問題

次の文章を読み、後の問いに対する答えとして、最も適切なものを一つ選びなさい。

2015年以降、A国における電子商取引の市場規模は急速に拡大している。特に、スマートフォン普及率の上昇にともない、2015年には125億ドルであった市場規模は、2023年には864億ドルとなった。また、購入品目の内訳も変化しており、2015年には衣類が42.5%、家電が57.5%であったが、2023年には衣類が61.2%、家電が38.8%となった。特に、B社からの衣類購入額は、限定商品の展開により、8億ドル（2015年）から92億ドル（2023年）へと大幅に増加し、C社からの家電購入額は、市場競争の激化により、22億ドル（2015年）から14億ドル（2023年）へと減少した。

2015年から2023年にかけて、A国におけるB社からの衣類購入額は約何倍になったか。最も近い数値を以下の選択肢から選びなさい。

選択肢

問題

文中で述べられている内容と一致するものは、次のア、イ、ウのうちどれか。論理的に最も適切なものを選択肢の中から一つ選びなさい。

2015年以降、国内の電子機器需要が高まり、タブレット端末の生産が拡大している。特に、2020年以降のリモートワーク普及の影響を受け、2015年には4,500万台であった総生産量は、2023年には7,800万台となった。また、生産の内訳は家庭用からビジネス用へとシフトしており、2015年には家庭用65.0％、ビジネス用35.0％であったが、2023年には家庭用42.2％、ビジネス用57.8％となった。特に、A社のビジネス用受注は、1,200万台（2015年）から3,850万台（2023年）へと大幅に増加し、B社の家庭用受注は、2,400万台（2015年）から1,300万台（2023年）へと減少した。

ア　2015年と比べて、2023年のタブレット端末の総生産量は3,000万台以上増えた

イ　2015年と比べて、2023年のA社のビジネス用タブレット端末の受注台数は3倍以上になった

ウ　2015年と比べて、2023年のB社の家庭用タブレット端末の受注台数は半分以下になった

選択肢

問題

次の文章を読み、後の問いに対する答えとして、最も適切なものを一つ選びなさい。

2010年以降、D地域における再生可能エネルギーの発電量は著しく増加している。環境意識の高まりにともない、2010年には1,420万kWhであった総発電量は、2022年には4,850万kWhとなった。また、発電方式の内訳も変化しており、2010年には風力が35.2%、太陽光が64.8%であったが、2022年には風力が18.4%、太陽光が81.6%となった。特に、E発電所の太陽光による発電量は、最新パネルへの交換により、12万kWh（2010年）から158万kWh（2022年）へと大幅に増加し、F発電所の風力による発電量は、設備の老朽化により、45万kWh（2010年）から21万kWh（2022年）へと減少した。

2010年から2022年にかけて、E発電所の太陽光による発電量は約何倍になったか。最も近い数値を以下の選択肢から選びなさい。

選択肢

問題

文中で述べられている内容と一致するものは、次のア、イ、ウのうちどれか。論理的に最も適切なものを選択肢の中から一つ選びなさい。

2012年以降、国内のインバウンド需要が急増し、外国人観光客数は増加傾向にある。特に、2015年以降のビザ緩和政策の影響も受け、2012年には830万人であった外国人観光客数は、2022年には2,500万人となった。また、来日目的は団体旅行から個人旅行へとシフトしており、2012年には団体44.5％、個人55.5％であったが、2022年には団体18.2％、個人81.8％となった。特に、アジア圏からの個人旅行者は、格安航空路線の拡大により、320万人（2012年）から1,650万人（2022年）へと大幅に増加し、欧米圏からの団体旅行者は、体験型観光への移行により、110万人（2012年）から48万人（2022年）へと減少した。

ア　2012年から2022年の10年間で、観光客数は3倍以上になった

イ　2012年と比べて、2022年のアジア圏からの個人旅行者は6倍以上になった

ウ　2012年と比べて、2022年の欧米圏からの団体旅行者は半分未満になった

選択肢

問題

文中で述べられている内容と一致するものは、次のア、イ、ウのうちどれか。論理的に最も適切なものを選択肢の中から一つ選びなさい。

2018年以降、世界的に環境規制が強化され、電気自動車（EV）の販売台数は急増している。特に、2020年以降の各国政府による補助金制度の影響を受け、2018年には24,500台であった特定の市場での販売台数は、2024年には68,200台となった。また、車種の内訳はセダンからSUVへとシフトしており、2018年にはセダン40.0％、SUV60.0％であったが、2024年にはセダン25.5％、SUV74.5％となった。特に、メーカーAのSUV販売は、新型モデルの投入により、8,200台（2018年）から43,500台（2024年）へと大幅に増加し、メーカーBのセダン販売は、ラインナップの縮小により、3,400台（2018年）から1,200台（2024年）へと減少した。

ア　2018年から2024年にかけて、電気自動車（EV）の販売台数は45,000台以上増えた

イ　2018年と比べて、2024年のメーカーAのSUV販売台数は5倍以上になった

ウ　2018年と比べて、2024年のメーカーBのセダン販売台数は1/3未満になった

選択肢