この記事のまとめ
- なぜボーナスのある会社とない会社に分かれるのかを知ろう
- ボーナスのない会社が働きやすいと感じる人もいる
- ボーナスがない会社への入社でミスマッチを起こさない方法を解説
ボーナスのない会社に勤めていると、ボーナスが支給される人・環境が羨ましく感じられることもありますよね。あるいは、転職を検討していて、気になった求人に賞与なしの記載を見つけ「どうしてボーナスがないの?」と驚いたという人もいるのではないでしょうか。
ボーナスは支給されるのが普通というイメージを持っていると、ボーナスがない会社に対して「資金面の余裕がないのでは」と不安を持つこともありますよね。しかしボーナスの有無だけでは会社の価値は測れません。
この記事ではキャリアアドバイザーの涌井さん、加藤さん、古田さんとともに、ボーナスがない会社の背景や、ボーナスのない会社で年収アップを狙う方法について解説していきます。勤務先や志望企業にボーナスがないことで悩んでいる人はぜひ参考にしてください。
【完全無料】
就活生におすすめの対策資料ランキング
①適職診断
3分であなたの適性を診断!受けない方がいい業界・職種がわかります。
②自己分析ツール
自分の強みと弱みを知って、早期離職を防ごう!
③自己PRジェネレーター
簡単な質問に答えるだけで、受かる自己PRが完成!
④面接力診断
39点以下は要注意!面接を受ける前に面接力を測定しましょう。
⑤ガクチカ作成ツール
自己PRと差別化できるガクチカを簡単に作れるようになります。
【大学3年生におすすめ】
就活を始めたての人におすすめの診断!
①就活力診断
これから就活を始める人へ!たった30秒であなたの就活偏差値がわかります。
②性格診断
60秒で診断!あなたが受けない方がいい業界・職種がわかります
ボーナスのない会社が合う人もいる! 鍵は自分に合う仕事環境の発見
前提として、ボーナスを支給するかどうかはそれぞれの会社が判断することなので、ボーナスがないからといって必ずしも「業績が悪い」「待遇が悪い」とはいえません。
ボーナスとは違った形で社員に利益を還元する会社もあるため、ボーナスがない会社をひとくくりにして考えると、その会社の魅力を見落とすかもしれません。
そのためこの記事ではまず、ボーナスがどういったシステムであり、なぜボーナスを支給しない会社があるのかを解説します。ボーナスそのものへの理解を深め、会社の魅力をボーナスの有無だけで測ることが現実的に難しいことを確認しましょう。
後半からはボーナスのない会社で昇給を狙う方法や、メリット・デメリットを考慮したうえでボーナスのある会社へ転職する人が持つべき心得などを紹介します。自分の価値観に合った会社で働くために、ボーナスがない会社の働きがい・働きやすさについて考えていきましょう。
面接が上手くいかないときは、面接回答集を活用してください
面接で聞かれる質問に答えられるか不安ですよね。ただ、何を質問されるか分からず対策しようにも出来ない人は多いはず。
そこで、活用したいのが無料の「面接回答例60選」です。この資料があれば、伊藤忠商事や森永製菓、トヨタ自動車などの人気企業の面接でもよく聞かれるような質問とその答え方60通りが一目でわかります。
どんな質問が来ても確実に回答できるようになれば、面接はもう怖くありません。今すぐ活用し、面接を突破するのに役立てましょう!
・あなたの強み・長所を教えてください。
・あなたの夢を教えてください。
【花王株式会社】
・この職種を希望する理由を教えてください。
・あなたにとって仕事とは何ですか。
【森永製菓】
・あなたの強みを当社でどう生かせますか。
・当社の業界を志望する理由を教えてください。
ボーナスを支給しない会社は何割? まずは日本のボーナス事情を確認
ボーナスがないことに不安や不満を感じるのは、根底に「ボーナスはあるのが普通」という考えがあるからかもしれません。たしかにボーナスは古くからある報酬制度の一つで、ニュースでボーナスの全国平均額などが報道されることもあるので、そう思うのも自然でしょう。
しかし、ボーナスを支給するかどうかは各会社の任意であり、当然支給しない会社もあります。まずはボーナスのない会社がどのくらいあるのか、ボーナスの有無が年収にどれほど影響するのかを確認し、ボーナスがない環境に対してフラットな視点を獲得しましょう。
給与体系への理解を深め、働く環境を選択するうえでの参考にしてください。
夏季・冬季のボーナスを支給しない国内企業はそれぞれ約3割
ボーナスとは、会社の利益を従業員に金銭で還元するための仕組みです。つまり会社の利益が高ければボーナスも高く、反対に利益が出せなければボーナスは下がります。月々の給与とは別に、夏季・冬季の年2回支給されることが多いです。
ただし、厚生労働省の毎月勤労統計調査令和5年9月分結果速報等および毎月勤労統計調査令和6年2月分結果速報等によると、夏季のボーナスを支給する事業所は65.9%、冬季のボーナスを支給する事業所は69.0%と、どちらも全国の7割に満たないです。
夏季・冬季のボーナスを支給しない会社がそれぞれ3割以上あると考えると、ボーナスがない会社が珍しいとはいえません。
原則として、ボーナスの支給は法律上の義務ではないため、支給しない会社に違法性はありません。
支給するかどうかは各社が任意で決めるので、就業規則などに明記されていない場合は支給されないのが基本です。
ボーナス・インセンティブ・寸志は異なるシステム
利益を還元する仕組みとして、インセンティブや寸志という名前を聞いたことがある人もいますよね。いずれも基本給には含まれない金銭報酬であり、年収を変動させる要因になります。
制度名 | 意図 | 一般的な支給時期 |
---|---|---|
ボーナス | 組織の利益を社員に還元する | 夏季・冬季の年2回 |
インセンティブ | 個人の業績を社員に還元する | 月1回 |
寸志 | 組織が社員を慰労する | 不定・会合のタイミングなど |
ボーナス制度は導入していないもののインセンティブや寸志はある、といった会社もあります。いずれも導入するかしないかは会社の判断によって分かれ、金額の決め方も会社によって異なります。
一度に支給される金額は、多くの場合ボーナスが最も高額になります。先に引用した毎月勤労統計調査令和5年9月分結果速報等および毎月勤労統計調査令和6年2月分結果速報等によると、夏季・冬季ボーナスの平均額の合計は約79万円です。
一方、寸志は「少しの気持ち」という意味であり、ボーナス支給対象外の従業員への労りや感謝の証として渡されることもあるので、ボーナスよりは低額になります。インセンティブは個人の手腕で金額が大きく変わるため、場合によってはボーナスの平均額を超えることもあります。
このようにボーナス以外にも利益が還元されるルートは複数あるので、念頭に置いておいてくださいね。
まずはあなたが受けない方がいい職業を確認してください
就活では自分に適性がある仕事を選ぶ事が大事です。適性が低い仕事に就職すると、イメージとのギャップから早期の退職に繋がってしまうリスクがあります。
そこで活用したいのが「適職診断」です。簡単な質問に答えるだけで、あなたの強み・弱みを分析し、適性が高い職業・低い職業を診断できます。
強み・弱みを理解し、自分がどんな仕事に適性があるのか診断してみましょう。
・楽しく働ける仕事がわからない人
・時間をかけずに自己分析をしたい人
ボーナスがないのはなぜ? よくある4パターンから会社の事情を分析
ボーナスがない会社によくある事情4パターン
- 給与形態に年俸制を採用している
- 会社が成長途中で給与体系が整いきっていない
- 会社にボーナスを支給する余裕がない
- 会社と社員のパワーバランスが崩れている
ボーナスを支給しない会社も珍しくないことを解説しましたが、ボーナスがない理由はさまざまです。必ずしもネガティブな理由とは限りません。
場合によってはボーナスがないことで安定的に高い収入を得られる場合もあるので、ボーナスがないからとひとくくりにせず、それぞれの会社を分析して今後の職場選びの材料にしましょう。
この章では会社がボーナスを支給しない理由を4パターンに分けて解説していきます。勤務先や気になる会社がなぜボーナスを支給していないのかを考える際の参考にしてください。
パターン①給与形態に年俸制を採用している
年俸制とは、1年分の報酬を事前に決定する給与形態で、ボーナスに相当する額が事前に年俸に組み込まれているという考え方です。そのため、ボーナスの支給は基本的にはありません。対照的に月給制は、報酬を月ごとに決定し、ボーナスも業績に応じて都度金額が決まる仕組みです。
年俸制を採用する会社は、報酬を年に1回まとめて支給するわけではありません。給与総額を12分割した額が月々支払われるのが基本です。これは労働基準法によって定められたルールに則った支払い方法です。
労働基準法第24条2項
労働基準法第24条2項
賃金は、毎月一回以上、一定の期日を定めて支払わなければならない。
ただし、臨時に支払われる賃金、賞与そのほかこれに準ずるもので厚生労働省令で定める賃金(第八十九条において「臨時の賃金等」という。)については、この限りでない。
つまり、ボーナスに相当する報酬が、毎月の基本給とともに分割して支払われている可能性があるのです。この場合はボーナスがないからといって、年収がボーナスのある会社に比べて極端に低くなることはありません。
年俸制ではあらかじめ1年間で支払うべき額が確定されます。そのため、会社にとっては1年間で支払うべき人件費の予測が立てやすいというメリットが存在します。
パターン②会社が成長途中で給与体系が整いきっていない
スタートアップやベンチャーなど、設立して間もない会社も、ボーナス制度を導入していないことがあります。
起業して間もない会社は、たとえ利益が出ていても社員に一気に多額のボーナスを支給するほどの余裕がなかったり、業績に応じて報酬が変動するシステムを使いこなすための人材やコストをそろえられていなかったりするためです。
ただし、ボーナスに対応するには不十分なものの利益は出ているという状態であれば、インセンティブやそのほかの福利厚生によって利益が還元されることもあります。資格手当や従業員持株制度など、金銭が発生する福利厚生が充実していることもありえるので、チェックしましょう。
また、成長過程の会社は利益や社員数が安定しにくいため、人件費の見通しを立てやすい年俸制を採用することで、社員の不安払拭と安定的な会社運営を図ることもあります。
経営が安定してきたらボーナス制度を取り入れる会社はたしかに多いです。
ただし、必ずしもすべてのスタートアップやベンチャー企業が、会社が安定するとボーナス制度を取り入れる訳ではないということも理解しておきましょう。
スタートアップ企業やベンチャー企業については以下の記事で詳しく解説しているので、参考にしてみてくださいね。
ベンチャー企業とは
ベンチャー企業とは? 他形態にはない6つの魅力を知らないと損!
スタートアップとベンチャーの違い
スタートアップとベンチャーの違いとは? 企業の特徴や見極め方も解説
既卒就活で後悔したくない人は、適職診断からはじめよう
既卒の就活は新卒と違い、選べる職業に限りがあります。そのため、簡単に就職先を決めると入社前とのギャップから早期退職につながる恐れがあります。
これから既卒就活をはじめる人は、まず「適職診断」を活用しましょう。適職診断では、簡単な質問に答えるだけであなたの強み・弱みとぴったりの職業がわかります。
また、どのような職業を選んだらいいか就活軸も見つかるため、これから就活を始める今に取り組むのがベストです。
既卒就活で後悔しないためにも、今すぐ診断してみましょう。
たった3分で自己PRが完成!スマホで簡単に作れるお役立ちツールです。
パターン③会社にボーナスを支給する余裕がない
経営の安定性を優先してボーナス制度を導入しない会社とは別に、そもそもの利益が十分でない会社は、当然ボーナスを支給できません。ボーナスは会社の利益を社員に還元するシステムなので、還元するだけの利益がなければボーナスはなくなります。
ボーナス制度自体は会社にあるものの、利益が出ていないためにボーナスがカットされているというケースもあります。
ボーナスは景気やビジネストレンドの影響を受けやすいので、ボーナスがあるという認識で入社したにもかかわらず、実際にはボーナスが支払われなかったということもありえるのです。
- 入社説明会で「ボーナスは3カ月分」と言われたのにもらえませんでした。
社員に還元できる利益がなければボーナスも支給されない
入社説明会の担当者の説明が不足していたのか、緊張などから聞き漏らしたのかはわかりませんが、「利益が出ている状態での3カ月」かと思われるので、そこまでの利益が出ていないなら支給もされません。
ボーナスはあくまでも会社の利益を社員に還元するシステムなので、利益が出ていないのに社員に還元していては、会社を維持することが難しくなってしまいます。
そのため、会社に申し入れをしても、ボーナスが追加で支給されることはないと思ってください。
また、入社説明会では説明を担当する社員の説明不足から、情報が抜け落ちることもありえます。就業規則や労働協約などの内容を再確認しましょう。
パターン④会社と社員のパワーバランスが崩れている
ボーナスを支給するかどうかを判断するのは基本的に会社側です。よって、たとえ利益が出ていてもボーナスが出ないことはありえます。
たとえば経営戦略として一定以上の資金を確保したいといった狙いがある場合もあれば、会社が人件費を削減したいと考えている場合もあります。もし労働に見合った報酬が得られていないときは、会社の労働組合を通じて経営層に自分の権利を主張しましょう。
労働組合
労働者の地位を向上させるために、労働者が自主的に立ち上げた組織のこと。各企業ごとに設立された労働組合も、個人事業主が所属できる労働組合もある。労働組合の活動は労働組合法によって保障されている
また、人事評価で「ボーナスを支給する基準を満たしていない」と判断された場合もボーナスは出ません。自分と同等の働きをしている同僚がボーナスを支給されているなど、明らかに不当な扱いを受けているのであれば、ハラスメントに該当する可能性があります。社内の相談窓口や、社外の専門機関に相談しましょう。
相談窓口の例としては以下が挙げられます。いずれも無料で相談できるので、不安を抱えている人は気軽に相談してみてくださいね。
社外の相談窓口の例
- 総合労働相談コーナー:労働関係のトラブル全般を扱う
- 労働条件相談「ほっとライン」:総合労働相談コーナーが閉まる平日深夜や土日祝日に開く
- 法テラス:弁護士などの専門家に相談できる
まずはあなたが受けない方がいい職業を確認してください
就活では自分のやりたいことはもちろん、そのなかで適性ある仕事を選ぶ事が大事です。適性が低い仕事に就職すると、イメージとのギャップから早期退職に繋がってしまうリスクが高く、適職の理解が重要です。
そこで活用したいのが「適職診断」です。質問に答えるだけで、あなたの強みや性格を分析し、適性が高い職業・低い職業を診断できます。
まずは強みを理解し、自分がどの職業で活躍できるか診断してみましょう。
・楽しく働ける仕事がわからない人
・時間をかけずに自己分析をしたい人
ボーナスがないのは危険な会社の特徴? 見極め方を社労士が解説
ボーナスがない会社をひとくくりにすることはできないものの、利益が十分でないためにボーナスを出せない会社があるのも事実です。「リスクを避けるにはボーナスのある会社に行くべきでは?」と考える人も中にはいるでしょう。
しかし、ここまで解説したとおり、ボーナスがあるかないかだけでは会社の状況を判断することはできません。リスクを回避しようとするあまり、魅力的な会社を見逃してしまったら損ですよね。
働きやすい環境を得るには、ボーナス以外にもさまざまな基準を持って会社を多角的に確認する必要があります。では、具体的にはどういったポイントを見れば、より適切に会社を見極めることができるのでしょうか。
今回は社労士の涌井さんに、会社の価値観や成長性の分析の仕方を解説してもらいました。涌井さんは労働に関する法律の専門家として、会社と労働者の間のさまざまなトラブルに向き合っています。涌井さんの意見を参考に、自分が安心感や意欲を持って働ける会社がどんなところなのかを明らかにしていきましょう。
アドバイザーコメント
涌井 好文
プロフィールを見るボーナスのない会社の経営状況は事業展開から確認しよう
ボーナスを支給しない会社に対しては、「業績が悪化しているのではないか」「利益を社員に還元しない会社なのではないか」と不安を抱いてしまいがちです。
実際にどれだけ頑張って働いてもボーナスが支給されないとなれば、従業員のモチベーションも下がってしまうでしょう。
業績が悪化している会社の特徴として、売り上げが減少して在庫過多の状態になっていることが多くなっています。また資金的な余裕がないため、新規事業や新たな設備投資をおこなわなかったり、凍結したりするといった兆候が見られます。
このような会社は、利益が上がっていないという理由でボーナスをなくしている可能性が高いです。現在の勤務先がそのような状況であれば、転職を視野に入れて将来を検討してみてください。
不安が勝るのであればボーナスがある会社の求人を探そう
ボーナスがない会社の経営者の中には、仮に経営状態が良好であっても内部留保を溜め込んでいて、社員に還元する気持ちがない人もいるのも事実です。
現在求職中で、ボーナスなしの求人に強い不安を感じるのであれば、リスクを避けるためにボーナスがある会社の求人に絞って情報を集めるのも良いかもしれません。
危険な会社の一つとして、ブラック企業が挙げられます。会社の待遇や労働環境に不安や不信感を抱いている人は、こちらの記事を参考にその会社の状況を見極めてくださいね。
関連記事
ブラック企業の特徴! 4つの場面でアウトな企業を見抜く方法を紹介
「ブラック企業を避けて就職したい!」と考えている人が大半なのではないでしょうか。記事ではキャリアコンサルタントとともにブラック企業の特徴について解説します。ブラック企業かどうかを見極める方法も紹介しているので、仕事探しをしている人はぜひ参考にしてくださいね。
記事を読む
働きやすさを感じる人も! ボーナスのない会社の隠れたメリット3選
ボーナスのない会社の隠れたメリット3選
- 年俸制だと月給が高めに設定されていることもある
- 年収が業績に左右されにくいので安定する
- 退職のタイミングを柔軟に決められる
ボーナスの有無だけで会社の価値を測れないのは、ここまで解説したとおりです。ボーナスがなくとも、働きやすさに影響する魅力を持った会社も多く存在します。
そこで今回は、ボーナスがない会社が持っている可能性のある魅力を3つ紹介します。ボーナスのない会社すべてに当てはまるわけではありませんが、以下のポイントに惹かれた人や、ボーナスのない会社に関心のある人は、自分にとっての働きやすさを考えるための参考にしてみてください。
①年俸制だと月給が高めに設定されていることもある
年俸制は1年間の給与総額を事前に決定し、それを月々に分割して支給する給与形態です。給与総額は基本給と手当の総計であり、ボーナスも手当に該当します。よって、その会社がボーナスに相当する金額を手当として計算している場合は、その額も事前に決められ、12分割されて支払われるのです。
ボーナスにあたる報酬が月給に上乗せされるので、月々の収入が平均より高くなりやすいといえます。
ボーナスなしの年俸制 | 月給30万円×12カ月=年収360万円 |
ボーナスありの月給制 | 月給22万5,000円×12カ月+ボーナス80万円=年収360万円 |
(年収360万円の場合)
貯金や堅実な資金運用をおこなう人、毎月の出費がかさむ人などにとっては、月給の高さはメリットになるかもしれません。
- 年俸制なのに月給が高くないです……。転職すべきでしょうか?
会社の魅力を振り返ってボーナスや月給以外にも目を向けよう
給与額は生活に直結するので大切な部分ではありますが、「年俸制で月給も高くないから転職すべき」というのは少し視野が狭い考え方ではないでしょうか。
人間関係や仕事内容など、何かしら惹かれる部分があって今の会社で働いているはずです。
給与についても、会社が成長段階だから現在は年俸にボーナスに相当する金額が入っていないだけであって、今後増額するという可能性も考えられます。
今一度、いろいろな視点から振り返ってみてください。
②年収が業績に左右されにくいので安定する
ボーナスは通常そのときの業績によって額が変動するため、ボーナスが支給されることを前提にして生活設計をおこなっていると、会社の利益が上がらなかったときにプランが破綻する可能性があります。
たとえば、夏季に40万円のボーナスを受け取るつもりで高額な買い物をしたにもかかわらず、実際には10万円しかボーナスが出ず、思わぬタイミングで節制せざるを得ないといったことがありうるのです。
事実、帝国データバンクによる2020年冬季賞与の動向調査によると、新型コロナウイルス感染症の影響で世界的に景気が悪化したタイミングで、調査対象の全国11,479社のうち46%が冬季のボーナスを減額またはカットしています。
業界別で見ると、小売以外のすべての業界で、ボーナスを増額させた会社より減額させた会社のほうが割合は高いです。小売業界も増額させた会社が著しく多いわけではないので、程度の差はあれどどのような業界もボーナスの額は業績によって揺らぐといえます。
はじめからボーナスがなければ、年収は業績に影響を受けずに安定するため、支出管理などもおこないやすくなります。
③退職のタイミングを柔軟に決められる
ボーナスを支給するタイミングは会社によって異なるものの、夏季は6~7月、冬季は12月頃に支給するのが一般的です。また、ボーナスは支給のタイミングに会社に籍を置く社員にしか支給されません。
そのため、何らかの理由で退職したいにもかかわらず「ボーナスをまだもらえていないから」と退職をためらってしまう人もいるのです。
ボーナスが年収に占める割合が高ければ高いほど、ボーナスのことを考えて退職が後ろ倒しになりやすいです。退職理由が体調不良などの場合は、ボーナスのために無理に仕事を続けることで、心身の健康を害してしまうことも考えられます。
また、退職までいかずとも、休職の場合もボーナスがタイミングに影響する可能性があります。ボーナス支給対象者の基準として出勤日数や実績などを含んでいる会社では、休職によってボーナスがなくなったり減額したりすることもありうるのです。
このようにライフプランにボーナスを影響させたくない人は、ボーナスのない会社で働くのも手です。
あなたが受けない方がいい職業を確認しよう!
職業選択においてやりたいことはもちろんですが、その中でも適性がある仕事を選ぶ事が大事です。適性が低い仕事に就職すると、イメージとのギャップから早期退職に繋がってしまうため適職への理解が重要です。
そこで活用したいのが「適職診断」です。質問に答えるだけで、あなたの強みや性格を分析し、適性が高い職業と低い職業を診断できます。
まずは強みを理解し、自分がどの職業で活躍できるか診断してみよう!
・楽しく働ける仕事がわからない人
・時間をかけずに自己分析をしたい人
ボーナスがなくても昇給は可能! 自力で年収アップを狙う3つの方法
ボーナスのない会社で年収アップを狙う3つの方法
- 人事評価を高めて基本給を上げる
- 月収に資格手当をプラスする
- 副業で新しい収入源を獲得する
ボーナスのない会社に勤めていると、年収を上げるためにボーナスのある会社に転職しようと考える人もいるかもしれません。あるいは、ボーナスをもらっている人がうらやましいと感じることもありますよね。
しかし、現在の会社にボーナスがないこと以外の不満がないのであれば、いきなり辞めてしまうのはもったいないです。
年収を上げる方法はボーナスだけではありません。加えてボーナスは業績次第で額が変わるので、年収を安定的にアップさせるにはボーナスに頼りきりになるのも危ういものです。転職の前に、まずはここで紹介する方法で、現在の会社で年収を上げられないかを検討してみましょう。
①人事考課を高めて基本給を上げる
人事考課とは、能力やパフォーマンス、組織への貢献度などにもとづいて社員を評価することです。評価は昇進や昇給に直結するので、基本給を上げるには人事考課で高評価を獲得することが欠かせません。
また、優秀な人材と評価されれば、重要な案件を任される可能性も高まります。成果を挙げるチャンスが増えれば、さらなる高評価を狙える良いサイクルを作り出せるのです。
もし難しい案件で期待どおりの成果を挙げられなかったとしても、チャレンジしたという事実と、そこから得た学びを別の機会に活かすことができれば、それも評価のポイントになります。
人事考課は上期・下期の年2回おこなわれるのが一般的です。人事考課のタイミングに向けて日々の業務のなかでアピール材料を作っていき、年収の底上げを図りましょう。
自己評価を人事考課に取り入れてしまうと、誰でも「頑張った」と言えてしまうため、あまり効果はないので注意しましょう。
契約件数など、第三者が見てもわかる結果を出さないと、評価にはつながりにくいです。
②月収に資格手当をプラスする
会社によっては、社員のスキルアップ促進を図るために、業務に関連する資格を取得した社員に手当を出すところもあります。資格を取得した見返りとしてそのときに手当を出す場合もあれば、一度磨いたスキルは衰えないという前提で毎月手当を出す場合もあります。
資格を取得して専門性を高めれば、仕事の質が上がったり業務の幅が広がったりといった効果も期待できるので、働きぶりを評価されやすくなるのもメリットです。資格取得という努力そのものも、積極性や成長意欲が高いと見なされ、社内での高評価につながる可能性があります。
会社によって資格手当制度を設けているところと設けていないところがあるので、各会社の福利厚生を確認しましょう。
③副業で新しい収入源を獲得する
社内での昇給を目指すことが難しい場合には、副業も手段として検討してみましょう。近年は手軽に副業を始められるサービスも充実しているので、場合によっては趣味で報酬を獲得することも可能です。
また、自分の特技を活かして報酬を得ると、達成感や充実感から本業にも張り合いが出るかもしれません。
近年は副業を支援するサービスも充実していて、副業を始めやすい環境が整っています。サービスの多くは、依頼をしたい人と依頼を受けたい人をWeb上でマッチングさせるクラウドソーシングです。クラウドソーシングサービスには以下のようなものがあります。
ただし、会社によっては副業を禁止していることもあるので、就業規定をよく確認したうえで検討してください。
副業をおこなうことによって、収入アップだけでなく、副業を通して多面的な視点から今の仕事を見れたり、新たなネットワークができたりと、本業への相乗効果が期待できるかもしれません。
それでもボーナスが欲しいと思ったら? 転職に失敗しないための心得
ここまでボーナスのない会社の事情や魅力について解説してきましたが、メリット・デメリットを踏まえたうえで、改めてボーナスの魅力を実感した人もいるでしょう。
しかし、転職はキャリア形成にも大きな影響をもたらす決断です。ボーナスだけを目的にして転職してしまうと、ミスマッチをはじめとする後悔につながりかねません。だからこそ転職の際は、ボーナス以外の評価軸で会社を選ぶことが重要です。
この章では、ボーナスのある会社に転職するうえで考えるべきポイントを2点紹介します。これらをもとに転職活動の軸を持ち、より自分に合った環境とのマッチングを目指しましょう。
転職で高収入を目指す場合には、業界・職種選びも重要になります。以下の記事を参考に、自分のスキルを活かしながら収入アップを目指せる企業を探してください。
高収入を目指せる業界
2023年最新版! 新卒の年収や高収入を目指せる業界をチェック
給料が高い仕事
給料が高い仕事TOP100|特徴から就活のコツまで徹底解説
楽して稼げる仕事
楽して稼げる仕事25選! 後悔しない選び方を就活のプロが徹底解説
仕事のモチベーションを給与だけに求めないようにする
ボーナスの額は業績に応じて変動するため、モチベーションの主軸がボーナスになっていると、景気や業績次第で「想像より年収が低かった」とがっかりしたり、仕事への意欲が削がれたりするかもしれません。
また、給与が高ければ仕事で求められるスキルも高くなります。ボーナスに限らず、給与だけが仕事の目的になっていると、業務そのものにやりがいを持っている人に比べて、自己成長やチャレンジに積極的になれない可能性もあります。会社への愛着がないと組織へ貢献しようという意欲も持ちにくくなるかもしれません。
業務上のパフォーマンスや勤務態度、組織への貢献意欲などは基本給やボーナスの額に影響します。ボーナスへの期待が大きいほど期待に沿わなかったときの反動も大きくなり、再び転職したいと思ってしまうかもしれないので、給与以外の面でも魅力を感じる会社を探しましょう。
- お金を仕事のモチベーションにするのはそんなにダメなことですか?
報酬だけ見ているとなかなかスキルアップできない可能性あり
ボーナスをはじめとする金銭的な報酬は、生活に直結する最も重要な労働条件です。そのため、より高い報酬を目指して努力することは何らおかしなことではなく、強い成長への原動力にもなり得ます。
ただし、あくまで成長の結果として金銭的報酬が得られるようになったことを忘れてはなりません。報酬そのもののみを目的として働いても、自身の成長へはつながらないでしょう。
自分が意欲的に働ける条件を明確にする
たとえボーナスが出たとしても、残業が多かったり業務がハードだったりして、労力に見合った報酬が得られていないと感じると、仕事への意欲が低下するかもしれません。反対に、どんどんとチャレンジを続けてさらなる年収アップを狙いたい人もいますよね。
つまり、ボーナスをキャリアアップのモチベーションの一つにしたいのか、ボーナスによってある程度の収入アップを目指したいのかによって、働きやすい環境は変わるのです。
ボーナスの有無以外にも、自分が働くうえで大切にしたい価値観や、活き活きと働くために譲れない条件を明確に持って、より自分に合った環境とのマッチングを目指しましょう。
もし「ボーナスがないから転職したい」と相談されたら、私は転職したいのはボーナスがないことだけが理由なのかを確認しますね。
もしボーナスがないことだけが理由で、仕事に対してはやりがいを持っているなど、今の会社で働くメリットを感じているのであれば、自分にとって働く原動力は何なのかという軸を一緒に探し、そのうえで適したアドバイスをします。
転職軸の考え方がわからない人は、こちらの記事を参考にしてみてください。就活向けの記事ですが、読み進めながら自分に合った企業選びの軸を考えることができます。
関連記事
意欲が伝わる「企業選びの軸」の回答例50選|見つけ方も解説
企業選びの軸は就活が成功するかどうかを左右する重要な要素です。企業選びの軸の見つけ方や選考でわかりやすく伝えるための構成をキャリアコンサルタントが解説します。例文を交えて解説するので、参考にして就活を成功させましょう。
記事を読む
ボーナスのない会社に転職するなら! 給与面のすれ違いを防ぐ確認事項
ボーナスのない会社で給与面のすれ違いを防ぐ確認事項
- 昇進・昇給のチャンスはどの程度あるか
- インセンティブをもらえる職種に就けるか
- 残業代はどのように計算されるか
中には転職を検討している最中で、魅力を感じた会社の求人情報をよく読んだときにボーナスが出ないと知って不安を感じた人もいるかもしれません。とはいえボーナスの有無だけでは会社の魅力は測れません。給与面に絞って見てみても、ボーナス以外で年収アップを目指せる場合もあります。
ここからは転職によるミスマッチを防ぐためのチェックリストを紹介します。給与面にも環境面にも納得のいく会社への入社を目指しましょう。
転職のコツについては以下の記事で解説しているので、転職を成功させたい人はぜひ目を通してください。
好印象の転職理由
転職理由の10例文|面接官を納得させて好印象をつかむ伝え方を解説
20代の転職方法
転職がうまくいかない20代必見! 状況に応じた対処法14選を解説
第二新卒の転職のコツ
第二新卒の転職必勝法|納得のいくキャリアを見つける3つのコツ
①昇進・昇給のチャンスはどの程度あるか
ボーナスがない会社への転職を検討するにあたり、不安を感じやすいのは給与面ですよね。働きに見合った給料をきちんともらえるのかは、キャリアアップを目指すうえでも重要なことです。
仕事への意欲や会社との価値観の一致も重要ですが、やりがいだけで働き続けると息切れしてしまうかもしれません。働きぶりを適切に評価し、ボーナス以外の形でしっかりと見返りをくれるのかどうかは、その会社で働き続けるために入社前に確認すべきです。
選考過程の面接や内定後の面談などで、人事労務の担当者に評価制度についてたずねたり、将来の上司になる人にどのような社員が高い評価を得ているのかを質問したりしてみましょう。
昇進・昇給に直結するのは人事考課ですが、人事考課で高評価を得るには、成果を挙げるチャンスを自分で作り出せる環境かどうかも重要です。チャレンジや改革に積極的な会社を中心に検討してみてください。
- 前職ではボーナスがあったのですが、同等の年収アップができるか、面接で聞き出せますか?
成長意欲と関連させて質問すると面接官も答えやすい
たとえば介護職など、資格が必要とされる職種であれば、資格取得後の給与がアップするかどうか、どの程度アップするのかを直接質問しても問題ないと思います。
必要な資格が特になく、業績などで給与が変わる職種の場合、会社としても面接の段階で、つまり応募者のパフォーマンスを見る前には報酬の約束はできません。
直接的な質問をしても、「頑張り次第で上がる」といったような曖昧な回答しか得られないでしょう。
その場合は、「御社の評価制度はどのような方法を採用されていますか?」「どのような形で社員にフィードバックをしていますか?」といった質問の仕方をすると良いかもしれません。
昇進・昇給のチャンスを得やすい仕事の特徴の一つとして、社会的な需要が高いことが挙げられます。以下の記事では成長性の高い業界・職種について解説しているので、キャリアアップやキャリアプランの形成に役立ててください。
将来性のある仕事
将来性のある仕事13選! これから需要が高くなる仕事とは?
これから伸びる業界
これから伸びる業界13選! 将来性の高い仕事に就くポイントとは
これから役立つ資格
これからの時代に役立つ資格23選! プロが注目する資格や選び方も
会社そのものが成長過程にあるベンチャー企業は、チャレンジに歓迎的な傾向があります。ベンチャーへの就職を検討している人は以下の記事も参考にしてみてくださいね。
ベンチャー企業に向いている人
20社を徹底比較! ベンチャー企業に向いている人の特徴とは?
メガベンチャー20社
人気のメガベンチャー20社紹介! 特徴や選考難易度などを解説
危ないベンチャー企業の見極め方
「ベンチャー企業=危ない」は本当? 見極めるためのコツを伝授
②インセンティブをもらえる職種に就けるか
会社の利益を社員に還元するシステムはボーナスだけではありません。個人の売り上げなどに応じてインセンティブがもらえることもあります。
ただし、その会社がインセンティブ制度を導入していても、適用される職種が限定されていることもあるので注意しましょう。
インセンティブを支給されやすいのは、業績に直接的に貢献する営業職です。サービスや商品を提供するためにある会社にとって、営業職は必要不可欠な職種の一つであり、求人の数も比較的多いです。
自分の努力次第で年収を上げられるのがインセンティブの特徴なので、競争心を活かして仕事をしたい人はインセンティブをもらえる職種の求人に応募してみましょう。
営業職と一口に言っても、種類によって営業スタイルや求められるスキルは変わってきます。インセンティブ制度が適用されやすい営業職に興味のある人は、以下の記事を参考に求められるスキルなどを確認しましょう。
BtoB営業
BtoB営業ってどんな仕事? 魅力から大変な部分までまるごと解説
リテール営業
リテール営業とは? 仕事内容や5つの必須スキルを専門家と解説
代理店営業
代理店営業が丸わかり! 隠れた3つの魅力や適性の見極め方も紹介
反響営業
反響営業とは? 入社後のイメージを膨らませるポイントを徹底解説
不動産営業
不動産営業に向いてる人の6つの特徴|具体的な業務と未経験からなる方法
③残業代はどのように計算されるか
給与にかかわる一つの大きな要素が残業代です。定時後の残業や休日出勤などが多いと、残業代によって収入が上がる可能性があります。
残業代は、1日8時間、1週間に40時間以上働いた場合は超過分のみ25%割り増しで、休日出勤の場合は全日35%割り増しで計算されます。
月の労働時間 | 1日8時間×営業日数20日=160時間 |
時給 | 月給22万円÷160時間=時給1,375円 |
時間外労働による賃金増額(25%増) | 時給1,375円×125%=時給1,718.75円 |
残業代 | 時給1,718.75円×残業時間8時間=1万3,750円 |
(月給22万円・法定時間外労働8時間の場合)
残業代の算出方法はおもに「残業が発生した都度支払う」か「毎月の給料に最初から残業代を含めておく」かの2種類です。後者の仕組みは、見なし残業制度や固定残業制度とも呼ばれます。
たとえば毎月10時間の残業が発生する想定で、実際の残業時間が10時間に満たなくても毎月その分の残業代を支払うというものです。もし毎月の残業時間が見なし残業時間よりも短ければ、実働時間以上の給与を得られます。
なお、見なし残業制度は想定時間以上の残業をした場合は超過分も支払われますが、想定時間と変わらない時間の残業をしていたら得をした感覚はないでしょう。また、都度残業代を計算する場合も、あえて残業時間を増やして収入を上げようとするのは健康的な働き方ではないので、自分に合った働き方をしっかりと考えておくことが大切です。
ボーナスや残業代といった待遇に関する事柄は、なかなかたずねづらいものです。しかし、重要な条件でもあるため、あやふやなままで入社はできません。
「御社では、どのような成果を挙げれば評価されるのでしょうか」など、自身の努力を軸に質問をしてみると、ネガティブな印象を与えることなく待遇面のことを聞けます。
固定残業制の会社はホワイトではないと聞いたことのある人もいると思います。以下の記事では固定残業制度について解説しているのでチェックしてみてください。
関連記事
固定残業代制の企業はホワイトではない? やめとけといわれる理由
ブラック企業の特徴とも噂される固定残業代制は、実はホワイト企業でも導入されています。この記事ではキャリアコンサルタントとともに固定残業代の実態や、正当性の確かめ方を解説します。固定残業代制の理解を深め、企業が自分に合うかを見極めましょう。
記事を読む
自分にとっての良い会社とはどんなところかを考える際には、以下の記事も参考になるのでぜひ目を通してください。
関連記事
良い会社とは? 重視すべき13項目と自分に合う会社を見つける方法
良い会社に就きたいとは思うものの、納得のいく会社がなかなか見つからないという人は多くいます。キャリアコンサルタントとともに、良い会社を見つけるために重視すべき項目とぴったりな会社を見つける方法を解説します。会社選びに迷っている人はぜひ参考にしてください
記事を読む
こちらのQ&Aでは、自分にとっての良い仕事を見つけるコツについてキャリアアドバイザーが回答しています。アドバイザーの意見も参考に、自分に合う仕事・会社の条件を明確にしていきましょう。
ボーナスの有無ではなく自分の価値観に合うかで働く環境を決めよう
ボーナスがないというだけでは、その会社の将来性や実際の待遇の良し悪しはわかりません。ボーナスがないという理由のみで会社の価値を測ろうとすると、その会社の魅力を見落としてしまう可能性もあります。
大切なのは、自分が働くときに譲れないことが何なのかをもとに判断することです。ボーナスがないことで感じた疑問や不安を深掘りして、自分が本当に懸念している点を明らかにすることで、自分にとって働きやすい会社が見えてきます。
とはいえ給与面の不安は切実ですよね。その会社の給与体系や評価制度も多角的にチェックしつつ、意欲的に働いていける環境について自分なりの明確な答えを持ち、より良いキャリアを構築していきましょう。
アドバイザーコメント
加藤 賀子
プロフィールを見る会社に求めることを明確にしてボーナス以外にも目を向けよう
ボーナスがないことだけに注目すると、その会社にはマイナス要素しかないように感じるかもしれません。
しかし、ボーナスはなくとも、ボーナスに相当する額が毎月の給与に上乗せされて支給されている場合などでは、ボーナスがないことが必ずしもマイナスにはならないものです。
仕事内容・人間関係・社会貢献度・給与額など、何を一番自分の中で大切にして働きたいのかは人それぞれです。そして会社を選ぶ際には、自分が大切にしている価値観をしっかりと把握し、そのうえで決めていくことが大切だということも理解してください。
会社への不安や不満を抱えたままだとモチベーションが保てない
ボーナスがない会社に現在勤めていて、会社に対する不満やボーナスへの憧れを抱いている人は、まずは会社に対して、ボーナスがない理由を確認してみると良いと思います。
理由がわかると、その理由が納得するものであるのかそうでないのかがはっきりするので、また違った視点から感じることもあるはずです。
ボーナスがない会社への入社や転職を検討していて給与面に不安を感じているのであれば、その点を面接時に確認することをおすすめします。不安を抱いたまま入社をすると、仕事の成果にも影響が出ます。
不安な点を確認した後、自分が働くうえで大切にしている軸・価値観と給与面を照らし合わせ、その会社で納得できるのかを検討してみてくださいね。
執筆・編集 PORTキャリア編集部
> コンテンツポリシー記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi
3名のアドバイザーがこの記事にコメントしました
社労士/涌井社会保険労務士事務所代表
Wakui Yoshifumi〇平成26年に神奈川県で社会保険労務士事務所を開業。企業の人事労務相談や給与計算などを請け負う。また、関与先企業の社員のキャリアプランなどに関してアドバイスをしている
プロフィール詳細キャリアコンサルタント/産業カウンセラー
Yoshiko Kato〇人材会社で約15年間、18,000人以上のキャリア相談を受けてきた。独立後は企業や大学、個人と契約し、キャリア構築の支援をおこなう。キャリアコンサルタント歴は20年以上
プロフィール詳細キャリアコンサルタント/上級心理カウンセラー
Fumiko Furuta〇キャリアに関する記事の執筆・監修や、転職フェアの講演、キャリア相談、企業や学校でのセミナー講師など幅広く活動。キャリア教育に関心があり、学童クラブの支援員も務める
プロフィール詳細