ジョブ型雇用とは? 定義や働く魅力・注意点をキャリアのプロが解説

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  • キャリア・デベロップメント・アドバイザー/キャリアドメイン代表

    Kenichiro Yadokoro〇大学でキャリアデザイン講座を担当した経験を持つ。現在は転職希望者や大学生向けの個別支援、転職者向けのセミナー、採用担当者向けのセミナーのほか、書籍の執筆をおこなう

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  • キャリアコンサルタント/性格応用心理士1級

    Minoru Kumamoto〇就職・転職サイト「職りんく」運営者。これまで300名以上のキャリア相談を受けた実績。応募書類や採用面接の対策支援をする他、自己分析の考え方セミナーを実施

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  • キャリアコンサルタント/キャリアコンサルティング技能士

    Hiroshi Takimoto〇年間約2000件以上の就活相談を受け、これまでの相談実績は40000件超。25年以上の実務経験をもとに、就活本を複数出版し、NHK総合の就活番組の監修もおこなう

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この記事のまとめ

  • ジョブ型雇用とは日本で広がりつつある「スキル・経験」をもとにした雇用形態
  • 事前に職種が定まっていて専門性を高めながら活躍できることが特徴
  • 注意点もあるのでメンバーシップ型とどちらが合うかを見極めよう

最近就活で耳にするようになった「ジョブ型」という言葉。日本ではあまりなじみのない言葉のため、どのような採用方法なのかよくわからない人も多いかもしれません。

ジョブ型雇用には従来の一般的な雇用形態とは異なる魅力もありますが、単なる職種別採用とは異なるため、その正しい意味や働き方を理解していないと、入社後にギャップを感じてしまう可能性があります。

この記事ではキャリアアドバイザーの谷所さん、隈本さん、瀧本さんのアドバイスを交えながら、ジョブ型雇用の特徴や働く側にとってのメリット・デメリットを解説していきます。

自分に合うかどうかの見極め方も説明するので、ジョブ型雇用に興味がある人はぜひ参考にしてください。

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目次

ジョブ型雇用を正しく理解しよう! ポイントは事業とスキルのマッチ度

ジョブ型雇用とは

企業が提示する職務内容にマッチしたスキルや経験を持つ人材を採用する雇用形式。欧米では主流

ジョブ型雇用は個人のスキルや経験に基づいて採用をおこなう、スキルベースの雇用方法です。働く側にとって魅力もありますが、スキルや実績に基づいて採用や評価がおこなわれるため、就活時には自身のスキルと事業とのマッチ度をどれだけ示せるかが重要となります。

この記事の前半では、ジョブ型雇用の概要やほかの雇用形態との違い、最近注目されている理由などについて詳しく説明するので、まずはジョブ型雇用とは何か正しく把握しましょう。

後半ではジョブ型雇用の会社に就職するメリット・デメリットや、自分に合った雇用形態の見分け方についても解説するので、ジョブ型雇用が自分に適しているのか確認できます。

最後はジョブ型雇用の求人に応募する際のポイントや、アピールのコツについて解説します。この記事を参考にジョブ型雇用の理解を深め、理想のキャリアに合った道を選択できるようになりましょう。

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ジョブ型雇用とは欧米で主流の「スキルや経験をベースに雇用する方法」

ジョブ型雇用は欧米では一般的ですが、日本ではあまり普及していません。とはいえ、最近は日本の大企業を中心にジョブ型雇用の採用が広まっていて、今後も拡大していくと考えられています。

前述のとおり職務に沿った特定のスキルや領域に限って評価されるため、専門的なスキルを持つ人材が高く評価されることが特徴です

その反面、どれだけスキルが高く、経験が豊富でも、能力が職務に合っていなければ採用されません。あくまで職務に合った人材を雇用するための制度である点には、留意しておきましょう。

つまりジョブ型雇用では、即戦力になる人が高く評価されます。一般的な日本の新卒採用のように、将来活躍する可能性が高いからといって採用されるわけではないのです。感覚としては中途採用に近いといえます。

谷所 健一郎

プロフィール

ジョブ型雇用ではスキルの評価だけでなく、人柄や成長性も考慮されます。スキルさえあれば採用されると勘違いしないようにしましょう。

スキルがあっても職務に合った人柄でなければ、成果は期待できません。また成長性が見込めない人材では、スキルアップが難しいと企業は考えます。

ジョブ型雇用とほかの制度との違いを理解しよう!

ジョブ型雇用とほかの雇用形態との違いを理解しよう!

  • メンバーシップ型雇用との違い
  • 成果主義との違い
  • 職種別採用との違い

ジョブ型雇用と異なる考え方として、メンバーシップ型雇用というものが存在します。これら2つは雇用形態が異なるだけでなく、目的も大きく異なるため、この違いを知ることで自分の理想に近い雇用形態がわかり、今後の就活をよりスムーズに進められるでしょう。

この項ではメンバーシップ型との違いを解説するとともに、勘違いしている人も多い、成果主義や職種別採用などの似た考え方との違いも併せて解説するので、ぜひ目を通してみてください。

メンバーシップ型雇用との違い

メンバーシップ型雇用とは、職務内容を限定しない「総合職」として新卒を一括採用し、企業の社風に合う人材を育成していく雇用形態です

ジョブ型雇用は、日本で主流のこのメンバーシップ型雇用とは、目的から条件まで大きく異なります。

ジョブ型メンバーシップ型
採用目的特定の職務を遂行できる人材の獲得多様な社内業務をこなせる人材の獲得・育成
職務・部署採用時に確定し、入社後も変動しない採用時、もしくは採用後に確定。異動などの変動がある
報酬職務により決定(職務給)能力により決定(職能給)
教育自己研鑽による会社の教育制度に則る
雇用採用時の契約により決定会社の規定により決定
解雇職務終了により解雇される可能性がある解雇は基本的に厳しく制限される
ジョブ型とメンバーシップ型の違い

上記からわかるとおり、特に制度の目的や雇用・解雇条件はメンバーシップ型と大きく異なります。ジョブ型雇用の解雇規定には上記のようにリスクもあるため、注意が必要です。

ジョブ型は職務内容が明確で、その職務に特化した人材を採用・評価するため、即戦力重視の雇用方法です。

一方、メンバーシップ型は職務が曖昧ではあるものの、柔軟な配置転換が可能で、人材の長期的な成長を前提としています。

メンバーシップ型の新卒採用では、総合職としての採用が多いです。こちらの記事で総合職の特徴について詳しく解説しているので、併せて参考にしてみましょう。

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成果主義との違い

ジョブ型雇用はよく成果主義と混同されますが、この2つは明確に異なる点があります。

成果主義はあくまで「評価制度」であり、成果によって報酬や待遇が変わるのが成果主義の指し示す意味です。

一方、ジョブ型雇用は「雇用方式」であり、あらかじめ定められた職務記述書(ジョブディスクリプション)に沿って報酬や待遇が決まります。そのため、成果の揺れが報酬や待遇に直結するとは限らず、成果主義かどうかはその会社の方針によって異なります。

職務記述書とは

業務内容の詳細や、求められる経験・スキル、期待される行動や成果、責任や役割の範囲などがまとめられた書類のこと。ジョブディスクリプション(job description)と呼ばれることもある

なお、ジョブ型雇用で成果主義の評価制度を持つケースは珍しくありません。ジョブ型雇用はメンバーシップ型雇用に比べて業務範囲が限定されていることから、成果主義の評価制度と親和性が高いのが、2つが両立されやすい理由です

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職種別採用との違い

ジョブ型雇用と混同されやすい言葉に、「職種別採用」もあります。職種別採用とジョブ型雇用も異なる概念なので、ここでしっかり区別しておきましょう。

職種別採用とは、希望する役職への配属が確約されたうえでの採用を指します。配属先は確定していますが、職務要件が決まっているわけではありません。

例として、エンジニアなどの専門職採用が挙げられます。エンジニアとして採用される場合は職種は決まっていますが、実際に担当する職務は設計、開発など人によってさまざまで、入社後までわからないことが多いです。つまり職種別採用とは、メンバーシップ型の雇用に含まれる一つの制度といえます。

一方、ジョブ型雇用では実際に担当する職務があらかじめ具体的に定められています。先のエンジニアの例に則るのであれば、「〇〇言語を使用したシステム開発に携わるエンジニア」といった形で募集されるということです。

ジョブ型雇用は、職種別採用と比べるとどのようなメリットがあるのでしょうか?

谷所 健一郎

プロフィール

自分の専門分野で活躍できて報酬も能力で決まる点が魅力

ジョブ型雇用は採用時に職務が限定されているので、専門性を活かして職務に特化した仕事に従事できることがメリットです。

職種別採用は、職種は決まっているものの、具体的な職務要件は決まっていないため、専門領域の強みを活かした仕事に就けるとは限りません。

また職種別雇用の報酬は、年齢や経験年数が考慮されますが、ジョブ型雇用は、年齢や経験年数ではなく、職務能力によって報酬が決まる点もメリットといえます。

上述のとおり、IT系の職種はジョブ型雇用や職種別採用で募集されることが多いです。興味がある人は、こちらの記事で職種ごとの違いをきちんと理解しましょう。

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ジョブ型雇用が日本で注目されている背景

ジョブ型雇用が日本で注目されている背景

  • 経団連による雇用の見直しの提言
  • テレワークの普及
  • 急速なグローバル化の進展
  • 終身雇用制度の崩壊

パーソル総合研究所が全国の経営・経営企画/総務・人事の担当者740人にインターネット調査を実施し、2021年に発表したジョブ型人事制度に関する企業実態調査によると、ジョブ型雇用を取り入れている、またはジョブ型雇用の導入を検討している・予定していると答えた企業は全体の約57.6%に上ります。

このように、欧米で主流であったジョブ型雇用が日本でも注目されてきている背景には、大きく4つの理由があります。この項ではジョブ型雇用が増えている理由をさまざまな視点から解説するので、ぜひ確認して理解を深めましょう。

瀧本博史

プロフィール

2016年に政府はニッポン一億総活躍プランを閣議決定し、多様な働き方を実現するために、社会の考え方や制度に大きな変革が求められるようになりました。

このような流れが働き方改革を推進し、2018年の働き方改革関連法の成立に至ったのです。そこから2020年頃に、ジョブ型雇用が日本でも注目され始めました。

経団連による雇用の見直しの提言

日本でジョブ型雇用が広がっている要因の一つに、日本経済団体連合会(経団連)が2020年に発表した、経営労働政策特別委員会報告があります。

この報告のなかで経団連は、日本型の雇用システムを「メンバーシップ型採用」と定義しつつ、ジョブ型雇用も適宜取り入れていくべきだと指摘しました。この指摘により、実際に複数の大企業を中心にジョブ型雇用が導入され始めたのです。

経団連がジョブ型雇用に言及した目的は、専門人材の獲得による国際競争力の醸成です。ビジネスのグローバル化やITの普及により諸外国に遅れを取らないよう、専門的な人材の獲得が急務とされているのが、ジョブ型雇用普及の背景にあります

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テレワークの普及

新型コロナウイルス感染症拡大により、在宅勤務やテレワークが普及したことも、ジョブ型雇用の広がりに拍車をかけています。ジョブ型雇用は求められるスキルや職務要件が明確な分、テレワークでも生産性が落ちにくいためです。

テレワークはその自由度の高さから、感染症禍があけてからも多くの企業で採用されていますが、対面コミュニケーションが不足することにより、以下のような問題が発生しやすいこともわかっています。

テレワークのおもな問題点

  • 業務目標が不明確になりやすい
  • 業務成果が見えづらい
  • 従業員間でコミュニケーションや認識にずれが生じやすい

その点、ジョブ型雇用では職務要件が明確になっていて、上記の問題が発生しづらいのが企業にとっての魅力です。テレワークでの業務効率を高めたいと考える企業も増えていることも影響して、ジョブ型雇用が日本で広がっているといえます。

テレワークがしたい人はこちらのQ&Aも必見です。「在宅ワークの職種に就きたい」という相談に、キャリアコンサルタントが見つけ方や注意点をアドバイスしています。

急速なグローバル化の進展

急速なグローバル化の進展も、日本でジョブ型雇用が普及している要因の一つです。人材の海外流出や海外からの人材の流入にともなって、企業は優秀な人材の確保を急務と考えています。

また少子高齢化の進む日本社会において、この先優秀な人材の確保はさらに難しくなると予想されます。そのためすでに求める人材が明確になっている企業は、積極的にジョブ型雇用の導入に踏み切っているのです

さらには、グローバル化にともなう価値観の多様化も、ジョブ型雇用の広がりに大きく寄与しているといえます。職務が限定されている分、より自由で柔軟な働き方を選択できるジョブ型雇用は、働き手のニーズの多様化にもマッチしているのです。

谷所 健一郎

プロフィール

ジョブ型雇用は欧米を中心に各国で普及しているため、世界的にはメジャーな制度です。

ジョブ型雇用や職種別採用では、職務やタスクに特化した即戦力の人材が求められますが、日本でも国際競争力を高めていく必要性から注目されています。

終身雇用制度の崩壊

これまで長く日本企業で取られてきた終身雇用制度が崩壊しかかっている状況も、ジョブ型雇用の普及を後押ししています。

日本で当たり前だった終身雇用制度は、組織の硬直化を招いたり若手の抜擢が難しかったりといった問題点から、近年そのあり方が疑問視されています。

またかつてのような経済成長を期待できないことから、一つの会社に留まるよりも、より成長できる会社に転職し、自分の市場価値を高めようとする人も増えてきました。このような変化への対処法として、ジョブ型雇用が注目されているのです。

優秀な人材が奪い合いになり、つなぎとめることが難しくなるにつれて、職務ごとに適切な人材を確実に確保できるジョブ型雇用は効果的になります。この流れは今後も加速し、ジョブ型雇用を採用する企業もさらに増えると予測されています。

アドバイザーコメント

変化の激しい業界を中心にジョブ型雇用が進んでいる

ジョブ型雇用は近年、日本でも着実に広がりつつありますが、メンバーシップ型雇用との共存が続くため、一気に転換するというのは現実的ではありません。

ジョブ型雇用は、特定の職務やスキルに基づいて雇用契約を結ぶため、専門的な知識やスキルを持つ人材を必要とする企業にとっては大変有効な雇用形態です。このため、特にデジタル分野など、急速に変化する業界では導入が進んでいます。

スキルを高めて自己啓発や学習を続けていくことが重要

キャリアコンサルタントとしての見地からは、まず今後の就職活動やキャリア形成において、特定のスキルや専門性を磨くことがますます重要になると考えています。

ジョブ型雇用が広がるなかで、自分の専門分野を明確にし、その分野でのスキルを積極的に高めていくことが、ライバルとの競争に勝つための秘訣です。また企業が求めるスキルや職務に適応するためには、自己啓発や学習を続ける意識が欠かせません。

就職後には、自身のポジションが明確になる分、キャリアパスも見えやすくなります。ただしその一方で、上位ポストが詰まることで昇進の機会が限られる可能性もあるため、転職も視野に入れた柔軟なキャリア戦略を考えておくことが重要です。

変化の激しい現代において、将来に不安を抱える人もいますよね。こちらの記事ではこれからの時代のキャリア形成のコツを専門家が解説しているので、ぜひ併せて活用してください。

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ジョブ型雇用を採用する企業は多い? 導入率や特徴を紹介

ジョブ型雇用が日本でも広がりつつあると解説しましたが、実際その割合はどのくらいなのでしょうか。

この項では、ジョブ型雇用を導入している企業の割合やその特徴などを解説します。ジョブ型雇用の広がりに関する現状や、どんな企業がジョブ型雇用を導入しているのか、詳しくチェックしてみましょう。

自分が入りたいと考えている企業とも照らし合わせながら、導入率や特徴を参考にしてみてください。

ジョブ型雇用の業界別の導入率

パーソル総合研究所が全国の経営・経営企画/総務・人事の担当者740人にインターネット調査を実施し、2021年に発表したジョブ型人事制度に関する企業実態調査によると、すでにジョブ型雇用を導入している企業の割合は、全体の約18.0%です。ただしこの数字は平均値のため、業界によって導入状況には差があります。

おもな業界別の導入率は、以下のとおりです。たとえば一番導入率の高い電気・ガス・熱供給・水道業と、一番低い教育業・学習支援業を比較すると6倍ほどと差が大きいため、自分の興味がある業界が平均と比べてどのような導入状況になっているか確認してみましょう

業種導入率
電気・ガス・熱供給・水道業29.4%
金融業・保険業24.3%
生活関連サービス・娯楽業21.4%
情報通信業20.4%
製造業20.0%
医療・福祉業20.0%
その他サービス業18.8%
卸売業・小売業11.3%
建設業11.1%
不動産業・物品賃貸業10.0%
運輸・郵便業9.1%
宿泊業・飲食サービス業8.7%
教育・学習支援業5.6%
業界別のジョブ型雇用の導入率

まだ志望業界が定まっていない人は、以下の記事も参考にしてみましょう。さまざまな角度から各業界を分析することで、自分の希望する業界を見つけられます。

各業界の特徴
就職活動で役立つ業界一覧|仕事内容から動向まで各業界を徹底解説!

業界の絞り方
業界の絞り方で就活失敗? 後悔しない絞り方7選と必須の準備を解説

業界研究の方法
業界研究のやり方|業界全体をとらえたうえで気になる業界を研究しよう

ジョブ型雇用を採用する企業の2つの特徴

パーソル総合研究所の同調査によると、ジョブ型雇用を採用する企業の特徴として、大きく以下の2つが挙げられています。

ジョブ型雇用を採用する企業のおもな特徴

  1. 企業規模・売上規模が大きい
  2. 海外にも拠点を持っている

特に企業規模別に見たジョブ型雇用の導入率の差は顕著です。すでに導入されている企業の内訳は、300〜1,000人未満の企業で約13.9%、5,000人以上の企業で約25.0%と、2倍程度の開きがあります

また、海外に拠点を持っている企業の約21.1%がジョブ型雇用を導入しているのに対し、海外拠点のない企業では導入率が約13.1%に留まっています。

なお業種別で見ると、ジョブ型雇用を「導入済み」「導入予定」と答えた企業の割合が特に高かったのは、製造業:66.4%、不動産業・物品賃貸業:65.0%、情報通信業:63.3%という結果でした。

これらの業種は高い専門性が求められ、職務が明確で成果が重視されるため、ジョブ型雇用が導入しやすいです。

また技術革新が起こりやすく、最新の法規制への対応が求められるため、特定スキルを持つ専門人材を確保・育成する必要があります。

こちらの記事では大企業で働くメリット・デメリットを、中小企業と比べながら解説しています。規模の大きい企業や海外にも拠点があるような企業で働きたい人は、併せて参考にしてみてください。

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製造
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まずはあなたが受けない方がいい職業を確認してください

就活では自分のやりたいことはもちろん、そのなかで適性ある仕事を選ぶ事が大事です。適性が低い仕事に就職すると、イメージとのギャップから早期退職に繋がってしまうリスクが高く、適職の理解が重要です。

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ジョブ型雇用を採用する会社に就職する5つのメリット

ここまででジョブ型雇用が日本で広がりを見せていることが理解できたかと思いますが、実際に働くとなると、どのようなメリットがあるのか疑問に思う人も多いでしょう。

先述のとおり、企業にとっては専門性の高い人材を確保しやすいなどのメリットがありますが、働く側にもさまざまなメリットがあります。この項ではジョブ型雇用を採用する会社に就職する5つのメリットを、具体的に解説します。

入社した後のメリットも紹介しているので、ジョブ型雇用が気になっている人は、必ずチェックしておきましょう。

①専門領域の知識・スキルをとことん伸ばせる

ジョブ型雇用では職務があらかじめ限定されていて、自身のスキルが活かせる領域の仕事だけに取り組めるため、自分の専門性を磨いていきたい人にとって特に魅力的です。

自分に割り当てられた職務以外を担当する必要はなく、専門外の仕事に時間を奪われずに済みます

また、評価も担当する職種のみにおいておこなわれるため、苦手な業務のせいで評価が低くなるといった心配もありません。

専門領域での経験値を積んでスキルアップできる分、評価や報酬も高まりやすい傾向があります。このようにスピーディに成長していける環境に身を置けるのが、大きな魅力の一つです。

メンバーシップ型雇用では、やはりスキルを伸ばしづらいのでしょうか?

瀧本博史

プロフィール

長期的な視点で自己研鑽を続ければキャリアアップは可能

メンバーシップ型雇用において、スキルの伸びにくさが懸念される点は事実です。特に、この雇用形態では従業員が定期的に部署を異動するため、特定の分野での専門性を深める機会が限られることがあります。

そのため、スペシャリストを育てるには不向きで、ゼネラリストとしての育成が中心となります。また評価や昇進が年功序列に基づくことが多く、能力が高い若手社員のモチベーション低下を招くことも問題です。

一方で、メンバーシップ型雇用には長期的なキャリアパスを提供し、企業への帰属意識を高めるメリットもあります。そのため、自己研鑽の意識を持ち続けることができれば、企業内での成長や昇進のチャンスを得ることは可能です。

②成果に応じてより公平に評価してもらえる

ジョブ型雇用ではあらかじめ職務が定まっているため、実力に基づいて給与が決まる「職務給」のケースが多く、評価に納得感を持ちやすいのも魅力です。

メンバーシップ型雇用では勤続年数や年齢をもとに評価される「職能給」が基本であり、幅広い業務範囲における能力という抽象度の高い指標をもとに評価がなされます。それに対してジョブ型雇用では、どのくらいの職務をこなせたかという成果をベースに評価されるため、より客観的でパフォーマンスに見合った評価を受けやすいのです

言い換えれば、成果を挙げればその分評価も高まりやすいといえます。自身の努力が報酬に反映されやすい分、モチベーションも維持しやすいでしょう。

こちらの記事では給料が高い仕事100選と就活のポイントを解説しているので、できるだけ高収入を得たい人は併せて参考にしてみてください。

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活躍できる自信がない場合、スキルがあってもジョブ型を選ばないほうが良いですか?

スキルを持っているなら挑戦してみるのがおすすめ

ジョブ型雇用において、自分のスキルに不安を感じる人は少なくありません。しかしスキルを持っているならば、まずは自信を持って挑戦してみる価値があります。

ジョブ型では、明確な職務範囲が設定されているため、自分の得意分野を発揮できる場が提供されやすいというメリットがあります。

自己分析をおこない、自分の強みや課題を明確にし、それに基づいて計画的に行動することで、確実な成長が期待できます。

またジョブ型の職場に不安がある場合は、企業文化やサポート体制を事前に確認することが大切です。教育やトレーニングが充実している企業を選べば、スキルをさらに高められる可能性もあります。

③募集時の給与・勤務地・仕事内容などが明確である

ジョブ型雇用は募集時に給与や勤務地、仕事内容などが明確になっているため、入社後の不確定要素が少ない点も魅力です。「入社後に条件面で妥協せざるを得ない」などの心配もありません。

メンバーシップ型の採用では、採用時に職務や所属部署、配属が決まっていない場合も多く、入社後に思わぬ勤務地に配属されるケースも多々あります。

一方、ジョブ型雇用の採用では職務だけでなく勤務条件まで合意したうえで契約を結びます。給与や仕事内容なども明確であるため、より選択の自由があり、自分の理想に近いキャリア形成がしやすいのもジョブ型雇用の大きなメリットです

あなたが受けない方がいい職業を確認しよう!

職業選択においてやりたいことはもちろんですが、その中でも適性がある仕事を選ぶ事が大事です。適性が低い仕事に就職すると、イメージとのギャップから早期退職に繋がってしまうため適職への理解が重要です。

そこで活用したいのが「適職診断」です。質問に答えるだけで、あなたの強みや性格を分析し、適性が高い職業と低い職業を診断できます。

まずは強みを理解し、自分がどの職業で活躍できるか診断してみよう!

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・時間をかけずに自己分析をしたい人

④入社後のギャップが小さく早期退職に陥る可能性が低い

ジョブ型雇用は前述のとおり、職務内容を記した職務記述書(ジョブディスクリプション)に沿って募集がなされます。

職務に関する細かな内容・条件まで事前に共有されるため、入社前後のギャップが生まれにくいのもメリットです。「思っていた仕事と違う」と落胆するリスクも減少するため、早期退職に陥る可能性を減らせます。

実際、厚生労働省が5,530人の転職者から回答を得た令和2年転職者実態調査によると、自己都合で直前の勤め先を離職した人のうち、「満足のいく仕事内容ではなかったから」と答えた人は26%と、「労働条件(賃金以外)が良くなかったから」(28.2%)に次いで2番目に多い理由でした

ジョブ型雇用では事前に仕事内容や待遇などが明確になっているため、業務内容や労働条件のミスマッチを減らせるといえます。

谷所 健一郎

プロフィール

ジョブ型雇用は職務に関する内容や条件が事前に共有されるため、入社前後で職務内容についてのギャップは少ないです。

しかし、事業の縮小や撤退などが生じた場合、職務を遂行できなくなる可能性があります。入社前に職務のニーズや重要性などを考えてみるべきでしょう。

⑤将来独立したい場合はフリーランスに転身しやすい

ジョブ型雇用で経験を積めば、将来独立したいと感じたときにフリーランスに転身しやすいのも特徴です。理由は以下の3つです。

ジョブ型雇用からフリーランスに転身しやすい理由

  • 自分の専門領域に関するスキルを徹底的に伸ばせる
  • 自らの意思でキャリア形成しやすい
  • リモートワークの場合、フリーランスに似た生活を経験できる

前述のとおり、ジョブ型雇用では専門的なスキルだけに絞ってスキルを伸ばせます。フリーランスに求められる高い専門性を身に付けやすいため、将来独立したいと思った場合に備えて経験を積むことが比較的容易です

また自身で職務を選択して入社できるため、将来フリーランスになりたいと考えている人がそこに向けてキャリア形成しやすいのも大きなメリットです。

注意も必要! ジョブ型雇用の会社に就職する3つのデメリット

注意も必要! ジョブ型雇用の会社に就職する3つのデメリット

  • 専門領域以外のスキルを伸ばしづらい
  • 昇進には専門領域でのスキルアップが必須になる
  • 異動やジョブチェンジをしにくい

ここまでジョブ型雇用の5つのメリットを解説してきました。ただ、ジョブ型雇用にはメリットだけではなくデメリットも存在します。

デメリットを確認しないままジョブ型雇用で採用されると、思わぬ苦労を強いられるかもしれません。

この項ではジョブ型雇用の3つのデメリットを解説します。採用された後に後悔しないよう、選考に進む前に必ずチェックしておきましょう。

①専門領域以外のスキルを伸ばしづらい

ジョブ型雇用の最大のデメリットは、専門領域以外のスキルを身に付けにくい点です。職務要件が限定されている分、触れられる職務領域が狭く、さまざまな業務を経験したい人には向きません

身に付けられるスキルが限定される分、将来ほかの仕事をしたいと感じたときに、応用が効きづらい点には特に注意が必要です。そのため将来活躍したい分野や領域が決まっていない人には、ジョブ型雇用での就職はあまりおすすめしません。

また幅広い知識や技能、経験などを備えたゼネラリストになりたい場合も、同様の理由から、ジョブ型雇用はリスクがあるといえます。

自分の得意な分野が多領域にわたる場合、ジョブ型を選ぶのはもったいないでしょうか。

横断的な役割を担えればむしろキャリアの幅が広がることも

ジョブ型を選ぶことで、むしろ自分の得意分野を深め、結果としてさらに多くの領域で活躍することもできます。

たとえばジョブ型の職場であっても、企業内でキャリアを積み重ねるなかで、異なるプロジェクトにかかわるチャンスがあります。特に、企業が求めるスキルセットと自分の多領域にわたるスキルが一致していれば、組織内での横断的な役割を担うことが可能です。

またジョブ型雇用はスキルや実績が評価されやすい環境であり、成果を示せば新しい挑戦や役割を提案しやすくなります。

まずは自分の強みを活かせるポジションを選び、その領域で成果を挙げることに集中しましょう。そのうえで、会社のニーズや課題を理解し、自分のスキルが貢献できる提案をすれば、キャリアの幅を広げていけると考えます。

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②昇進には専門領域でのスキルアップが必須になる

ジョブ型雇用で採用された場合、昇進には任された領域でのスキルアップが不可欠です。メンバーシップ型のように、担当分野で目立つ成果が上がっていなくても、それ以外の要素で評価されていれば昇進していくということは基本的にありません。

またジョブ型雇用の場合、社内の教育制度が用意されるケースは稀です。そのためスキルアップするには自己研鑽が必須といえます。

つまりジョブ型雇用で昇進するには、職務をこなしながら自分で専門領域に関する勉強をしてスキルアップする必要があるのです。ジョブ型雇用は自由度が高い分、昇進や雇用継続において一定の責任が求められます

③異動やジョブチェンジをしにくい

ジョブ型雇用は特定の職務領域に限定した雇用であるため、その職務以外での活躍は期待されていません。そのため異動は基本的に難しいととらえましょう。

また身に付けられるスキルが限定的な分、職種や領域を変えるジョブチェンジをしづらいのもデメリットです。特に新卒の場合、最初から完璧に自分に合った職種を選べる人は少ないため、新卒でいきなりジョブ型雇用を選択するのは、リスクが高いといえます

また企業によっては正社員としての契約が結ばれないこともあり、担当する職種が不要になった場合は解雇される可能性もゼロではないことを留意しておきましょう。企業が期待するだけの評価水準に達しない場合も、同様のリスクがあります。

将来やりたいことが明確に定まっていない人は、転職やジョブチェンジなどの選択肢が幅広いメンバーシップ型を選ぶ方が無難かもしれません。

瀧本博史

プロフィール

実態は企業によって異なりますが、多くの企業では「日本型ジョブ型」として、職種別採用に近い形で実施されているのが現状です。

新卒採用でもジョブ型を取り入れる企業が増えているものの、全体としてはまだ限定的であり、特に中小企業では導入が進んでいません。教育制度に関しては、従来のメンバーシップ型と比較して制限される傾向があります。

アドバイザーコメント

メリット・デメリットをメンバーシップ型雇用とよく比較しよう

ジョブ型雇用のメリットは、大学などで学んだ専門領域の知識やスキルを活かした職務に就けることから、入社後のミスマッチが少ない点です。専門領域のスキルを伸ばしていけば、スペシャリストとしての活躍が期待できます。

一方でジョブ型雇用のデメリットとしては、専門領域以外のスキルを伸ばすことが難しいことから異動やジョブチェンジが簡単ではないという点や、ゼネラリストとして経営やマネジメントに携わることはできないという点が挙げられます。

またメンバーシップ型雇用は一般的に終身雇用ですが、ジョブ型雇用は、転職をしてキャリアアップを図っていくことが多いといった特徴もあります。ジョブ型雇用のメリットだけでなく、デメリットを認識したうえで、今後の方向性を選択すべきでしょう。

より専門性を伸ばすためにはジョブ型雇用は有益

現代は、昔と比較してより高いスキルが求められる時代になっています。そのため専門的な領域の強みを極めていきたいならば、ジョブ型雇用で職務に特化した仕事を選ぶことは有効です。

新卒で実務経験がなくジョブ型雇用に不安がある場合は、メンバーシップ型雇用や職種別雇用で仕事を経験したうえで、ジョブ型雇用の仕事に転職するという方法もありますよ。

メンバーシップ型のメリット・デメリットもおさらいしておこう

ここまでジョブ型雇用のメリット・デメリットについて解説してきましたが、まだ日本ではメンバーシップ型の求人のほうが圧倒的に多いのが現状です。

そこで、以下にメンバーシップ型雇用のメリット・デメリットについても整理するため、ジョブ型雇用と比較検討できるようにあらためて理解しておきましょう

メリット専門的なスキルや経験がなくとも、人柄やポテンシャルで採用を勝ち取れる
広くさまざまな業務を経験できるため、部署異動やキャリアチェンジもしやすい
正社員として雇用される場合が多く、突然の解雇から守られる
長く勤めればその分安定して給与が伸びていきやすい
デメリットジョブ型雇用に比べて仕事とのミスマッチが起こりやすい
専門的なスキルが身に付きにくい
職能給が基本のため、評価に上司や同僚の主観が介在しやすい
メンバーシップ型のメリット・デメリット

メンバーシップ型雇用がジョブ型より劣っているわけではありません。

異動や多様な業務経験を通じて幅広いスキルや知識を身に付けられるというメリットがあるため、長期的な視点での成長やキャリア開発を重視する人にとって、適した選択肢となり得ます。

ジョブ型・メンバーシップ型のどちらが合っている? 向いている人を解説

ジョブ型・メンバーシップ型に向いている人

これまで解説したように、ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用は大きく異なるため、就職時は両者を比較し、自分に合った雇用形態を見極めることが重要です。

この項ではジョブ型とメンバーシップ型のどちらが自分に合っているか判断する方法を、それぞれの具体的な特徴を挙げながら解説するので、ぜひ参考にしてみてください。

キャリアアドバイザーの意見も確認しながら、自分に合った雇用形態を見つけましょう。

ジョブ型に向いている人の特徴

端的にいうと、自分の突き詰めたい専門領域があり、その領域に対する好奇心もある人はジョブ型に向いている可能性があります

とはいえ、新卒時からジョブ型雇用の企業に就職することに踏み切れない人もいますよね。ここではジョブ型に向いている人の特徴を2つ紹介します。向いている人の特徴がわかれば、応募への一歩を踏み出せるはずです。

大学で身に付けた専門性をさらに磨いていきたい人

大学で何かしらの専門性を身に付けた人は、ジョブ型雇用を採用する企業に入社することで専門性をさらに高められます。仕事を通じてお金を稼ぐだけでなく、自身の専門性に磨きをかけたい人には、ジョブ型雇用の企業が特におすすめです。

また、大学時点で社会に通用する専門性を身に付けている人材は企業に重宝されます。就活の時点でジョブ型雇用のポジションに立候補できるだけで希少な存在といえるでしょう

ほかの学生に比べてアドバンテージがあるという意味でも、大学で専門性を身に付けた人にはジョブ型雇用に挑戦してみるのがおすすめです。

瀧本博史

プロフィール

新卒採用では、学生に豊富な実務経験がないことを考慮し、企業は「学ぶ意欲」と「基本的な専門知識」を重視します。

したがって、自分の専門性に不安がある場合でも、関連する基礎的なスキルを磨き、明確にアピールすることができれば問題ありません。

職務をこなしながら自身の専門性を高め続けられる人

ジョブ型雇用ではプロフェッショナルとして職務の全うを求められる一方で、会社の教育制度が用意されていない場合も多くあります。そのため職務をこなしながら自己研鑽を積み、常にスキルアップを続けられる人もジョブ型雇用に向いているといえます。

逆に、ジョブ型雇用では常に期待される成果に応える必要があるため、自身の専門性を高め続けられない人には厳しいかもしれません。

また、ジョブ型雇用では成果が上がればその分報酬も高まりやすい傾向にあります。自己研鑽によるスキルアップが結果に直結しやすいため、自身の専門性を磨き続けられる人にとってはジョブ型雇用のメリットは非常に大きいといえます

谷所 健一郎

プロフィール

専門領域のスキルなどに強みがあり、その領域を高めていきたいといった強い意志と向上心がある学生は、ジョブ型雇用に向いています。

専門領域で明確な目標があれば、ジョブ型雇用で仕事に就き、着実にキャリアアップしていけるでしょう。

メンバーシップ型に向いている人の特徴

ジョブ型に向いている人の特徴を読んで、ジョブ型に挑戦しようとしていたものの、迷いが生じた人もいるかもしれません。

そんな人は、メンバーシップ型に向いている人の特徴も併せてチェックしましょう。両方の雇用形態に合う人材の特徴を知れば、自分がどちらにより向いているのかを判断できます

この項では、メンバーシップ型に向いている人の具体的な特徴を2つ紹介します。

ゼネラリストとしてさまざまな職務を経験したい人

ジョブ型雇用とは違い、メンバーシップ型雇用では職務が限定されていないため、より多くの職務に携わる機会があります。そのため幅広い業務に挑戦するなど、ゼネラリストとしてのキャリアを考えている人にはメンバーシップ型のほうがおすすめです。

またメンバーシップ型雇用の場合、企業がしっかりと育成にコストをかけてくれます。そのときどきで最適な教育や研修を受けられる分、効率良く多様なスキルを身に付けやすいといえます。

さまざまな職務を経験できれば、より広い知識やスキルを吸収できるはずです。幅広い知見はその企業での昇給や、ほかの企業への転職時にも大いに役立ちます。ゼネラリストとして多岐にわたる分野で活躍したい人は、メンバーシップ型雇用を検討してみましょう。

入社した企業で安定して仕事を続けたい人

ジョブ型雇用の場合、会社の規定とは別に雇用契約を締結できるため、募集されていたポジションの部署や職種がなくなった場合や、成果が企業の求める水準に満たない場合、急な解雇を受ける可能性も企業によってはゼロではありません。

一方、メンバーシップ型雇用の場合は急な解雇を受けづらいというメリットがあります。企業の労働組合が組織されている場合も多く、正社員を簡単に解雇するのが難しいためです。そのため就職後は安定感のある環境で安心して働きたいという人も、メンバーシップ型雇用が向いています。

メンバーシップ型雇用では正社員として雇用される場合が多く、急に解雇される心配なく勤められます。入社した企業での安定への優先順位が高い場合、メンバーシップ型の企業を選ぶのがおすすめです。

この先も、メンバーシップ型雇用の安定性は続くのでしょうか?

瀧本博史

プロフィール

いくつかのデメリットから必ずしも維持されるとはいえない

メンバーシップ型雇用の安定性は、従来の終身雇用や年功序列を前提としているため、一定の安定感を維持し続ける可能性はこれからもあります。

しかし、ジョブ型雇用が日本でも広がりを見せるなかで、メンバーシップ型雇用にはいくつかのデメリットも浮き彫りになってきました。

特に、専門性のある人材を育てにくいことや、年功序列による人件費の増加が課題です。またグローバル人材の採用が難しく、職務内容が不明確なためにミスマッチが起こりやすい点も懸念されています。

そのためメンバーシップ型雇用で入社しても、その企業がジョブ型雇用に変わることもあるかもしれません。

一方のジョブ型雇用はスキルを活かしやすく、成果に応じた評価がしやすいものの、職務がなくなった場合に仕事を失うリスクもあります。どちらが自分に合うかよく検討しましょう。

こちらの記事では安定した職種11選と就活のポイントを解説しているので、安定性を重視して仕事を選びたい人はぜひ参考にしてみてください。

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日本でジョブ型雇用を採用している代表的な5つの企業を紹介!

半数以上の企業がジョブ型雇用に前向きであると先述しましたが、実際にはどのような企業がジョブ型雇用を実践しているのでしょうか。

この項では、すでにジョブ型雇用を採用している代表的な企業を5つ紹介します。企業例と、ジョブ型雇用の詳細は以下のとおりです。

企業名(2024年8月時点)応募コース数コース名
富士通4つ・ソリューションエンジニアコース
・ビジネスプロデューサーコース
・JOBマッチングコース
・研究所コース
資生堂9つ・Sales
・Brand Marketing
・Digital Marketing
・R&D
・Supply Chain
・Finance
・Quality Assurance
・国内工場
・美容職
KDDI2つ・OPENコース(メンバーシップ型)
・WILLコース(ジョブ型 14職種)
双日双日プロフェッショナルシェア(35歳以上の社員が希望のキャリアパスを選択可能)
三菱ケミカル採用時は、技術系職種と事務系職種の2コース。人事評価としてのジョブ型制度を導入
ジョブ型雇用を採用している企業とそのコース

上記からわかるように、ジョブ型雇用は製造業から情報通信業、卸売業や化学業まで幅広い企業で採用されています

なかには人事制度としてジョブ型を採用し、採用はメンバーシップ型、評価はジョブ型と2つの型を両立させている企業も存在します。ぜひ実際の求人情報を確認して、ジョブ型雇用の実態をつかんでみてください。

志望企業がジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用を両方おこなっている場合、どちらを受けるべきでしょうか?

谷所 健一郎

プロフィール

応募企業で将来どういった仕事に就きたいのかから考えよう

経営やマネジメントに携わりたいならば、メンバーシップ型雇用を受けて、ゼネラリストとして経験を積んでいくべきです。

専門領域のスキルに強みがあって特定の領域でスペシャリストを目指すならば、ジョブ型雇用が合っています。

もしくはその企業に採用されることに重点を置くならば、求められている専門領域のスキルによって、どちらを選択すべきか考えてみても良いでしょう。

ジョブ型雇用の企業を目指す学生がアピールすべき3つのポイント

ジョブ型雇用の企業を目指す学生がアピールすべき3つのポイント

  • 専門領域における自身のスキル
  • 特定の領域での自身の経験
  • スキルアップし続ける姿勢

ジョブ型雇用の企業を目指す場合、自身の専門性の高さを選考で伝えることで、採用される可能性をグッと高められます。そのため専門領域における自身のスキルや経験を魅力的に伝えることが重要です。

この項では、ジョブ型雇用の選考でアピールすべきポイントを、3つに分けて具体的に解説します。

ジョブ型雇用だからこそ求められる視点も併せて紹介するので、選考時のアピールの参考にしてみてください。

①専門領域における自身のスキル

ジョブ型雇用では募集時に職務が明確になっている分、その職務をどれだけ高い水準でこなせるかを選考で示す必要があります。

自身のスキルを積極的に伝えるために意識すべき点は、おもに以下の2つです。

スキルをアピールする際のポイント

  • 職務要件に照らして自身のスキルの高さをアピールする
  • 入社後の再現性も併せて明示する

ジョブ型雇用の採用では、職務記述書(ジョブディスクリプション)に記載された職務と自身のスキルのマッチ度をアピールしましょう。スキルのマッチ度を伝えることで、自身がそのポジションに適任であると示せます

加えて自身のスキルの再現性を具体的に明示できると、さらに評価が高まるはずです。自身が活躍している姿を採用担当者に想像させて、好印象につなげましょう。

新卒採用ではポテンシャルや適応力が重視されるため、学ぶ意欲や他分野で培ったスキルをアピールすることで十分にチャンスが広がります。

皆さんの異なる視点や新しい発想は、企業にとっても大きな価値となるため、前向きに挑戦してみましょう。

②特定の領域での自身の経験

ジョブ型雇用の選考では自身のスキルをアピールするのと同時に、特定領域での自身の経験も併せて明示しましょう。どれだけスキルが高くても、経験が不十分と判断されると採用後に期待値を下回るリスクが高いと評価されやすいためです

経験とは、スキルを実践に活かして成果を挙げるまでのプロセスであり、スキルが実際に活用できることの裏付けとして機能します。つまり、スキルの高さをどれだけアピールしても、経験や成果がなければ実践レベルとは証明できないのです。

経験をスキルと併せて明示することで、自身のスキルの高さに説得力を持たせられます。職務に適性があることをアピールする際は、スキルと経験の両軸を意識して伝える内容を考えましょう。

専攻分野での研究や学びを効果的に伝えるには工夫が必要です。以下の記事で学業への取り組みをアピールするコツをつかみましょう。

学業のガクチカの作り方
例文14選|学業はガクチカになる! 成績との関係や伝え方を解説

学業の自己PRの作り方
例文12選|学業の自己PRに欠かせない下準備と組み立ての手順

③スキルアップし続ける姿勢

自ら研鑽を積み、スキルアップできる人材だと示せなければ、ジョブ型雇用で採用されるのは難しいです。なぜならジョブ型のポジションでは、求められる水準を達成し続ける必要があるうえ、特定の教育制度が用意されていない場合がほとんどのため、常に進んで成長していく姿勢が欠かせないからです

そもそもジョブ型雇用とは、優秀な人材を獲得するために設けられている制度です。企業側は、受動的な人材よりも、能動的にスキルアップして成果を高め続けられる人材を欲しています。

そのため選考では自身のスキルや経験を伝えるだけでなく、積極的に新しい知識を吸収する姿勢や向学心も忘れずアピールしましょう。

瀧本博史

プロフィール

ジョブ型雇用の企業の選考では、自身の専門性とそれを活かした具体的な成果をアピールしましょう。

企業は即戦力となるスキルや実績を重視するため、インターンシップやプロジェクトで培ったスキルを具体的に示し、職務にどう貢献できるかを明確に伝えると効果的です。

以下の記事では向上心や探究心をアピールするコツを例文付きで解説しています。ぜひ併せて活用してみましょう。

向上心
例文12選|向上心の自己PRでアピール必須の3要素と注意点

探究心
例文9選|探究心の自己PRで面接官の心を掴むコツを徹底解説

選考を突破しよう! ジョブ型雇用の企業を受ける際に意識したいこと

選考を突破しよう! ジョブ型雇用の企業を受ける際に意識したいこと

  • ほかではなくその企業を志望する理由を明示する
  • 自身のスキルをできるだけ詳しく伝える
  • 面接ではジョブ型雇用への正しい理解を示す

ここまでジョブ型雇用の選考で伝えるべきポイントを解説してきました。しかし、どれだけジョブ型雇用の詳細を理解していてスキルが十分であっても、それだけでは選考は突破できません。

この項では選考突破に必要な3つのポイントについて解説します。これまで確認した知識をもとに以下をチェックし、選考突破をつかみとりましょう。

ほかではなくその企業を志望する理由を明示する

ジョブ型雇用の企業を受ける際も、「なぜその企業を志望するのか」を明確にしましょう。ここを疎かにして選考に臨むと、その職務にさえ就ければどの企業でも良いのかととらえられてしまい、スキルが十分でも採用されない可能性があります

ジョブ型雇用の場合、職務や条件が限定されている分、メンバーシップ型よりも志望動機が無味乾燥なものになりがちです。条件や職務にとらわれすぎず、その企業で働きたい理由を採用担当者に伝えましょう。

十分な企業理解を示したうえで、「御社で自身の専門スキルをさらに高められる」とアピールできれば、より志望動機に説得力を持たせられます。

ジョブ型雇用の場合、その企業でなければいけない理由はどうすれば見つけられますか?

谷所 健一郎

プロフィール

徹底的な企業研究で応募先ならではの魅力を見つけよう

応募企業ならではの志望理由が見つからない場合は、企業の特徴・強み・経営方針などに目を向けた企業研究をおこなってみましょう。

選考時には応募企業の魅力や共感できる点を伝えたうえで、職務や条件に特化した仕事がしたいという志望理由を伝えるようにしてください。

ジョブ型雇用の選考でも、職務に就きたい理由だけでは、採用担当者は他社でも可能なのではと考えてしまいます。応募企業の魅力や共感できる点を伝えることで入社意欲をアピールしましょう。

応募企業で能力を発揮したい職務を具体的に志望理由に盛り込むことで、その企業ならではの志望理由になりますよ。

志望動機に説得力を持たせるコツは、こちらの記事で詳しく解説しています。例文12選付きなのでぜひ目を通してみてください。

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自身のスキルをできるだけ詳しく伝える

ジョブ型雇用では職務とスキルのマッチ度や、企業の求める成果を出せるかが採用可否のポイントです。自身がその職務にぴったりだと思わせるためにも、自身のスキルをできるだけ詳しく、正確に伝えましょう。

たとえば、提示された職務に複数のスキルが必要とされる場合、それらすべてに関して具体的な経験や職務レベルを伝えるほうが印象に残ります。

また、それぞれのスキルの高低も明確に伝えることで、期待値とのミスマッチを減らせます。曖昧な伝え方をしていると、企業の求める水準が高くなりすぎて自分が苦労する可能性があるため注意しましょう。

最初に正確なスキルレベルを伝えておけば、認識のずれや入社後のギャップを最小限に抑えられます。

自分の強みやスキルがよくわからない人は、自己分析が足りていないかもしれません。こちらの記事でこれまでの経験や実績を詳しく振り返ってみましょう。

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面接ではジョブ型雇用への正しい理解を示す

ジョブ型雇用は日本で主流でない分、深い理解を示すだけで周りと差別化できます。またジョブ型雇用に関する理解が浅ければ、契約上のトラブルが発生する可能性があると懸念する企業もあるため、認識のずれがないと評価されれば、それだけで有利になるのです

スキルや経験と違い、ジョブ型雇用への正しい理解は面接直前でも高められます。足元をすくわれないよう、この記事をよく読み返したり、OB・OG訪問を実施して先輩の話を聞いたりして、万全の準備で面接に臨みましょう。

OB・OG訪問の進め方やマナーはこちらの記事で詳しく解説しているので、実行前にぜひ予習してください。

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ジョブ型雇用が自分に合う働き方か見極めて希望のキャリアを実現しよう

ジョブ型雇用はスキルや経験をもとに採用する雇用形態であるため、自分の強みを存分に活かして働くことができます。業務内容や条件があらかじめ決まっていることから、自分の希望に近いキャリアを実現しやすいのも魅力です。

その分、専門性や経験が求められますが、選考の際は具体的な能力やスキルアップへの姿勢を見せることで、高評価につなげられます。

メンバーシップ型のメリット・デメリットとも比較し、ジョブ型雇用が自分に合っているかを見極めたうえで、選考に臨んでくださいね。

アドバイザーコメント

新卒でジョブ型雇用に挑戦するなら学習意欲や適応力が武器になる

ジョブ型雇用は職務内容が事前に明確に決まっていて、その職務に必要なスキルや経験が重視されます。大学で学んだ専門知識やスキルをすぐに活かすことも不可能ではないため、自分の強みを最大限に発揮できる環境を見つけやすいです。

一方でジョブ型雇用は、「専門性が必要だから新卒には難しい」と感じる人もいるかもしれません。しかし、新卒採用では、学ぶ意欲や適応力も重視されます。たとえ専攻分野が異なっていても、学びや経験をうまくアピールすれば、チャンスは十分にあります。

企業の求めるスキルを持っていることをアピールして内定へ近付こう

ジョブ型雇用に関心があるならば、まず自分の強みや得意分野をしっかりと理解し、それをどのように企業で活かせるかを考えてみましょう。そして、企業が求めるスキルや経験と自分の持っているもののマッチポイントをアピールすることが、採用への大きな一歩となります。

ジョブ型雇用は、自分の専門性を活かし、さらには成長させる絶好のチャンスです。専門性を深めることで、将来的にはスペシャリストとしての道も開けます。

興味がある分野に自信を持って挑戦し、キャリアの第一歩を踏み出してください。

執筆・編集 PORTキャリア編集部

明日から使える就活ノウハウ情報をテーマに、履歴書・志望動機といった書類の作成方法や面接やグループワークなどの選考対策の方法など、多様な選択肢や答えを提示することで、一人ひとりの就活生の意思決定に役立つことを目指しています。 国家資格を保有するキャリアコンサルタントや、現役キャリアアドバイザーら専門家監修のもと、最高品質の記事を配信しています。

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記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO(非営利団体)での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan(キャリアカウンセラートレーニングプログラム)を修了

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