商品やサービスを販売できるのも、大手子会社ならではの強みです。得意先が多い分、一気に売り上げが落ちる可能性は低く、リーマンショックのような経済危機が発生した場合を除けば安定的に給与をもらえるでしょう。

大きな変化なくなるべく同じ会社で働きたいという人に、大手子会社は向いています。

②ワークライフバランスを実現したい

大手企業は社員のパフォーマンス向上のために、テレワークや休暇制度の充実など、ワークライフバランスの実現が可能な制度を整備しています。

親会社と似た制度を用意している大手子会社もあるため、ワークライフバランスを実現しやすくなっているのです。

たとえばソニーの子会社であるソニー銀行では、「2022年度の在宅勤務の割合46%」「女性の育児休業取得率100%」「女性の産育休取得者復職率100%」など、ワークライフバランスを実現しやすい環境が整備されています。

仕事と私生活のバランスを取りたいという人は、大手子会社の福利厚生をチェックしてみてください。

③待遇や福利厚生を重視する

大手子会社には、親会社に準じた待遇や福利厚生で働ける企業があります。同じ規模の中小企業と比較すると優れた環境が用意されているケースが多いため、大手子会社は待遇や福利厚生を重視する人に向いています。

待遇や福利厚生は説明会や面接で聞きにくいので、会社のHPやOB・OG訪問で確認するのがおすすめです。

④重要な役職への出世にこだわっていない

大手子会社の役員や部長といった重要な役職には、親会社から出向してきた人が就きます。そのため、大手子会社に直接入社した生え抜き人材が、要職に出世できる可能性は低いです。

マイナスにとらえる人もいるかもしれませんが、出世することよりも充実した研修制度のなかでスキルを磨きたい人や、ワークライフバランスを重視したい人には適した環境だといえます。

ただし、面接やエントリーシート（ES）で出世にこだわっていないことを伝えるのは避けましょう。仕事に対するモチベーションが低いと判断され、選考突破が難しくなる恐れがあるためです。

ミスマッチを防ごう！ 大手子会社に向いていない人の特徴

仕事を長く続けられない原因の一つとして、業務内容や社風とのミスマッチが挙げられます。相性が悪い仕事で働き続けるのは難しいため、入社前の確認が必要です。

そこで、ここでは大手子会社に向いていない人の特徴を解説します。当てはまるものがないかチェックしながら、自分が大手子会社の社員として納得感のある働き方ができそうかどうか確認してみましょう。

①自身のアイデアを実現したい

大手子会社では、親会社である大企業の意向にしたがって仕事をすることが多くなります。そのため、仕事を通じて自身のアイデアを実現したいと考えている創造的な人には、大手子会社は向いてないかもしれません。

特に親会社と同じビジネスを担う子会社では、この傾向が強いといえます。なぜならば親会社が方針を決定して、子会社がその方針をもとに開発や設計をおこなうのが一般的なためです。

イノベーティブに働きたい人には、方針を決められる大企業や親会社のいない中小企業が向いています。

②仕事に対するモチベーションを高く保ちたい

役員や部長といった要職は親会社から出向してきた人が務めるため、大手子会社に入社した人は出世できる範囲が限られています。

大手企業や大手子会社では横ならびに昇進していくのが一般的で、ずば抜けた結果を残せなくては先に出世できることはあまりないのです。そのため、仕事に対するモチベーションを高く保って結果を残したいと考えている人には、物足りないと感じてしまう場合もあります。

また、基本的には大手企業の方針に従うので、与えられた指示によって働く機会が多いです。そのため、自主性を持って働きたい人にとってはやりがいを感じにくいこともあります。

大手子会社を視野に入れて選択肢を広げ納得の行くキャリアを築こう

大手企業が50%以上の株式を保有している大手子会社。親会社と同じビジネスを担う子会社と親会社と異なるビジネスを担う子会社の2種類に分類でき、多くの大手企業は子会社を持って多角的に事業を展開しています。

そして大手子会社には、安定性の高さや充実した福利厚生などの魅力があります。ただ、探しにくさからエントリー者数は少ない傾向にあり、そもそも大手子会社をエントリー候補としてみていない学生がいるのも事実です。

しかし、大手子会社に向いている人が就職できれば、長い社会人生活を楽しめる可能性が高まります。「大手子会社を見ていなかった」という人がいれば、大手子会社を視野に入れて選択肢を広げてみてはいかがでしょうか。

記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO（非営利団体）での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan（キャリアカウンセラートレーニングプログラム）を修了

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