ボーナスのない会社に勤めていると、ボーナスが支給される人・環境が羨ましく感じられることもありますよね。あるいは、転職を検討していて、気になった求人に賞与なしの記載を見つけ「どうしてボーナスがないの？」と驚いたという人もいるのではないでしょうか。

ボーナスは支給されるのが普通というイメージを持っていると、ボーナスがない会社に対して「資金面の余裕がないのでは」と不安を持つこともありますよね。しかしボーナスの有無だけでは会社の価値は測れません。

この記事ではキャリアアドバイザーの涌井さん、加藤さん、古田さんとともに、ボーナスがない会社の背景や、ボーナスのない会社で年収アップを狙う方法について解説していきます。勤務先や志望企業にボーナスがないことで悩んでいる人はぜひ参考にしてください。

ボーナスのない会社が合う人もいる！ 鍵は自分に合う仕事環境の発見

前提として、ボーナスを支給するかどうかはそれぞれの会社が判断することなので、ボーナスがないからといって必ずしも「業績が悪い」「待遇が悪い」とはいえません。

ボーナスとは違った形で社員に利益を還元する会社もあるため、ボーナスがない会社をひとくくりにして考えると、その会社の魅力を見落とすかもしれません。

そのためこの記事ではまず、ボーナスがどういったシステムであり、なぜボーナスを支給しない会社があるのかを解説します。ボーナスそのものへの理解を深め、会社の魅力をボーナスの有無だけで測ることが現実的に難しいことを確認しましょう。

後半からはボーナスのない会社で昇給を狙う方法や、メリット・デメリットを考慮したうえでボーナスのある会社へ転職する人が持つべき心得などを紹介します。自分の価値観に合った会社で働くために、ボーナスがない会社の働きがい・働きやすさについて考えていきましょう。

ボーナスを支給しない会社は何割？ まずは日本のボーナス事情を確認

ボーナスがないことに不安や不満を感じるのは、根底に「ボーナスはあるのが普通」という考えがあるからかもしれません。たしかにボーナスは古くからある報酬制度の一つで、ニュースでボーナスの全国平均額などが報道されることもあるので、そう思うのも自然でしょう。

しかし、ボーナスを支給するかどうかは各会社の任意であり、当然支給しない会社もあります。まずはボーナスのない会社がどのくらいあるのか、ボーナスの有無が年収にどれほど影響するのかを確認し、ボーナスがない環境に対してフラットな視点を獲得しましょう。

給与体系への理解を深め、働く環境を選択するうえでの参考にしてください。

夏季・冬季のボーナスを支給しない国内企業はそれぞれ約3割

ボーナスとは、会社の利益を従業員に金銭で還元するための仕組みです。つまり会社の利益が高ければボーナスも高く、反対に利益が出せなければボーナスは下がります。月々の給与とは別に、夏季・冬季の年2回支給されることが多いです。

ただし、厚生労働省の毎月勤労統計調査令和5年9月分結果速報等および毎月勤労統計調査令和6年2月分結果速報等によると、夏季のボーナスを支給する事業所は65.9%、冬季のボーナスを支給する事業所は69.0%と、どちらも全国の7割に満たないです。

夏季・冬季のボーナスを支給しない会社がそれぞれ3割以上あると考えると、ボーナスがない会社が珍しいとはいえません。

ボーナス・インセンティブ・寸志は異なるシステム

利益を還元する仕組みとして、インセンティブや寸志という名前を聞いたことがある人もいますよね。いずれも基本給には含まれない金銭報酬であり、年収を変動させる要因になります。

ボーナス制度は導入していないもののインセンティブや寸志はある、といった会社もあります。いずれも導入するかしないかは会社の判断によって分かれ、金額の決め方も会社によって異なります。

一度に支給される金額は、多くの場合ボーナスが最も高額になります。先に引用した毎月勤労統計調査令和5年9月分結果速報等および毎月勤労統計調査令和6年2月分結果速報等によると、夏季・冬季ボーナスの平均額の合計は約79万円です。

一方、寸志は「少しの気持ち」という意味であり、ボーナス支給対象外の従業員への労りや感謝の証として渡されることもあるので、ボーナスよりは低額になります。インセンティブは個人の手腕で金額が大きく変わるため、場合によってはボーナスの平均額を超えることもあります。

このようにボーナス以外にも利益が還元されるルートは複数あるので、念頭に置いておいてくださいね。

ボーナスがないのはなぜ？ よくある4パターンから会社の事情を分析

ボーナスを支給しない会社も珍しくないことを解説しましたが、ボーナスがない理由はさまざまです。必ずしもネガティブな理由とは限りません。

場合によってはボーナスがないことで安定的に高い収入を得られる場合もあるので、ボーナスがないからとひとくくりにせず、それぞれの会社を分析して今後の職場選びの材料にしましょう。

この章では会社がボーナスを支給しない理由を4パターンに分けて解説していきます。勤務先や気になる会社がなぜボーナスを支給していないのかを考える際の参考にしてください。

パターン①給与形態に年俸制を採用している

年俸制とは、1年分の報酬を事前に決定する給与形態で、ボーナスに相当する額が事前に年俸に組み込まれているという考え方です。そのため、ボーナスの支給は基本的にはありません。対照的に月給制は、報酬を月ごとに決定し、ボーナスも業績に応じて都度金額が決まる仕組みです。

年俸制を採用する会社は、報酬を年に1回まとめて支給するわけではありません。給与総額を12分割した額が月々支払われるのが基本です。これは労働基準法によって定められたルールに則った支払い方法です。

つまり、ボーナスに相当する報酬が、毎月の基本給とともに分割して支払われている可能性があるのです。この場合はボーナスがないからといって、年収がボーナスのある会社に比べて極端に低くなることはありません。

パターン②会社が成長途中で給与体系が整いきっていない

スタートアップやベンチャーなど、設立して間もない会社も、ボーナス制度を導入していないことがあります。

起業して間もない会社は、たとえ利益が出ていても社員に一気に多額のボーナスを支給するほどの余裕がなかったり、業績に応じて報酬が変動するシステムを使いこなすための人材やコストをそろえられていなかったりするためです。

ただし、ボーナスに対応するには不十分なものの利益は出ているという状態であれば、インセンティブやそのほかの福利厚生によって利益が還元されることもあります。資格手当や従業員持株制度など、金銭が発生する福利厚生が充実していることもありえるので、チェックしましょう。

また、成長過程の会社は利益や社員数が安定しにくいため、人件費の見通しを立てやすい年俸制を採用することで、社員の不安払拭と安定的な会社運営を図ることもあります。

スタートアップ企業やベンチャー企業については以下の記事で詳しく解説しているので、参考にしてみてくださいね。

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ベンチャー企業とは？ 他形態にはない6つの魅力を知らないと損！

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パターン③会社にボーナスを支給する余裕がない

経営の安定性を優先してボーナス制度を導入しない会社とは別に、そもそもの利益が十分でない会社は、当然ボーナスを支給できません。ボーナスは会社の利益を社員に還元するシステムなので、還元するだけの利益がなければボーナスはなくなります。

ボーナス制度自体は会社にあるものの、利益が出ていないためにボーナスがカットされているというケースもあります。

ボーナスは景気やビジネストレンドの影響を受けやすいので、ボーナスがあるという認識で入社したにもかかわらず、実際にはボーナスが支払われなかったということもありえるのです。

パターン④会社と社員のパワーバランスが崩れている

ボーナスを支給するかどうかを判断するのは基本的に会社側です。よって、たとえ利益が出ていてもボーナスが出ないことはありえます。

たとえば経営戦略として一定以上の資金を確保したいといった狙いがある場合もあれば、会社が人件費を削減したいと考えている場合もあります。もし労働に見合った報酬が得られていないときは、会社の労働組合を通じて経営層に自分の権利を主張しましょう。

また、人事評価で「ボーナスを支給する基準を満たしていない」と判断された場合もボーナスは出ません。自分と同等の働きをしている同僚がボーナスを支給されているなど、明らかに不当な扱いを受けているのであれば、ハラスメントに該当する可能性があります。社内の相談窓口や、社外の専門機関に相談しましょう。

相談窓口の例としては以下が挙げられます。いずれも無料で相談できるので、不安を抱えている人は気軽に相談してみてくださいね。

ボーナスがないのは危険な会社の特徴？ 見極め方を社労士が解説

ボーナスがない会社をひとくくりにすることはできないものの、利益が十分でないためにボーナスを出せない会社があるのも事実です。「リスクを避けるにはボーナスのある会社に行くべきでは？」と考える人も中にはいるでしょう。

しかし、ここまで解説したとおり、ボーナスがあるかないかだけでは会社の状況を判断することはできません。リスクを回避しようとするあまり、魅力的な会社を見逃してしまったら損ですよね。

働きやすい環境を得るには、ボーナス以外にもさまざまな基準を持って会社を多角的に確認する必要があります。では、具体的にはどういったポイントを見れば、より適切に会社を見極めることができるのでしょうか。

今回は社労士の涌井さんに、会社の価値観や成長性の分析の仕方を解説してもらいました。涌井さんは労働に関する法律の専門家として、会社と労働者の間のさまざまなトラブルに向き合っています。涌井さんの意見を参考に、自分が安心感や意欲を持って働ける会社がどんなところなのかを明らかにしていきましょう。

危険な会社の一つとして、ブラック企業が挙げられます。会社の待遇や労働環境に不安や不信感を抱いている人は、こちらの記事を参考にその会社の状況を見極めてくださいね。

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働きやすさを感じる人も！ ボーナスのない会社の隠れたメリット3選

ボーナスの有無だけで会社の価値を測れないのは、ここまで解説したとおりです。ボーナスがなくとも、働きやすさに影響する魅力を持った会社も多く存在します。

そこで今回は、ボーナスがない会社が持っている可能性のある魅力を3つ紹介します。ボーナスのない会社すべてに当てはまるわけではありませんが、以下のポイントに惹かれた人や、ボーナスのない会社に関心のある人は、自分にとっての働きやすさを考えるための参考にしてみてください。

①年俸制だと月給が高めに設定されていることもある

年俸制は1年間の給与総額を事前に決定し、それを月々に分割して支給する給与形態です。給与総額は基本給と手当の総計であり、ボーナスも手当に該当します。よって、その会社がボーナスに相当する金額を手当として計算している場合は、その額も事前に決められ、12分割されて支払われるのです。

ボーナスにあたる報酬が月給に上乗せされるので、月々の収入が平均より高くなりやすいといえます。

貯金や堅実な資金運用をおこなう人、毎月の出費がかさむ人などにとっては、月給の高さはメリットになるかもしれません。

②年収が業績に左右されにくいので安定する

ボーナスは通常そのときの業績によって額が変動するため、ボーナスが支給されることを前提にして生活設計をおこなっていると、会社の利益が上がらなかったときにプランが破綻する可能性があります。

たとえば、夏季に40万円のボーナスを受け取るつもりで高額な買い物をしたにもかかわらず、実際には10万円しかボーナスが出ず、思わぬタイミングで節制せざるを得ないといったことがありうるのです。

事実、帝国データバンクによる2020年冬季賞与の動向調査によると、新型コロナウイルス感染症の影響で世界的に景気が悪化したタイミングで、調査対象の全国11,479社のうち46%が冬季のボーナスを減額またはカットしています。

業界別で見ると、小売以外のすべての業界で、ボーナスを増額させた会社より減額させた会社のほうが割合は高いです。小売業界も増額させた会社が著しく多いわけではないので、程度の差はあれどどのような業界もボーナスの額は業績によって揺らぐといえます。

はじめからボーナスがなければ、年収は業績に影響を受けずに安定するため、支出管理などもおこないやすくなります。

③退職のタイミングを柔軟に決められる

ボーナスを支給するタイミングは会社によって異なるものの、夏季は6～7月、冬季は12月頃に支給するのが一般的です。また、ボーナスは支給のタイミングに会社に籍を置く社員にしか支給されません。

そのため、何らかの理由で退職したいにもかかわらず「ボーナスをまだもらえていないから」と退職をためらってしまう人もいるのです。

ボーナスが年収に占める割合が高ければ高いほど、ボーナスのことを考えて退職が後ろ倒しになりやすいです。退職理由が体調不良などの場合は、ボーナスのために無理に仕事を続けることで、心身の健康を害してしまうことも考えられます。

また、退職までいかずとも、休職の場合もボーナスがタイミングに影響する可能性があります。ボーナス支給対象者の基準として出勤日数や実績などを含んでいる会社では、休職によってボーナスがなくなったり減額したりすることもありうるのです。

このようにライフプランにボーナスを影響させたくない人は、ボーナスのない会社で働くのも手です。

ボーナスがなくても昇給は可能！ 自力で年収アップを狙う3つの方法

ボーナスのない会社に勤めていると、年収を上げるためにボーナスのある会社に転職しようと考える人もいるかもしれません。あるいは、ボーナスをもらっている人がうらやましいと感じることもありますよね。

しかし、現在の会社にボーナスがないこと以外の不満がないのであれば、いきなり辞めてしまうのはもったいないです。

年収を上げる方法はボーナスだけではありません。加えてボーナスは業績次第で額が変わるので、年収を安定的にアップさせるにはボーナスに頼りきりになるのも危ういものです。転職の前に、まずはここで紹介する方法で、現在の会社で年収を上げられないかを検討してみましょう。

①人事考課を高めて基本給を上げる

人事考課とは、能力やパフォーマンス、組織への貢献度などにもとづいて社員を評価することです。評価は昇進や昇給に直結するので、基本給を上げるには人事考課で高評価を獲得することが欠かせません。

また、優秀な人材と評価されれば、重要な案件を任される可能性も高まります。成果を挙げるチャンスが増えれば、さらなる高評価を狙える良いサイクルを作り出せるのです。

もし難しい案件で期待どおりの成果を挙げられなかったとしても、チャレンジしたという事実と、そこから得た学びを別の機会に活かすことができれば、それも評価のポイントになります。

人事考課は上期・下期の年2回おこなわれるのが一般的です。人事考課のタイミングに向けて日々の業務のなかでアピール材料を作っていき、年収の底上げを図りましょう。

②月収に資格手当をプラスする

会社によっては、社員のスキルアップ促進を図るために、業務に関連する資格を取得した社員に手当を出すところもあります。資格を取得した見返りとしてそのときに手当を出す場合もあれば、一度磨いたスキルは衰えないという前提で毎月手当を出す場合もあります。

資格を取得して専門性を高めれば、仕事の質が上がったり業務の幅が広がったりといった効果も期待できるので、働きぶりを評価されやすくなるのもメリットです。資格取得という努力そのものも、積極性や成長意欲が高いと見なされ、社内での高評価につながる可能性があります。

会社によって資格手当制度を設けているところと設けていないところがあるので、各会社の福利厚生を確認しましょう。

③副業で新しい収入源を獲得する

社内での昇給を目指すことが難しい場合には、副業も手段として検討してみましょう。近年は手軽に副業を始められるサービスも充実しているので、場合によっては趣味で報酬を獲得することも可能です。

また、自分の特技を活かして報酬を得ると、達成感や充実感から本業にも張り合いが出るかもしれません。

近年は副業を支援するサービスも充実していて、副業を始めやすい環境が整っています。サービスの多くは、依頼をしたい人と依頼を受けたい人をWeb上でマッチングさせるクラウドソーシングです。クラウドソーシングサービスには以下のようなものがあります。

ただし、会社によっては副業を禁止していることもあるので、就業規定をよく確認したうえで検討してください。

それでもボーナスが欲しいと思ったら？ 転職に失敗しないための心得

ここまでボーナスのない会社の事情や魅力について解説してきましたが、メリット・デメリットを踏まえたうえで、改めてボーナスの魅力を実感した人もいるでしょう。

しかし、転職はキャリア形成にも大きな影響をもたらす決断です。ボーナスだけを目的にして転職してしまうと、ミスマッチをはじめとする後悔につながりかねません。だからこそ転職の際は、ボーナス以外の評価軸で会社を選ぶことが重要です。

この章では、ボーナスのある会社に転職するうえで考えるべきポイントを2点紹介します。これらをもとに転職活動の軸を持ち、より自分に合った環境とのマッチングを目指しましょう。

転職で高収入を目指す場合には、業界・職種選びも重要になります。以下の記事を参考に、自分のスキルを活かしながら収入アップを目指せる企業を探してください。

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仕事のモチベーションを給与だけに求めないようにする

ボーナスの額は業績に応じて変動するため、モチベーションの主軸がボーナスになっていると、景気や業績次第で「想像より年収が低かった」とがっかりしたり、仕事への意欲が削がれたりするかもしれません。

また、給与が高ければ仕事で求められるスキルも高くなります。ボーナスに限らず、給与だけが仕事の目的になっていると、業務そのものにやりがいを持っている人に比べて、自己成長やチャレンジに積極的になれない可能性もあります。会社への愛着がないと組織へ貢献しようという意欲も持ちにくくなるかもしれません。

業務上のパフォーマンスや勤務態度、組織への貢献意欲などは基本給やボーナスの額に影響します。ボーナスへの期待が大きいほど期待に沿わなかったときの反動も大きくなり、再び転職したいと思ってしまうかもしれないので、給与以外の面でも魅力を感じる会社を探しましょう。

自分が意欲的に働ける条件を明確にする

たとえボーナスが出たとしても、残業が多かったり業務がハードだったりして、労力に見合った報酬が得られていないと感じると、仕事への意欲が低下するかもしれません。反対に、どんどんとチャレンジを続けてさらなる年収アップを狙いたい人もいますよね。

つまり、ボーナスをキャリアアップのモチベーションの一つにしたいのか、ボーナスによってある程度の収入アップを目指したいのかによって、働きやすい環境は変わるのです。

ボーナスの有無以外にも、自分が働くうえで大切にしたい価値観や、活き活きと働くために譲れない条件を明確に持って、より自分に合った環境とのマッチングを目指しましょう。

転職軸の考え方がわからない人は、こちらの記事を参考にしてみてください。就活向けの記事ですが、読み進めながら自分に合った企業選びの軸を考えることができます。

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ボーナスのない会社に転職するなら！ 給与面のすれ違いを防ぐ確認事項

中には転職を検討している最中で、魅力を感じた会社の求人情報をよく読んだときにボーナスが出ないと知って不安を感じた人もいるかもしれません。とはいえボーナスの有無だけでは会社の魅力は測れません。給与面に絞って見てみても、ボーナス以外で年収アップを目指せる場合もあります。

ここからは転職によるミスマッチを防ぐためのチェックリストを紹介します。給与面にも環境面にも納得のいく会社への入社を目指しましょう。

転職のコツについては以下の記事で解説しているので、転職を成功させたい人はぜひ目を通してください。

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①昇進・昇給のチャンスはどの程度あるか

ボーナスがない会社への転職を検討するにあたり、不安を感じやすいのは給与面ですよね。働きに見合った給料をきちんともらえるのかは、キャリアアップを目指すうえでも重要なことです。

仕事への意欲や会社との価値観の一致も重要ですが、やりがいだけで働き続けると息切れしてしまうかもしれません。働きぶりを適切に評価し、ボーナス以外の形でしっかりと見返りをくれるのかどうかは、その会社で働き続けるために入社前に確認すべきです。

選考過程の面接や内定後の面談などで、人事労務の担当者に評価制度についてたずねたり、将来の上司になる人にどのような社員が高い評価を得ているのかを質問したりしてみましょう。

昇進・昇給に直結するのは人事考課ですが、人事考課で高評価を得るには、成果を挙げるチャンスを自分で作り出せる環境かどうかも重要です。チャレンジや改革に積極的な会社を中心に検討してみてください。

昇進・昇給のチャンスを得やすい仕事の特徴の一つとして、社会的な需要が高いことが挙げられます。以下の記事では成長性の高い業界・職種について解説しているので、キャリアアップやキャリアプランの形成に役立ててください。

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会社そのものが成長過程にあるベンチャー企業は、チャレンジに歓迎的な傾向があります。ベンチャーへの就職を検討している人は以下の記事も参考にしてみてくださいね。

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②インセンティブをもらえる職種に就けるか

会社の利益を社員に還元するシステムはボーナスだけではありません。個人の売り上げなどに応じてインセンティブがもらえることもあります。

ただし、その会社がインセンティブ制度を導入していても、適用される職種が限定されていることもあるので注意しましょう。

インセンティブを支給されやすいのは、業績に直接的に貢献する営業職です。サービスや商品を提供するためにある会社にとって、営業職は必要不可欠な職種の一つであり、求人の数も比較的多いです。

自分の努力次第で年収を上げられるのがインセンティブの特徴なので、競争心を活かして仕事をしたい人はインセンティブをもらえる職種の求人に応募してみましょう。

営業職と一口に言っても、種類によって営業スタイルや求められるスキルは変わってきます。インセンティブ制度が適用されやすい営業職に興味のある人は、以下の記事を参考に求められるスキルなどを確認しましょう。

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③残業代はどのように計算されるか

給与にかかわる一つの大きな要素が残業代です。定時後の残業や休日出勤などが多いと、残業代によって収入が上がる可能性があります。

残業代は、1日8時間、1週間に40時間以上働いた場合は超過分のみ25%割り増しで、休日出勤の場合は全日35%割り増しで計算されます。

残業代の算出方法はおもに「残業が発生した都度支払う」か「毎月の給料に最初から残業代を含めておく」かの2種類です。後者の仕組みは、見なし残業制度や固定残業制度とも呼ばれます。

たとえば毎月10時間の残業が発生する想定で、実際の残業時間が10時間に満たなくても毎月その分の残業代を支払うというものです。もし毎月の残業時間が見なし残業時間よりも短ければ、実働時間以上の給与を得られます。

なお、見なし残業制度は想定時間以上の残業をした場合は超過分も支払われますが、想定時間と変わらない時間の残業をしていたら得をした感覚はないでしょう。また、都度残業代を計算する場合も、あえて残業時間を増やして収入を上げようとするのは健康的な働き方ではないので、自分に合った働き方をしっかりと考えておくことが大切です。

固定残業制の会社はホワイトではないと聞いたことのある人もいると思います。以下の記事では固定残業制度について解説しているのでチェックしてみてください。

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こちらのQ&Aでは、自分にとっての良い仕事を見つけるコツについてキャリアアドバイザーが回答しています。アドバイザーの意見も参考に、自分に合う仕事・会社の条件を明確にしていきましょう。

ボーナスの有無ではなく自分の価値観に合うかで働く環境を決めよう

ボーナスがないというだけでは、その会社の将来性や実際の待遇の良し悪しはわかりません。ボーナスがないという理由のみで会社の価値を測ろうとすると、その会社の魅力を見落としてしまう可能性もあります。

大切なのは、自分が働くときに譲れないことが何なのかをもとに判断することです。ボーナスがないことで感じた疑問や不安を深掘りして、自分が本当に懸念している点を明らかにすることで、自分にとって働きやすい会社が見えてきます。

とはいえ給与面の不安は切実ですよね。その会社の給与体系や評価制度も多角的にチェックしつつ、意欲的に働いていける環境について自分なりの明確な答えを持ち、より良いキャリアを構築していきましょう。

記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO（非営利団体）での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan（キャリアカウンセラートレーニングプログラム）を修了

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